原価上昇圧力
FY2016-Q2に初出。34回の記載のうち19回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2016。直近の記載は2026-10-09。
キャンドゥがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「売上総利益につきましては、売上総利益額・率の向上のための取り組みにより売上原価の低減に努めたものの、中東情勢や為替相場の変動などによる原材料の高騰の影響を受け、売上総利益率が前年同期に比べ0.4ポイント減少いたしました。」
原材料高騰の影響が実際に売上総利益率の前年同期比0.4ポイント低下として現れており、原価上昇圧力の業績影響が具体化した。 - 2026-07-09再掲決算
「一方で、国内の物価の高騰、国際情勢による地政学的リスクに伴う原材料・エネルギー価格の高止まりや、米国の政策動向、世界的な金融資本市場の影響などにより先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
物価高、地政学的リスクに伴う原材料・エネルギー価格の高止まり、米国の政策動向、金融資本市場による不透明感を継続して示している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「一方で、国内の物価の高騰、国際情勢による地政学的リスクに伴う原材料・エネルギー価格の高止まりや、米国の政策動向、世界的な金融資本市場の影響などにより先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
物価高、地政学的リスクに伴う原材料・エネルギー価格の高止まりを、引き続き原価上昇・事業環境上の懸念として記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一方で、国内の物価の高騰、国際情勢による地政学的リスクに伴う原材料・エネルギー価格の高止まりや、米国の政策動向、世界的な金融資本市場の影響などにより先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
物価高、地政学的リスクに伴う原材料・エネルギー価格の高止まりを、引き続き原価上昇・事業環境上の懸念として記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社においても、個人消費の持ち直しは見られますが、原材料や人件費をはじめとした各種コストの高騰もあり、事業環境としては引き続き厳しいものとなっております。」
個人消費の持ち直しと、原材料・人件費を含む各種コスト高騰による厳しい事業環境が併存するとの説明を継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社においても、個人消費の持ち直しは見られますが、原材料や光熱費、人件費をはじめとした各種コストの高騰もあり、事業環境としては厳しいものとなっております。」
原材料・光熱費・人件費を含む各種コストの高騰が、当社の厳しい事業環境として明示されている。 - FY2023-Q4悪化有価証券報告書
「当社においても、個人消費の持ち直しは見られますが、原材料や光熱費、人件費をはじめとした各種コストの高騰もあり、事業環境としては厳しいものとなっております。」
従来の原材料・エネルギー等の上昇に加え、光熱費と人件費を含む各種コストの高騰が、厳しい事業環境の要因として明示されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、個人消費の持ち直しは見られますが、水道光熱費や仕入価格の高騰、労働力不足に伴う人件費・求人費用の上昇等、事業環境としては厳しいものとなっております。」
従来の原材料・エネルギー等のコスト上昇に加え、水道光熱費、仕入価格、人件費、求人費用の上昇が原価・費用環境の負担として明示された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度（2021年12月１日～2023年２月28日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限や海外からの入国制限の緩和により社会活動の正常化が進み、緩やかに景気回復の兆しが見え始めました。一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、原材料やエネルギーコストの高騰、円安等の為替動向の懸念等により、依然として先行きは不透明な状況となっております。」
行動制限緩和による正常化の一方、ロシア・ウクライナ情勢、原材料・エネルギーコスト高騰、円安が原価上昇圧力として継続・拡大している。 - FY2022-Q4悪化有価証券報告書
「一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、世界的な金融引き締めに伴う景気の下振れ、エネルギー価格、食物価格、その他原材料価格高騰の収束は見えておらず、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
従来のエネルギー価格・原材料価格の上昇に加え、食物価格の高騰、世界的な金融引き締め、価格高騰の収束が見えない状況が示され、原価上昇圧力の要因が広がっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、個人消費の持ち直しが見られる反面、エネルギー価格や原材料価格の上昇は急速に進んでおり、事業環境としては厳しいものとなっております。」
エネルギー価格・原材料価格の上昇が急速に進んでいると記載され、原価上昇圧力の強まりが示されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2021年12月１日から2022年５月31日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの感染者数が抑制され、コロナ対策の行動制限がなくなり、外出や消費の意欲が高まったことから、消費活動が徐々に正常化に向かう一方、急激な円安による為替相場の変動や、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、エネルギー価格や原材料価格の高騰等、景気の先行きは不透明感を増している状況にあります。」
感染症による行動制限が緩和される一方、急激な円安、エネルギー価格・原材料価格の高騰が新たな原価上昇圧力として明示され、コスト環境の厳しさが増している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症のワクチン接種の促進効果により、新規感染者が減少したことから、一時的に経済活動は上昇に向かいましたが、オミクロン株による同感染症の再拡大、ウクライナ情勢の緊迫化、世界的な原材料価格の高騰など、未だ厳しい状況は続いております。」
従来の物流費・人件費等に加え、世界的な原材料価格の高騰が現在の厳しい経済環境の要因として明示された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「しかしながら、供給面での制約や原材料価格の高騰によるリスクなど、十分に注意する必要があります。」
従来の人件費・物流費上昇に加え、供給制約と原材料価格高騰が経営環境上のリスクとして明示された。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「売上高に対する原価率は、前期期中に導入した他価格帯商品や出店強化を進めるＦＣ店の売上構成比が上昇したことにより、前年同期比では、0.1ポイント増の61.8％となりました。」
他価格帯商品とFC店の構成比上昇により、原価率は前年同期比0.1ポイント増の61.8％となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境におきましては、労働力の減少による人件費及び物流コストの高騰、業種・業態の垣根を越えた顧客獲得競争の激化など、引き続き厳しい経営環境が予想されます。」
労働力減少による人件費・物流コスト高騰が、厳しい経営環境の要因として引き続き示されている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、新型コロナウイルス感染拡大により、外出や移動の減少の影響があるなかで、人手不足とこれに伴う労働コストの上昇、物流費の高騰が加速する、厳しい状況となりました。」
人手不足に伴う労働コスト上昇と物流費高騰が「加速する」と記載され、コスト上昇圧力が強まった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、商品のオリジナリティの更なる追求とＳＮＳ情報分析による差別化戦略を引き続き推進するとともに、物流や環境問題に対応するため、仕入先様と連携し、商品のクオリティを向上した商品開発に努めてまいりました。」
物流・環境問題への対応として仕入先との連携と品質向上の商品開発を継続している。原価率は店舗構成の変化により前年同期比0.3ポイント増となった。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「更に、物流や環境問題に対応するため、仕入先様と連携し、商品のクオリティを向上した商品開発に努めてまいりました。これにより、売上高に対する原価率は前年同期と比較して同水準の61.3％となりました。」
物流・環境問題への対応を仕入先との連携で進め、原価率を前年同期と同水準の61.3％に維持した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、日本全国各地に店舗を展開しており、販売する商品を店舗まで運搬するにあたり、今後の物流コストの高騰の速度や度合いによっては、業績に影響を与える可能性があります。」
従来の商品原価・物流費等の上昇圧力に加え、物流コストの変動を独立した事業等のリスクとして明示した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、ＥＣ市場の拡大傾向が続くものの、人手不足の深刻化による人件費や物流費の上昇、原材料価格の高騰のなか、記録的な低気温、長雨の影響により消費マインドが低下するなど、引き続き減速傾向が続く状況で推移いたしました。」
従来の物流費・人件費上昇に加え、人手不足の深刻化と原材料価格の高騰が明示され、コスト上昇要因が強まった。一方、商品戦略上は原価率を前年同期と同水準に維持したと記載している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「物流や環境問題を中心としたコスト上昇に対応するため、お取引先様との連携により商品のクオリティの維持に努めてまいりました。これにより売上高に対する原価率は前年同期と同水準となりました。」
コスト上昇要因は継続しているが、取引先との連携により原価率を前年同期と同水準に維持したと記載している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「物流や環境問題を中心としたコスト上昇に対応するため、お取引先様との連携により商品のクオリティの維持に努めてまいりました。これにより売上高に対する原価率は前年同期と同水準となりました。」
物流・環境問題を中心としたコスト上昇は続いているが、取引先との連携により原価率を前年同期と同水準に維持したと記載している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、企業間の競争激化、人手不足による人件費・物流コストの上昇等、６月の大阪北部地震、７月の西日本豪雨などの天候要因もあり、市場環境は厳しさを増してまいりました。」
従来の燃料費等に加え、人手不足による人件費・物流コストの上昇が明示され、コスト上昇要因が広がった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、個人消費・消費マインドは持ち直しを見せておりますが、人手不足、燃料費上昇に伴うコスト増も続いており、引き続き予断を許さない経営環境で推移いたしました。」
燃料費上昇に伴うコスト増が続く経営環境を引き続き記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「天候不順の影響や人手不足、燃料費上昇に伴うコスト増もあり、引き続き予断を許さない経営環境で推移いたしました。」
従来の物流・環境問題を中心とするコスト上昇に加え、燃料費上昇に伴うコスト増が経営環境上の負担として明示された。 - FY2017悪化有価証券報告書
「一方で、物流や環境問題を中心としたコスト上昇に対応するために、お取引先様と連携し、商品のクオリティを維持した商品開発に努めてまいります。」
物流・環境問題を中心とするコスト上昇が、商品開発上の対応課題として明示された。 - FY2016悪化有価証券報告書
「また、世界的に賃金、物流費、賃料等のコストが上昇する中で商品原価安定の対策と品質の向上を図るため、「MADE IN JAPAN」の取り組みを強化し」
賃金、物流費、賃料等の世界的な上昇が商品原価への圧力として明示され、原価安定策が課題として前面化している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「円安から円高への反転や原油価格の低位安定により、原価上昇圧力には一服感がでたこともあり」
原価上昇圧力と、為替・原油価格による一服感について、前四半期と同様の説明を継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「円安から円高への反転や原油価格の低位安定により、原価上昇圧力には一服感がでました」
原価上昇圧力が存在する一方、為替反転と原油価格の安定により一服感があると説明している。