中期的な成長基盤の確立と収益体質の強化
FY2016に初出。23回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-10-09。
キャンドゥがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「そのような環境下、当社グループは、イオングループの連結対象子会社として持続的な成長を実現するとともに、お客さまの生活に寄り添い、お客さま満足の向上を図り、ステークホルダーの皆さまの期待に応え、「選ばれるCan★Do」を目指し、「抜本的な構造改革」と「成長戦略の実行」を方針とする新たな中期経営計画を策定いたしました。この計画に基づき、「販路の拡大」、「商品・ブランドの差別化」、「企業価値の向上」の3つの成長戦略を推進してまいります。当期においては、「抜本的な構造改革」に向け、更なる生産性の向上と企業体質の改善に取り組み、中期経営計画の実現に向けた強固な基盤の確立を図ってまいります。」
FY2026に策定した新中期経営計画、「抜本的な構造改革」と「成長戦略の実行」、3つの成長戦略を継続し、当中間期は生産性向上・企業体質改善・基盤確立に取り組むと記載している。 - 2026-07-09再掲決算
「この計画に基づき、「販路の拡大」、「商品・ブランドの差別化」、「企業価値の向上」の3つの成長戦略を推進してまいります。当期においては、「抜本的な構造改革」に向け、更なる生産性の向上と企業体質の改善に取り組み、新中期計画の実現に向けた強固な基盤の確立を図ってまいります。」
新中期計画の3つの成長戦略と、抜本的な構造改革に向けた生産性向上・企業体質改善を継続して示している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「そのような環境下、当社グループは、イオングループの連結対象子会社として持続的な成長を実現するため、「抜本的な構造改革」と「成長戦略の実行」を方針とする新たな中期計画を策定いたしました。新中期計画では、最終年度である2031年２月期に連結売上高1,000億円、営業利益25億円(営業利益率2.5%)、経常利益25億円(経常利益率2.5%)、当期純利益10億円(当期純利益率1.0%)、店舗数1,605店舗を目指してまいります。」
従来の成長・利益確保方針から、「抜本的な構造改革」と「成長戦略の実行」を柱とする新中期計画へ移行し、2031年2月期の売上高、利益、店舗数の数値目標を明示した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、引き続きイオングループとの協業による、お客さま満足の最大化を追求するため、「販路の拡大」、「商品・ブランドの差別化」、「企業価値の向上」を軸に、今期の全社方針として「新たなお客様の獲得」と「店舗のための仕組改革」に注力してまいりました。」
従来の「成長と生産性向上による利益確保」から、今期は「新たなお客様の獲得」と「店舗のための仕組改革」を全社方針として前面に出している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループは、引き続きイオングループとの協業によるお客さま満足の最大化に向けて、今期の全社方針として「成長と生産性向上による利益確保」を掲げ、「販路の拡大」、「商品・ブランドの差別化」、「企業価値の向上」に注力してまいりました。」
中期的な成長基盤・収益体質強化という目標を、今期は「成長と生産性向上による利益確保」と表現し、販路拡大、商品・ブランド差別化、企業価値向上の3項目に整理している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「中期目標経営指標は、営業利益率５％以上、自己資本当期純利益率(ＲＯＥ)10％以上であります。当連結会計年度における営業利益率は0.3％、自己資本当期純利益率(ＲＯＥ)は、△4.0％となりました。」
中期目標の営業利益率5％以上・ROE10％以上に対し、当期実績は営業利益率0.3％、ROEマイナス4.0％となり、いずれも目標を下回った。 - FY2023-Q4再掲有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループは、引き続き、株式公開会社としての社会的責任を果たし、目標とする経営指標を実現し、安定した成長を継続することで、ステークホルダーとのよりよい関係を構築してまいりました。」
目標とする経営指標の実現と安定成長の継続を通じたステークホルダーとの関係構築を引き続き掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループは、引き続き、株式公開会社としての社会的責任を果たし、目標とする経営指標を実現し、安定した成長を継続することで、ステークホルダーとのよりよい関係を構築してまいりました。」
目標とする経営指標の実現と安定成長の継続を通じたステークホルダーとの関係構築を引き続き掲げている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「中期目標経営指標は、営業利益率５％以上、自己資本当期純利益率(ＲＯＥ)10％以上であります。当連結会計年度における営業利益率は0.6％、自己資本当期純利益率(ＲＯＥ)は、△2.8％となりました。」
中期目標の営業利益率5％以上・ROE10％以上に対し、当期実績は営業利益率0.6％、ROEマイナス2.8％となり、いずれも目標を下回った。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループは、引き続き、株式公開会社としての社会的責任を果たし、目標とする経営指標を実現し安定した成長を継続することで、ステークホルダーとのよりよい関係を構築してまいりました。」
目標とする経営指標の実現と安定成長の継続を通じたステークホルダーとの関係構築を引き続き掲げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループは、引き続き、株式公開会社としての社会的責任を果たし、目標とする経営指標を実現し安定した成長を継続することで、ステークホルダーとのよりよい関係を構築してまいりました。」
目標とする経営指標の実現と安定成長の継続を通じて、ステークホルダーとの関係を構築する方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループは、株式公開会社としての社会的責任を果たし、目標とする経営指標を実現し安定した成長を継続することで、ステークホルダーとのよりよい関係を構築してまいりました。」
目標とする経営指標の実現と安定成長の継続を通じた企業価値・ステークホルダー関係の構築を引き続き掲げている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「中期目標経営指標は、営業利益率５％以上、自己資本当期純利益率(ＲＯＥ)10％以上であります。当連結会計年度における営業利益率は1.3％、自己資本当期純利益率(ＲＯＥ)は、1.6％となりました。」
中期目標の営業利益率5％以上、ROE10％以上に対し、当期実績は営業利益率1.3％、ROE1.6％となり、前期の2.1％・3.6％から低下した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益率は2.1％、自己資本当期純利益率(ＲＯＥ)は、3.6％となりました。」
営業利益率は前期の1.7％から2.1％、ROEは2.7％から3.6％へ上昇した。一方、中期目標の営業利益率5％以上、ROE10％以上にはなお届いていない。 - FY2019悪化有価証券報告書
「中期目標経営指標は、営業利益率５％以上、自己資本当期純利益率(ＲＯＥ)10％以上であります。当連結会計年度における営業利益率は1.7％、自己資本当期純利益率は、2.7％となりました。」
中期目標の営業利益率5％以上、ROE10％以上に対し、当連結会計年度の実績は営業利益率1.7％、ROE2.7％となった。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、選択と集中により、外部環境の変化に迅速に適応し、継続的な企業価値の向上と地域社会への貢献に努めてまいります。目標とする経営指標は、収益力及び経営効率を図る指標として、営業利益率と自己資本当期純利益率(ＲＯＥ)を採用しております。中期目標経営指標は、営業利益率５％以上、自己資本当期純利益率(ＲＯＥ)10％以上であります。」
従来の中期的な成長基盤・収益体質強化という定性的目標に加え、営業利益率5％以上、ROE10％以上という中期目標を明示した。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「また、中長期にわたって成長可能な体制づくりのため、組織の若返りを図りました。」
中期的な成長基盤・収益体質の強化という表現から、中長期の成長可能な体制づくりと組織の若返りへ重点の表現が移っている。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期的な成長基盤の確立と収益体質の強化を目指しており、当連結会計年度においては、経営環境の変化への対応を含め、商品戦略、販売戦略を展開いたしました。今後につきましては、経営計画に則りさらに商品力の強化、粗利の向上、店舗運営の効率化推進、店舗開発力の強化、情報システムの再構築等の経営課題に取り組んでまいります。」
従来のブランド目標とは別に、中期的な成長基盤と収益体質の強化を経営上の目標として明示している。