仕入原価・水道光熱費・出店費用のコントロール
FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載は2026-10-09。
キャンドゥがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、人時コントロールの徹底・セルフレジ導入をはじめ各種経費の削減に努めたものの人件費、地代家賃、キャッシュレス決済に係る手数料、店舗活性化やＤＸなど投資の増加に伴う減価償却費や保守費用のコストが増加し、売上高販管費率は前年同期に比べ0.5ポイント増加いたしました。」
人時コントロール、セルフレジ、経費削減を進めた一方、人件費・賃料・決済手数料・店舗活性化・DX投資関連費用の増加により販管費率は前年同期比0.5ポイント上昇した。 - 2026-07-09前進決算
「販売費及び一般管理費につきましては、前年同期に比べ「売上増加に伴う家賃」、「キャッシュレス決済に関わる手数料」、「店舗活性化による費用」、「ＤＸ投資の増加に伴う減価償却費や保守費用」等のコストが増加したものの、店舗当たりの出店コストの見直しや、人時コントロールの徹底・セルフレジ導入による人件費の抑制等、各種経費の削減に努め、売上高販管費率は前年同期に比べ0.5ポイント減少いたしました。」
コスト増加要因がある一方、出店コスト、人時、セルフレジによる人件費を含む経費削減により売上高販管費率が低下した。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上総利益につきましては、原材料の高騰が続くなか、売上総利益額・率の向上のための取り組みを続けたことにより原価率が低下し、売上総利益率が前期に比べ0.5ポイント上昇いたしました。販売費及び一般管理費につきましては、前期に比べ「売上増加に伴う変動家賃」、「キャッシュレス決済に関わる手数料」、「店舗活性化による費用」、「ＤＸ投資の増加に伴う減価償却費や保守費用」等のコストが増加したものの、店舗当たりの出店コストの見直しや、人時コントロールの徹底やセルフレジ導入による人件費の抑制等、各種経費の削減に努め売上高販管費率は前期に比べ0.3ポイント減少いたしました。」
原価率低下により売上総利益率が前期比0.5ポイント上昇し、出店コスト見直し、人時コントロール、セルフレジ導入等により売上高販管費率が0.3ポイント低下した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上原価につきましては、原材料の高騰による物価高の上昇が続くなか、売上総利益額・率の向上のための取り組みを続けたことにより原価率が低下し、売上総利益率が前年に比べ1.1ポイント上昇いたしました。販売費及び一般管理費につきましては、出退店の増加による費用増加、また、キャッシュレス決済に関わる手数料の増加や販売促進費の増加等により前年比101.2%と増加したものの、店舗当たりの出店コストの見直しや、人時コントロールによる人件費の抑制、各種経費の削減に努め、売上高販管費率は前年に比べ1.0ポイント減少いたしました。」
原材料高が続く中で原価率が低下し、売上総利益率は前年より1.1ポイント上昇した。販管費は増加したが、出店コスト見直し、人時コントロール、経費削減により売上高販管費率は1.0ポイント低下した。 - FY2025-H1原価率低下・販管費率上昇有価証券報告書
「売上原価につきましては、原材料の高騰や為替の影響による物価高の上昇が続くなか、他価格商品を中心に原価の低減や、価格維持に努めるための取り組みを続けたことにより、原価率が前年同期比で0.7%減少いたしました。販売費及び一般管理費につきましては、売上増加に伴う変動費の上昇のほか、出退店・改装店舗数の増加による費用増加、また、販売促進費の増加により、売上高販管費率が前年同期比で0.3%上昇いたしました。」
原材料高・為替影響が続くなか、他価格商品の原価低減と価格維持策により原価率は前年同期比0.7％低下した。一方、変動費、出退店・改装費用、販売促進費の増加により販管費率は0.3％上昇した。 - FY2024-Q2原価率低下・販管費率上昇有価証券報告書
「売上原価につきましては、原材料の高騰や為替の影響による物価高の上昇が続くなか、他価格商品を中心に原価の低減や、価格維持に努めるための取り組みを続けたことにより、原価率が前年同期比で0.8%減少いたしました。販売費及び一般管理費につきましては、売上増加に伴う変動費の上昇のほか、出退店・改装店舗数の増加による費用増加、また、人件費・物流費の増加により売上高販管費率が前年同期比で0.6%上昇いたしました。」
原材料高や為替の影響が続くなか、他価格商品の原価低減・価格維持策により原価率は前年同期比0.8％低下した。一方、出退店・改装、人件費・物流費の増加により販管費率は0.6％上昇した。 - FY2023-Q4原価率63.0％有価証券報告書
「これにより、 売上高に対する原価率は、他価格商品による原価の低減や、価格維持に努めるための取り組みを続けたことにより、63.0％となりました。」
他価格商品による原価低減と価格維持の取り組みを継続し、原価率63.0％を開示している。 - FY2023-Q3原価率63.1％有価証券報告書
「売上高に対する原価率は、他価格商品による原価の低減や、価格維持に努めるための取り組みを続けたことにより、63.1％となりました。」
他価格商品の原価低減と価格維持の取り組みを継続し、原価率は前回記載の63.3％から63.1％となった。 - FY2023-Q2原価率63.3％有価証券報告書
「売上高に対する原価率は、他価格商品による原価の低減や、価格維持に努めるための取り組みを続けたことにより、63.3％となりました。」
他価格商品の原価低減と価格維持の取り組みを続けた一方、売上高に対する原価率は63.3％となった。 - FY2023原価率62.4％有価証券報告書
「売上高に対する原価率は、他価格商品の拡充による原価の低減や、価格維持に努めるための取り組みを続けたことにより、62.4％となりました。」
他価格商品の拡充による原価低減と価格維持の取り組みを継続し、原価率62.4％を開示している。 - FY2022-Q4原価率62.3％有価証券報告書
「売上高に対する原価率は、他価格商品の拡充による原価の低減や、価格維持に努めるための取り組みを続けたことにより、62.3％となりました。」
他価格商品の拡充による原価低減と価格維持の取り組みを継続したが、原価率は62.3％となり、前四半期の62.0％から上昇した。 - FY2022-Q3原価率62.0％有価証券報告書
「売上高に対する原価率は、他価格商品の拡充による原価の低減や、価格維持に努めるための取り組みを続けたことにより、62.0％となりました。」
他価格商品の拡充による原価低減と価格維持の取り組みを続け、原価率62.0％を開示している。前四半期の61.9％から上昇した。 - FY2022-Q2原価率61.9％有価証券報告書
「売上高に対する原価率は、他価格商品の拡充による原価の低減や、価格維持に努めるための取り組みを続けたことにより、61.9％となりました。」
他価格商品の拡充による原価低減と価格維持の取り組みを続け、原価率61.9％を記載している。 - FY2022-Q1原価率61.6％有価証券報告書
「売上高に対する原価率は、ＦＣ店の売上構成比が上昇したことにより、61.6％となりました。」
FC店の売上構成比上昇を要因として、売上高に対する原価率61.6％を開示している。 - FY2021後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費合計の売上高比率はその他販管費の増加により、前年比は0.8ポイント増加し37.0％となりました。」
販売管理費の売上高比率がその他販管費の増加により前年比0.8ポイント上昇し、費用コントロールの成果を示す流れが弱まった。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費合計の売上高比率は販売費及び一般管理費の増加により、前年同期比で0.6ポイント増加となりました。」
販売管理費の売上高比率が前年同期比0.6ポイント増加し、費用コントロールの成果を示す従来の流れが弱まった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費合計の売上高比率は人件費の減少により、前年同期比で0.5ポイント減少となりました。」
人件費の減少により、販売費及び一般管理費の売上高比率が前年同期比0.5ポイント低下した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費合計の売上高比率は人件費の減少により、前年同期比で1.1ポイント減少となりました。」
人件費の減少により、販売費及び一般管理費の売上高比率が前年同期比1.1ポイント低下した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、売上高の増加と、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による出店延期に伴い、出店関連費用が抑制されたことなどから、販売費及び一般管理費合計の売上高比率は前年比で0.8ポイント低下いたしました。」
売上高の増加と出店延期による出店関連費用の抑制により、販売管理費の売上高比率が前年比0.8ポイント低下した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、売上高が増加したこと、新型コロナウイルス感染拡大の影響による出店延期に伴い、出店関連費用が抑制されたことなどから、販売費及び一般管理費合計の売上高比率は前年同期比で0.8ポイント低下いたしました。」
売上高の増加と出店延期による出店関連費用の抑制により、販売管理費の売上高比率が前年同期比0.8ポイント低下した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、売上高が増加したことにより、販売費及び一般管理費合計の売上高比率は前年同期比で0.2ポイント低下いたしました。」
販売費及び一般管理費の売上高比率が前年同期比0.2ポイント低下した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費合計の売上高比率は前年同期と比較して同水準の36.1％となりました。」
販売管理費の売上高比率は前年同期と同水準の36.1％となり、費用負担の比率が維持された。 - FY2019後退有価証券報告書
「また、システム再構築関連費用等の増加等により、販売費及び一般管理費合計の売上高比率は前期比で１ポイント増加いたしました。」
システム再構築関連費用等の増加により、販売費及び一般管理費の売上高比率が前期比1ポイント上昇した。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「また、システム再構築関連費用等の増加等により、販売費及び一般管理費合計の売上高比率は前期比で0.9ポイント増加いたしました。」
システム再構築関連費用等の増加により、販売費及び一般管理費の売上高比率が前期比0.9ポイント上昇し、費用抑制面の負担が続いている。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「また、地代家賃、システム再構築関連費用等の増加により販売費及び一般管理費合計の売上高比率は前年同期比で0.7ポイント増加いたしました。」
地代家賃やシステム再構築関連費用等の増加により、販売費及び一般管理費の売上高比率が前年同期比0.7ポイント上昇した。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「また、システム再構築関連費用の増加等により販売費及び一般管理費合計の売上高比率は前年同期比で0.8ポイント増加いたしました。」
システム再構築関連費用の増加等により、販売費及び一般管理費の売上高比率が前年同期比0.8ポイント上昇し、費用抑制面の負担が示された。 - FY2017後退有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、前期比88.5％の20億73百万円となりました。出店増加に伴う費用や地代家賃、人件費等の販売管理費用が増加したことから、前連結会計年度を下回りました。」
出店増加、地代家賃、人件費等による販売管理費の増加が営業利益を押し下げ、費用コントロールの成果を示す表現が弱まった。 - FY2017-Q1後退有価証券報告書
「営業利益は、販売費及び一般管理費が、前期より継続している基幹システムの刷新、発注端末の入れ替えに加え、OHO!HO!撤退など退店コスト等の増加が当第１四半期連結累計期間に集中したことなどから、５億84百万円（前年同期比79.3％）となりました。」
システム刷新・発注端末入れ替え・OHO!HO!撤退に伴う費用増加により、営業利益が前年同期比79.3％に低下した。 - FY2016前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加および為替動向を反映した商品入れ替えが進んだことにより粗利率が改善し、粗利益額が増加、更に販売管理費の適正化を進めた結果、23億41百万円（前期比177.5％）となりました。」
商品入れ替えによる粗利率改善と販売管理費の適正化が説明され、営業利益は23億41百万円、前期比177.5％となった。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高が前年を上回り、粗利益率が商品仕入原価のコントロール強化を主因に改善したため、粗利益額が増加、さらに退職給付債務の引当負担が前年同期比で減少したこと、販売管理費の抑制により17億93百万円（前年同期比168.5％）となりました。」
商品仕入原価のコントロール強化と販売管理費の抑制を要因として、営業利益が17億93百万円、前年同期比168.5％となった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「営業利益は、売上高が前年を上回り、粗利益率が商品仕入原価のコントロール強化を軸に改善したため、粗利益額が増加、さらに退職給付債務の引当負担が前年同期比で減少したこと、水道光熱費や出店費用の抑制から12億43百万円（前年同期比157.1％）となりました。」
商品仕入原価の管理強化と費用抑制を収益改善の要因として説明している。