高固定費型の損益構造からの転換
FY2018に初出。11回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに2社。
- FY2023達成有価証券報告書
「「金の蔵」など主に酒類を提供する飲食店につきましては、大型・空中階及び地下階の店舗を中心とする高固定費型店舗の大規模閉店と業態転換を進めたことにより事業構造の転換が完了いたしました。」
高固定費型の損益構造からの転換について、大規模閉店と業態転換による事業構造の転換が完了したと記載した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「かつて当社グループの強みであった首都圏駅前一等立地がすでに弱みになっていたことから、2020年以降継続して大型・空中階及び地下階の店舗を中心とする高固定費型店舗の大規模閉店を推し進めてまいりました。こうした事業構造改革が一巡したことで、販売費及び一般管理費が大幅に削減され営業利益の改善に大きく貢献いたしました。」
高固定費型店舗の大規模閉店が一巡し、販売費及び一般管理費の大幅削減と営業利益改善への寄与を記載した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「かつて当社グループの強みであった首都圏駅前一等立地がいまや弱みになっていることから、一昨年来、大型・空中階及び地下階の店舗を中心とする高固定費型店舗の大規模閉店を推し進め、概ねこれらの施策は完了いたしました。」
高固定費型の損益構造からの転換策として、大型・空中階・地下階店舗の大規模閉店を進め、施策が概ね完了したと記載した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、運営継続店舗のコスト削減策として、物流の見直しによる配送費の削減、賃料減額交渉、稼働状況に応じたきめ細かなマネジメントによる水道光熱費の削減を行ってまいります。さらに本社費用を極小化するため、前事業年度より引き続き役員報酬の減額を行う事に加え、支払報酬の削減を実施する等、様々な施策によりコストを削減いたします。」
高固定費型の損益構造への対応を、配送費、賃料、水道光熱費、本社費用など複数の支出削減策へ具体化した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、販売促進費、採用費、支払報酬、及び役員報酬の削減、ならびに店舗の賃料減額交渉等、あらゆる支出の見直し策を実施いたしました。」
高固定費型の損益構造への対応として、店舗賃料の減額交渉を含む支出見直しを実施した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「これまで当社の強みであった首都圏駅前一等立地が、いまや弱みになっており、とりわけ新宿、渋谷といったエリアの集客力が著しく悪化していることから、さらに踏み込んだ閉店を実施いたします。」
首都圏駅前立地を従来の強みではなく弱みとして捉え直し、大型・空中階・地下階の閉店を進める方針へ転換した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「今後不採算となることが予想される店舗だけではなく、店舗収支の改善に時間を要する店舗、売上高賃料比率が高い店舗、及び大型・空中階の店舗を中心に、2020年6月期においては40店舗超の閉店を実施することを決定いたしました。」
高固定費・低稼働につながる高賃料比率店舗や大型・空中階店舗を含め、40店舗超の閉店による損益構造の見直しを決定した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「閉店を進める一方で、活用可能な店舗については、店舗を分割することにより、既存店舗の席の回転効率を上げるとともに、商圏特性に適合した業態を組み合わせることで、保有スペースの有効活用に取り組みました。」
大型店舗の分割と業態の組み合わせにより、席効率の回復と保有スペースの有効活用を進めた。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「運営効率が悪化している大型・空中階店舗の整理・再編の一環として、これら店舗の一部を分割して、当社既存ブランドとは異なる顧客ニーズを捉えるブランドを開発・出店いたしました。」
運営効率が悪化した大型・空中階店舗について、区画分割による新ブランド出店を実施し、店舗運営効率と収益構造の見直しを進めた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「現在、空中階にある「居酒屋」店舗の多くは、席の稼働率が低下しております。こうした店舗の営業面積を縮小するため、賃貸借契約を見直し、その一部を分割・返還することで店舗運営効率を改善いたしました。」
大型・空中階店舗について、賃貸借契約の見直しと営業面積の縮小・一部返還を実施し、店舗運営効率の改善を進めた。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、当社の店舗立地は、首都圏駅前立地が中心であることから、「高固定費型の損益構造」になっております。そのため、賃料の減額に注力するとともに、新規出店は売上高賃料比率の低い首都圏近郊立地へと変更するなどして損益構造の転換に取り組んでまいりました。」
高固定費型の損益構造を課題として、賃料減額と首都圏近郊への出店立地変更により収益構造の転換に取り組んだ。