アジア人件費高騰と円安による製造コスト上昇
FY2016に初出。20回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-10-06。
パルグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- 2026-10-06悪化決算
「人手不足やコスト高、円安に伴うインフレ懸念など、先行きは引き続き不透明感が強い状況です。」
人手不足、コスト高、円安に伴うインフレ懸念が外部環境上の負担要因として引き続き示されている。 - FY2027-H1悪化有価証券報告書
「一方で、中東情勢の不透明感が消費者の生活防衛意識を高めたことに加え、人手不足やコスト高、円安に伴うインフレ懸念など、先行きは引き続き不透明感が強い状況です。」
従来の円安・原材料価格等によるコスト懸念に加え、中東情勢、人手不足、コスト高、インフレ懸念が併記され、外部環境要因が広がっている。 - 2026-07-07悪化決算
「さらに、中東紛争の激化に伴う原油高やホルムズ海峡の封鎖が、グローバルなサプライチェーンに深刻な供給不安をもたらすなど、内外ともに予断を許さない経営環境となりました。」
従来の円安・コスト上昇に加え、原油高とサプライチェーンの供給不安を外部環境要因として記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「為替相場の変動による輸入コストの高止まりや、記録的な猛暑の長期化、気温の極端な変動といった気候変動要因も相俟って」
輸入コストの高止まりに加え、猛暑の長期化や気温変動が記載され、仕入・製造コストおよび需要予測に関わる外部環境要因が拡大している。 - 2026-04-07悪化決算
「為替相場の変動による輸入コストの高止まりや、記録的な猛暑の長期化、月ごとの気温の極端な変動といった気候変動要因も相俟って、個人の消費行動には月ごとの跛行性が顕著に現れた１年となりました。」
為替変動による輸入コストの高止まりを、気候要因とともに事業環境の懸念として記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「外国為替市場においては、米国の金利低下を反映した米ドル安と、日本の実質金利が低いことを反映した円安が同時並行で進み、米ドル円相場は主に140円台でのレンジ推移となりました。」
前中間期に円高メリットを見込む説明から変化し、円安が進み、米ドル円相場が主に140円台で推移したと記載している。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「円安トレンドが変化する環境にもなってきましたが、当社の業績への円高メリットは、第４四半期以降で顕在化してくると想定されますので、今後の為替相場の動向も、当社の雑貨事業には追い風となると考えています。」
円安によるコスト上昇を中心とした従来の懸念に対し、為替トレンドの変化と第4四半期以降の円高メリットを見込む説明へ弱まっている。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「一方、円安などに起因する物価上昇や金融資本市場の変動等による下振れリスクにより、先行き不透明な状況が続いております。」
円安に起因する物価上昇を、仕入・製造コスト等に関わる外部環境上の懸念として引き続き記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの商品のほとんどを輸入に依存していることから、為替相場の急激な変動による仕入れ価格の高騰によって売上総利益率の悪化をもたらす可能性があります。特に、当社グループの売上に占める比率が37.6％を占める雑貨事業においては、販売価格の上限を設定している商品もあることなどから、悪影響を及ぼす可能性があります。」
輸入依存と円安による仕入価格上昇リスクについて、雑貨事業の売上比率が37.6％であることを示し、影響対象の規模を更新している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化に伴う光熱費や原材料価格の高騰、円安による更なる物価上昇の影響は未だ続いております。」
ウクライナ情勢、光熱費・原材料価格の高騰、円安による物価上昇を、仕入・製造コストに関わる継続的な要因として記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化に伴う光熱費や原材料価格の高騰、円安による更なる物価上昇の影響は未だ続いており、また人手不足からくる賃金コストや配送コストの上昇も加わり」
従来の原材料価格・円安によるコスト上昇に加え、光熱費、賃金コスト、配送コストの上昇が記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化に伴うエネルギー価格の上昇や原材料価格の高騰、円安による更なる物価上昇も加わり、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
ウクライナ侵攻の長期化、エネルギー・原材料価格の高騰、円安による物価上昇を、仕入・製造コストに関わる先行き不透明要因として引き続き記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの商品のほとんどを輸入に依存していることから、為替相場の急激な変動による仕入れ価格の高騰によって売上総利益率の悪化をもたらす可能性があります。特に、当社グループの売上に占める比率が35.6％を占める雑貨事業においては、販売価格の上限を設定している商品もあることなどから、悪影響を及ぼす可能性があります。」
円安・原材料価格高騰による仕入コストリスクについて、輸入依存と雑貨事業の売上比率35.6％、販売価格上限の存在が明示され、影響経路が具体化している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、ロシアのウクライナ侵攻長期化によるエネルギー資源、原材料価格の高騰や急激な円安の進行など先行きは未だ不透明な状況が継続すると思われます。」
ウクライナ侵攻の長期化が明示され、原材料価格に加えてエネルギー資源価格の高騰や急激な円安が、先行き不透明要因として継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「加えてロシアのウクライナ侵攻による原材料価格の高騰や急激な円安の進行など先行きは未だ不透明な状況が継続すると思われます。」
原材料価格高騰と急激な円安に加え、ロシアのウクライナ侵攻が要因として明示され、仕入・製造コストに関わる先行き不透明要因が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰や急激な円安の進行などにより先行きは未だ不透明な状況にあります。」
原材料価格の高騰と急激な円安の進行が、仕入・製造コスト上昇に関わる先行き不透明要因として、より直接的に記載されている。 - FY2022円安等による仕入コスト上昇懸念の再記載有価証券報告書
「ロシアのウクライナへの軍事侵攻がエネルギー関連プラダクトの価格上昇を招き、更には急激な円安となってきていることから、当社の仕入ルートに様々なコストアップの影響を及ぼすことが懸念されます。」
過去に記載が途切れていた円安・製造コスト上昇に類するリスクが、ウクライナ情勢、エネルギー価格上昇、急激な円安による仕入コスト上昇懸念として再び明示されている。 - FY2017削除有価証券報告書今回の有価証券報告書の「対処すべき課題」および「事業等のリスク」では、アジア人件費高騰や円安による製造コスト上昇の具体的な記載が確認できない。
- FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「我々の属するアパレル業界を取り巻く環境は、地球温暖化の影響による季節感の喪失、夏・冬のセール期間での販売不振、主力購買層の若者から大人への移行などに加え、中国をはじめとするアジア各国での人件費の高騰や急激な円安による影響から、製造コストの大幅アップに直面するなど、非常に厳しい課題を、次々と突きつけられている状態です。」
アジア人件費の高騰と円安による製造コスト上昇を、引き続き厳しい課題として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中国をはじめとするアジア各国での人件費の高騰や急激な円安による影響から、製造コストの大幅アップに直面するなど、非常に厳しい課題を、次々と突きつけられている状態です。」
製造コスト上昇を、アパレル業界における現実化した外部環境上の課題として述べている。