企画開発・製造・販売一貫体制による利益構造転換
FY2016に初出。20回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-07-27。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- 2026-07-27前進業績予想の修正
「アミューズメント事業セグメントにおきましては、第２四半期・第３四半期納品予定機種の完売や流通プラットフォームを通じた構造的な収益性向上等を踏まえ、売上高を 185,000 百万円（期初予想比 8.8％増）、営業利益を 22,000 百万円（同 10.0％増）といたしました。」
納品予定機種の完売と流通プラットフォームを通じた構造的な収益性向上を理由として、アミューズメント事業の売上高・営業利益予想を上方修正した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「フィールズ(株)を中心とした商品開発・販売体制の強化により、ファンおよびパーラーから高く評価される商品が着実に増加しております。また、(株)エース電研では、フィールズ(株)との営業拠点統合による経営効率化と新規顧客開拓が進展しており、事業基盤の更なる強化が期待されます。」
商品開発・販売体制の強化に加え、エース電研との営業拠点統合による経営効率化と新規顧客開拓を進め、一貫した事業基盤の強化を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業セグメントでは、当期よりパーラー向け機器設置工事のリーディングカンパニーである（株）エース電研が当社グループに加わり、フィールズ（株）による遊技機販売のみならず周辺設備機器・工事等の新たな事業領域へとサービスの幅を拡げ、業界の発展に一層貢献するアミューズメント機器事業としての経営基盤を確立しました。」
遊技機の企画・開発・販売に加え、エース電研の参画により周辺設備機器・設置工事までサービス範囲を広げる事業基盤を確立した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「さらに映像企画や商品開発に欠かせない人的基盤・組織体制の構築を進めております。」
IPの企画・商品開発を支える人的基盤と組織体制の構築を、コンテンツ＆デジタル事業の事業基盤整備として具体化している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「この施策を通じて、最終的にはクオリティの高いパチンコ・パチスロ機を毎月１タイトルずつ提供できる体制の構築を目指しております。」
PS事業の情報収集・分析と商品供給を通じ、クオリティの高い遊技機を毎月1タイトル提供する体制という具体的な目標を示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「持株会社体制下では、従来のＩＰ（知的財産）を基軸とする単一セグメントを発展的に見直し、成長力のダイナミックな推進を担うコンテンツ＆デジタル事業セグメントと、収益力を担うＰＳ事業セグメントの２つを中核とする事業構造と致しました。」
従来の一貫した事業構造の見直しが、コンテンツ＆デジタル事業とPS事業を中核とする2セグメント体制として実施された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社が担う遊技機事業を会社分割により持株会社の子会社とし、「IP×デジタル」ビジネス企業群と並列の組織体制にいたします。持株会社は、主に以下の役割を担ってまいります。」
企画開発・製造・販売の一貫体制による利益構造転換という従来の方向性を、遊技機事業とIP×デジタル事業を並列化する持株会社体制へ整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「PS事業では、業界最大手のディストリビューターであるフィールズ(株)の販売力を活かし、効率的な収益確保と持続的な成長が可能な事業基盤の構築を実行しています。」
販売力を活用して効率的な収益確保と持続成長可能な事業基盤を構築する方向を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「2018年度からの経営改革では、グループ経営における選択と集中を実行してきました。すなわち、当社はパチンコ事業の流通分野に特化するとともに、今後の成長ドライバーとなるIP事業は、(株)円谷プロダクションと(株)デジタル・フロンティアに集約・集中させました。」
グループ経営の選択と集中として、当社をパチンコ流通に特化させ、IP事業を円谷プロダクションとデジタル・フロンティアに集約した経過を記載している。加えて、当第2四半期累計の売上高37,348百万円、営業利益358百万円など、改革後の業績改善も示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「さらに、最適コストでの経営の実現に向けて、様々なコスト削減を強力に実行し、連結販管費を240.7億円から140.9億円へと約100億円減少させました。以上のとおり、過去２年間のさまざまな経営改革の取り組みが実を結び、４期ぶりの黒字決算となりました。」
4部門集約、連携強化およびコスト削減を進めた結果、連結販管費を約100億円削減し、4期ぶりの黒字決算となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、2018年５月に経営リソースを４つのカンパニーへ集中させ、経営の効率化を図りました。この結果、コストの削減、カンパニー間でのシナジー効果、経営判断の迅速化といった成果を上げています。」
4カンパニー体制による経営資源・機能の再配置について、コスト削減、シナジー効果、経営判断迅速化という成果を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当期（2018年４月‐2019年３月）においては、４つの中核企業を中心とした運営体制による大規模な経営改革を進めました。あわせて、経営コストの最適化に向けた経営効率化諸施策を強力に実行しました。」
4つの中核企業を中心とする運営体制と経営効率化によって事業基盤・収益構造を転換する方向を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当年度の当社グループは、大きく経営の舵を切り、大規模な経営改革を進めています。すなわち、４つのカンパニーで運営する体制に移行し、各カンパニーがそれぞれの強みを発揮しながら相互に連携することで、着実な収益力向上を目指しています。とりわけ当社はPS流通カンパニーとして、遊技機流通分野に集中することで、収益構造の改善を図っています。併せて、経営コストの最適化に向けて、様々なコスト削減施策を強力に実行しています。」
4カンパニー体制、PS流通への集中、コスト削減によって収益構造を改善する方向を引き続き記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは、2018年５月から新たな経営体制、すなわち、４つのカンパニーで運営する体制に移行しました。各々のカンパニーでは、現在、新たな成長プランを策定しています。合わせて、最適コストでの経営に向けて、様々なコスト削減施策を強力に実行しています。」
従来の事業バリューチェーン再構築について、4カンパニー体制への移行、各社の成長プラン策定、コスト削減施策の実行という具体的な進展を記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「さらに、持続的な成長に向けて、グループを「PS流通」、「PS開発」、「IP&MD」、「映像」の４つのカンパニーに再編いたします。このグループ全体の経営資源、機能の最適配置により、意思決定スピードの向上およびグループ全体の包括的なコストコントロールの実現など、より機動的かつ効率的に事業を推進することで、事業基盤の強化・整備に取り組みます。」
一貫した事業バリューチェーンの再構築という従来の方向性を、4カンパニーへの再編と経営資源・機能の最適配置によって実現する構想へ整理している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「経営基盤の整備・強化においては、事業バリューチェーンの再構築に向けた基盤整備として、IP情報のデータバンク化や事業拠点整備等を進めました。」
事業バリューチェーン再構築に向け、IP情報のデータバンク化と事業拠点整備を具体的に進めた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「－開発子会社の完全子会社化（平成29年７月）」
企画・開発機能を含む一貫体制の構築に向け、開発子会社の完全子会社化という具体的な進捗を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社のDNAである市場の過去・未来を見据えた企画・プロデュース力のさらなる強化を徹底する等、事業バリューチェーンの再構築を図っています。加えて、IP軸と事業プラットフォーム軸の双方向から収益の最大化を図る事業モデルへと進化させる取り組みを推進しています。」
企画・プロデュース力を強化して事業バリューチェーンを再構築し、IP軸と事業プラットフォーム軸の事業モデルへ進化させる方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「企画・プロデュース力をコアとした事業バリューチェーンを再構築して、［IP×事業プラットフォーム］というマトリクス構造の事業モデルを遂行し、収益拡大を図っていきます。」
企画・プロデュース力を起点に、IPと事業プラットフォームを組み合わせて利益構造を転換する方向を引き続き示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、従来の事業を成長・発展させるべく、IPを軸に企画開発、製造、販売を一貫して行う体制のもと、商品力の強化、流通商社としてのサービス拡充、ファンの拡大に向けた諸施策を進めることで、利益構造の転換も目指してまいります。」
次期見通しの文脈で、一貫体制と商品・サービス・ファン施策を利益構造転換に結び付けている。