販売予測と実績の乖離による滞留在庫リスク
FY2016に初出。16回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載は2026-10-09。
キャンドゥがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。37社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「その主な要因は、「現金及び預金」が9億93百万円、「商品」が3億74百万円、「未収入金」が3億19百万円減少したこと等が挙げられます。」
商品残高は前連結会計年度末から3億74百万円減少し、在庫エクスポージャーは当中間期に縮小した。 - FY2026対処有価証券報告書
「商品 8,449 8,180」
商品残高は前連結会計年度末の84億49百万円から81億80百万円へ減少した。滞留在庫リスクは継続しているが、在庫残高は減少している。 - FY2026-H1商品残高増加有価証券報告書
「（棚卸資産の増減額）△130」
棚卸資産の増加額は1億30百万円で、商品残高も前連結会計年度末の84億49百万円から85億80百万円へ増加した。滞留在庫の発生自体は記載されていない。 - FY2025-H1商品残高増加有価証券報告書
「その主な要因は、「未収入金」が10億69百万円、「現金及び預金」が６億66百万円、「商品」が４億37百万円増加したこと等が挙げられます。」
当中間連結会計期間末の商品残高は前連結会計年度末から4億37百万円増加した。滞留在庫の発生自体は記載されていないが、在庫エクスポージャーの増加が数値で示されている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「その主な要因は、「商品」が５億64百万円、「未収入金」が３億66百万円増加、「現金及び預金」が６億68百万円減少したこと等が挙げられます。」
前連結会計年度末から商品残高が5億64百万円増加し、積極出店に伴う在庫エクスポージャーの拡大が数値で示された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「その主な要因は、「商品」が９億54百万円、「未収入金」が４億54百万円、「固定資産合計」が４億５百万円増加したこと等が挙げられます。」
商品残高が前連結会計年度末から9億54百万円増加し、積極出店に伴う在庫エクスポージャーの拡大が数値で示された。 - FY2023-Q4悪化有価証券報告書
「その主な要因は、「商品」が14億40百万円、「未収入金」が６億84百万円増加、「現金及び預金」が６億36百万円減少したこと等が挙げられます。」
前連結会計年度末から商品残高が14億40百万円増加し、積極出店に伴う在庫エクスポージャーの拡大が数値で示されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「その主な要因は、「商品」が９億30百万円、「未収入金」が４億13百万円増加、「現金及び預金」が８億65百万円減少したこと等が挙げられます。」
積極出店を継続する中で、前連結会計年度末から商品残高が9億30百万円増加した。商品在庫の増加傾向が数値で示され、滞留在庫リスクのエクスポージャーが広がっている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループは、積極出店方針を継続しており、店舗数の増加に伴い、商品在庫数も増加する傾向にあります。商品在庫の管理については、ＰＯＳデータを活用し、新規商品を開発するとともに、欠品防止や在庫回転数の向上に努め、陳腐化した商品や類似商品については、撤去、処分をすすめるなどにより改廃を実施し在庫コントロールを図っておりますが、消費者の購買動向への対応の遅れ、マーケットの縮小等により多額の滞留在庫が発生した場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
積極出店に伴う在庫量増加傾向を新たに明示し、滞留在庫リスクのエクスポージャーを具体化した。一方、POSデータ、在庫回転、商品改廃による管理策も記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「在庫の管理については、ＰＯＳデータを活用し、新規商品を開発するとともに、お客様のニーズが変化したことにより販売個数が低下した商品や類似商品については、改廃を実施し在庫コントロールを図っております。」
POSデータ、新商品開発、商品の改廃によって滞留在庫を抑制する具体的な管理策を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「販売予測と実際の乖離が生じ滞留在庫が多量に発生した場合には、商品廃棄損又は評価損の計上により業績に影響を与える可能性があります。」
販売予測と実績の乖離による滞留在庫、廃棄損・評価損のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「販売予測と実際の乖離が生じ滞留在庫が多量に発生した場合には、商品廃棄損又は評価損の計上により業績に影響を与える可能性があります。」
店舗在庫・倉庫在庫について、販売予測との乖離による滞留と廃棄損・評価損の発生可能性を記載している。