為替相場・原油等の商品市況変動によるコスト上昇リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
セリアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「２月末以降の中東情勢の緊迫化を受けて原油価格が大幅に上昇しており、企業の原材料調達コストが高止まりする可能性があるほか、サプライチェーンへの影響を通じて生産活動に下押し圧力がかかるリスクがあるなど、経済・物価動向を巡る不確実性が極めて高い状況にあります。」
中東情勢の緊迫化に伴う原油価格上昇、原材料調達コストの高止まり、サプライチェーンを通じた生産活動への下押しリスクが新たに強調されている。 - FY2026-H1売上原価率の低下継続有価証券報告書
「売上原価率は、58.5％と前年同期比0.3ポイント低下しました。」
売上原価率は前年同期比で0.3ポイント低下した。原油価格や為替等の個別要因は本文で明示されていない。 - FY2025売上原価率の低下継続有価証券報告書
「売上原価率は、58.6％と前期比0.1ポイント低下しました。」
売上原価率は前期の58.7％から58.6％へ小幅に低下した。原油価格や為替等の個別要因は本文で明示されていない。 - FY2025-H1売上原価率の小幅低下有価証券報告書
「売上原価率は、58.8％と前年同期比0.1ポイント低下しました。」
売上原価率は前年同期比で0.1ポイント低下した。原油価格や為替等の要因は本文で明示されていないため、コストリスクの改善要因は特定していない。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「主要経営指標につきましては、売上原価率は、円安や原材料コスト上昇の影響により、58.7％と前期比0.6ポイント上昇しておりますが、上昇率は小さくなっています。」
円安や原材料コスト上昇が実際に売上原価率へ影響し、売上原価率は58.7％と前期比0.6ポイント上昇した。一方、上昇率は前期より小さくなっている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「主要経営指標につきましては、売上原価率は、円安や原材料コスト上昇の影響により、58.8％と前年同期比1.0ポイント上昇しておりますが、上昇率は小さくなっています。」
円安や原材料コスト上昇が実際に売上原価率へ影響し、前年同期比1.0ポイント上昇して58.8％となった。一方、前四半期までと比べ上昇率は小さくなっている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「主要経営指標につきましては、売上原価率は、円安や原材料コスト上昇の影響により、58.9％と前年同期比1.3ポイント上昇しました。」
円安や原材料コスト上昇が実際に売上原価率へ影響し、前年同期比1.3ポイント上昇して58.9％となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「主要経営指標につきましては、売上原価率は、円安や原材料コスト上昇の影響により、58.8％と前年同期比1.6ポイント上昇しました。」
円安や原材料コスト上昇が実際に売上原価率へ影響し、前年同期比1.6ポイント上昇して58.8％となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「主要経営指標につきましては、売上原価率は、円安や原材料コスト上昇の影響により、58.1％と前期比1.5ポイント上昇しました。」
円安や原材料コスト上昇が実際に売上原価率へ影響し、売上原価率が前期比1.5ポイント上昇して58.1％となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「主要経営指標につきましては、売上原価率は、円安や原材料コスト上昇の影響により、57.8％と前年同期比1.2ポイント上昇しました。」
円安や原材料コスト上昇が実際に売上原価率へ影響し、前年同期比1.2ポイント上昇して57.8％となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「主要経営指標につきましては、売上原価率は、円安や原材料コスト上昇の影響により、57.6％と前年同期比0.9ポイント上昇しました。」
円安や原材料コスト上昇が実際に売上原価率へ影響し、前年同期比0.9ポイント上昇して57.6％となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「急激な円安や原材料コスト上昇を受けて消費者物価は上昇傾向にあり、今後の感染症の動向および消費者動向を注視する必要があると考えております。 主要経営指標につきましては、売上原価率は、円安や原材料コスト上昇の影響により、57.2％と前年同期比0.4ポイント上昇しました。」
急激な円安と原材料コスト上昇が顕在化し、売上原価率が前年同期比0.4ポイント上昇したと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかし、ロシアによるウクライナ侵攻を受けて、国際金融資本市場では不安定な動きがみられるほか、原油などの資源価格は大幅に上昇しており、今後の動向には細心の注意が必要です。」
原油などの資源価格の大幅上昇と国際金融資本市場の不安定化が、従来の商品市況・コスト変動リスクに加わっている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、商品市況、とりわけ原油価格の動向によってプラスチック製品等石油を原材料とする商品を主として、幅広い商品の仕入価格、物流費、光熱費等を通して、当社の経営成績が影響を受ける可能性があります。」
原油価格等の商品市況が仕入価格、物流費、光熱費を通じて業績に影響するリスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「商品市況、とりわけ原油価格の動向によってプラスチック製品等石油を原材料とする商品を主として、幅広い商品の仕入価格、物流費、光熱費等を通して、当社の経営成績が影響を受ける可能性があります。」
原油価格等の商品市況が仕入価格、物流費、光熱費を通じて業績に影響するリスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、商品市況、とりわけ原油価格の動向によってプラスチック製品等石油を原材料とする商品を主として、幅広い商品の仕入価格、物流費、光熱費等を通して、当社の経営成績が影響を受ける可能性があります。」
原油価格等の商品市況が仕入価格、物流費、光熱費を通じて業績に影響するリスクを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「業界の垣根を超えた競争はし烈さを増しており、コスト上昇圧力が高まるなかで、今後、企業間格差が一層拡大していく可能性があります。」
コスト上昇圧力が高まる状況を、競争環境に関するリスクとして引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「業界の垣根を超えた競争はし烈さを増しており、コスト上昇圧力が高まるなかで、今後、企業間格差が一層拡大していく可能性があります。」
コスト上昇圧力が高まる状況を、競争環境に関するリスクとして引き続き記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「業界の垣根を超えた競争はし烈さを増しており、コスト上昇圧力が高まるなかで、今後、企業間格差が一層拡大していく可能性があります。」
従来の為替・原油等によるコスト変動リスクに関連して、当四半期は小売業界全体のコスト上昇圧力が高まっているとの認識を示している。 - FY2017円高によるコスト抑制継続有価証券報告書
「売上原価率は、想定以上の円高により仕入価格が抑制できたことなどにより57.1％と前期比0.5ポイント低下しました。」
為替・商品市況のリスクについて、当事業年度には円高が仕入価格を抑制し、売上原価率を低下させた実績を記載している。 - FY2017-Q3円高によるコスト抑制継続有価証券報告書
「売上原価率は、想定以上の円高により仕入価格が抑制できたことなどにより57.2％と前年同期比0.5ポイント低下しました。」
為替変動について、円高が仕入価格を抑制し、売上原価率を前年同期比0.5ポイント低下させる方向に作用した実績を記載している。 - FY2017-Q2円高によるコスト抑制有価証券報告書
「売上原価率は、想定以上の円高により仕入価格が抑制できたことなどにより57.4％と前年同期比0.4ポイント低下しました。」
為替変動について、当四半期累計期間には円高が仕入価格を抑制する方向に作用した実績を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、商品市況、とりわけ原油価格の動向によってプラスチック製品等石油を原材料とする商品を主として、幅広い商品の仕入価格、物流費、光熱費等を通して、当社の経営成績が影響を受ける可能性があります。」
為替変動の間接影響と、原油価格等による仕入価格・物流費・光熱費への影響を挙げている。