JPホールディングス（2749）・施策前進
省エネ・環境教育・コンポストによる環境保全
FY2023に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
子育て支援施設における省エネ・環境教育・コンポスト1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「さらに、2025年３月期より、自治体と連携し、自然体験や地域文化に触れる学習プログラムも展開しており、豊かな自然や伝統文化を通じてこどもたちの環境意識を育みつつ、地域社会との共創を推進しています。」
従来の省エネ・環境教育・リユースに加え、2025年3月期から自治体連携による自然体験・地域文化学習を開始している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、施設において自らの電力使用量及び電力料金の毎月の推移をグラフ化・観察し、全従業員がエネルギー使用に関する理解を深めることで、更なる節電を進めるとともに、こどもたちとも情報共有して子どもたちの節電意識や環境保護意識を醸成する取組みを行っております。」
電力使用量・料金の見える化を従業員だけでなくこどもたちとも共有し、SDGs教育、分別・リサイクル教育、コドメルのリユースと組み合わせた環境活動へ展開している。 - FY2023初出有価証券報告書
「また、施設において自らの電力使用量及び電力料金の毎月の推移をグラフ化・観察し、全従業員がエネルギー使用に関する理解を深めることで、更なる節電を進めるとともに電力料金の変動状況への関心を高める試みを一部の施設で開始し効果が表れております。今後は、従業員のみならず園児とも情報共有することで「こどもたちへのエネルギー使用に関する見える化教育」を推進し、全施設に展開することで、節電意識の醸成や環境保全活動に取り組んでまいります。」
電力使用量の見える化、全施設展開を見据えた省エネ教育、コンポスト、食育・食農活動など、子育て支援施設の特性を活かした環境施策を新たに具体化している。