天候不順による季節商品の不振
FY2019-Q3に初出。11回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
あらたがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。51社中24社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに27社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「このような営業活動の結果、将来を見据えた成長の要となる売上高につきましては、前年同期比2.4％増の503,299百万円となりましたが、第１四半期と８月度の天候による不振が大きく影響し、計画値に対しては未達に終わりました。」
第1四半期および8月度の天候による不振が売上計画未達に大きく影響したと記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「カテゴリー別については、ペット・その他が前年同期比6.9％増、ヘルス＆ビューティー（Health & Beauty）が同6.3％増、紙製品が同2.8％増など、夏場の天候不順による殺虫剤の不振が影響しているホームケア以外のカテゴリーで好調に推移しております。」
夏場の天候不順による殺虫剤の不振がホームケアに影響したと記載しており、季節商品の不振が当四半期にも実績として現れている。ホームケア売上は前年同期比98.7％となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、ホームケアは天候要因が影響し、殺虫剤など夏物商品の販売不振により前年同期を下回っております。」
天候要因により殺虫剤など夏物商品の販売が不振となり、ホームケア売上が前年同期比97.5％と前年同期を下回った。季節商品の不振が当四半期にも実績として現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「ホームケアについては、天候要因により、殺虫剤などの季節品が伸び悩み、不調となっております。」
天候要因による殺虫剤等の季節商品の不振がFY2022通期のホームケア業績に実際に現れたと記載している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「カテゴリー別においては、前期に殺虫剤・カイロなどが不調であったホームケアが前年同期比11.5％増、」
前期に不調だった殺虫剤・カイロなどを含むホームケアが、当第3四半期累計期間には前年同期比11.5％増となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「カテゴリー別においては、前期に殺虫剤などが不調であったホームケアが前年同期比17.8％増、」
前期に殺虫剤などが不調だったホームケアが、FY2021第1四半期には前年同期比17.8％増となり、季節商品の不振から回復したと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「第１四半期は冷夏による季節品の不振、第２四半期は消費税増税の駆け込み需要、第３四半期はその反動減、第４四半期は暖冬による季節品の不振や新型コロナウイルス感染症の影響による衛生関連品の需要拡大、紙製品のパニック需要など四半期毎に状況が目まぐるしく変わる厳しい環境の中、」
冷夏・暖冬による季節品不振が年度を通じて実際に発生したと記載し、四半期ごとの需要変動を説明している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「このような中、当第３四半期連結累計期間においては人口減少による市場規模の縮小に伴う競争激化に加え、消費税増税の駆け込み需要の反動減や暖冬による季節品の不振など厳しい環境にありましたが、」
暖冬による季節品の不振が第3四半期累計期間の厳しい事業環境として実際に記載されている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「また、第１四半期連結累計期間では長梅雨により不振であった殺虫剤など夏物商品を含むホームケアも前年同期並みに回復しております。」
長梅雨で不振となった殺虫剤など夏物商品を含むホームケアが、前年同期並みまで回復したと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「カテゴリー別においては、Health & Beautyが前年同期比2.9％増、ハウスホールドが同4.6％増、家庭用品が同5.3％増と好調に推移し、ホームケアは長梅雨の影響もあり殺虫剤など夏物商品の販売不振により前年同期を下回っております。」
長梅雨により殺虫剤など夏物商品の販売が不振となり、ホームケア売上が前年同期を下回ったと記載している。天候不順による季節商品の不振が実際の業績に現れている。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、天候不順による殺虫剤を始めとした季節商品の不振などの影響を受けた第１四半期、第２四半期からの改善を進め、年間販売計画の達成に向けて利益率の高い商品の販売拡大と生産性向上に向けた施策を実施してまいりました。」
天候不順により殺虫剤などの季節商品が不振となったことを、当年度上期の業績への実際の影響として記載している。