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東京エレクトロン デバイス(2760)・施策VISION2030連動の中長期報酬支給割合0%

年次業績連動報酬と中長期インセンティブ報酬の組合せ

FY2021に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。

7記載
6年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2022-Q1 – FY2022-Q2その他FY2022前進FY2023再定義FY20252021: 320212022: 120222023: 120232024: 020242025: 120252026: 12026
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固定・業績・株価連動を組み合わせた役員報酬構成454社が書いているテーマ・逆風1社・追い風386社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに19社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの455件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026VISION2030連動の中長期報酬支給割合0%有価証券報告書

    「当事業年度においては取締役会が決定した連結経常利益率、連結ROE、エンゲージメントスコアに対する一定の達成度等には到達していないことから、支給割合は0%となり費用計上した額はありません。」

    VISION2030に連動する中長期インセンティブについて、2026年3月期の連結経常利益率4.79%、連結ROE16.51%、エンゲージメントスコア3.83を示し、支給割合は0%となった。
  2. FY2025再定義有価証券報告書

    「中期業績連動株式報酬については、連結経常利益率及び連結ROEを算定の指標としており、中期経営計画において設定した目標については、「第2 事業の状況」の「1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 (4)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等」をご参照ください。」

    VISION2025連動の中長期インセンティブから、VISION2030連動へ制度を更新した。新制度では連結経常利益率・連結ROEに加え、エンゲージメントスコアの改善度も評価指標に加えた。
  3. FY2023前進有価証券報告書

    「なお、中長期インセンティブ報酬算定の指標につきましては、第38期(2023年3月期)の連結経常利益率が5.19%、連結ROEが26.09%となりました。」

    VISION2025の中期業績連動株式報酬に用いる連結経常利益率及び連結ROEがそれぞれ5.19%、26.09%となり、当事業年度には中長期インセンティブ報酬として株式報酬6百万円を費用計上した。
  4. FY2022中長期業績連動報酬の初年度支給割合0%有価証券報告書

    「中長期インセンティブ報酬としての「株式報酬」(非金銭報酬)の内容は、「1 株式等の状況 (8) 役員・従業員株式所有制度の内容」に記載の中期業績連動株式報酬制度に基づき、当事業年度に費用計上した額を記載することとしておりますが、当事業年度においては取締役会が決定した連結経常利益率、連結ROEに対する一定の達成度に到達していないことから、支給割合は0%となり費用計上した額はありません。」

    VISION2025初年度について、中長期業績連動株式報酬の支給割合は0%となった。
  5. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「2021年7月28日開催の取締役会決議に基づき、「役員報酬BIP信託」及び「株式付与ESOP信託」を導入し、当第2四半期連結会計期間において自己株式229,400株を1,268百万円にて取得いたしました。」

    VISION2025の達成度に連動する中期業績連動株式報酬について、新BIP信託及び株式付与ESOP信託の導入に基づく自己株式取得が実行された。
  6. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「当該制度の導入にあたっては、各対象会社の株主総会において、その内容等について承認されております。各対象会社の株主総会での承認に基づき、2021年7月28日開催の取締役会において信託の新設について決議いたしました。」

    VISION2025の達成度に連動する中期業績連動株式報酬について、各対象会社の株主総会承認と2021年7月28日の信託新設決議が行われた。対象期間は2022年3月期から2025年3月期までで、信託金額は役員報酬BIP信託419百万円、株式付与ESOP信託571百万円である。
  7. FY2021初出有価証券報告書

    「・年次業績連動報酬の65%は当社業績と直接連動する現金賞与として毎期の定時株主総会で承認後に支給しております。 ・年次業績連動報酬の35%は株主価値と連動する株式報酬として取締役退任時に支給しております。 ・中長期インセンティブ報酬については、役位等に対応して定める基準額(権利ポイント)に、中期経営計画最終年度終了時の達成度にリンクして定まる支給割合を乗じて計算されるポイントに応じた当社株式が計画終了翌事業年度に交付されます。」

    VISION2025開始に合わせ、年次業績連動報酬を現金65%・株式35%に分け、連結経常利益率と連結ROEを評価指標とする中長期インセンティブ報酬を追加した。中長期報酬は基準額の0%から125%を支給する設計である。
一緒に動いた変遷

「半導体及び電子デバイス事業の寄与による業績回復」は、この変遷が動いた7回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1半導体及び電子デバイス事業の寄与による業績回復4回
  3. 2業績連動型の役員報酬BIP信託と従業員持株ESOP信託3回
  4. 3自動車・データセンター向け半導体需要の増加と市場の堅調推移3回
  5. 4内部資金・銀行借入・売上債権流動化による資金調達と財政健全化3回
  6. 5米中貿易摩擦と中国経済鈍化による世界経済下振れリスク3回
  7. 6中期ROE10%とDEレシオ・自己資本比率の改善2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京エレクトロン デバイスの次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る
報道
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