原材料費上昇によるコスト負担
FY2019-Q1に初出。21回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
くら寿司がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。47社中40社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「外食産業全般におきましても、原材料価格や人件費の上昇など、厳しい状況が続いております。」
原材料価格上昇によるコスト負担が、人件費上昇とともに継続していると記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「外食産業全般におきましても、米をはじめとした原材料価格や人件費の上昇等、厳しい状況が続いております。」
原材料費上昇について、米を含む具体的な価格上昇が続く状況として記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「外食産業におきましても、仕入れ価格の上昇や人件費、光熱費の上昇等、厳しい環境は続いております。」
仕入れ価格、人件費、光熱費の上昇によるコスト負担が、引き続き厳しい経営環境の要因となっている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、円安の定着に伴う輸入食材を始めとした仕入価格の高止まりや人手不足に起因する人件費の上昇、光熱費の上昇等、厳しい環境は続いているものの、人流の増加に伴う売上高の増加等により、全般的に好調に転じてきております。」
輸入食材の仕入価格、人件費、光熱費の上昇を含むコスト負担が引き続き厳しい環境要因として記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、原材料価格や物流費、人件費、光熱費の上昇といったコスト増の影響もあり、厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格に加え、物流費、人件費、光熱費の上昇を含むコスト負担が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、原材料価格や物流費、人件費、光熱費の上昇といったコスト増の影響もあり、厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格に加え、物流費、人件費、光熱費の上昇を含むコスト増が、引き続き厳しい経営環境の要因となっている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、円安に伴う原材料やエネルギー価格が大幅に上昇したほか、人件費の上昇に加え、資材費や水光熱費など様々なコストアップが発生しており、それらに対応するため、2022年10月に１皿110円（税込）の商品を115円（税込）、一部の１皿220円（税込）商品を165円（税込）に変更するなど、メニューミックスも含めた価格改定を実施いたしました。」
原材料・エネルギー価格、人件費、資材費、水光熱費などのコスト上昇が継続し、価格改定による対応を要する状況を再確認している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「円安に伴う原材料やエネルギー価格が大幅に上昇したほか、人件費の上昇に加え、資材費や運搬費など様々なコストアップが発生しており、それらに対応するため、2022年10月に1皿110円（税込）の商品を115円（税込）、一部の220円（税込）商品を165円（税込）に変更するなど」
原材料・エネルギー価格、人件費、資材費、運搬費の上昇が実際のコスト負担として継続し、価格改定による対応が必要となっている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に係るまん延防止等重点措置が2022年３月に終了し、感染症対策としてワクチン接種が進んだものの、新たな変異株（オミクロン株）による感染拡大など、前期に引き続き厳しい状況が続きました。また、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化によるエネルギー価格や原材料価格の上昇に急激な円安の進行も加わり、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
原材料費上昇の要因が、地政学的リスクに伴うエネルギー・原材料価格上昇と急激な円安の組み合わせとして具体化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、正常化に伴う人件費の上昇がみられるなか、食品やエネルギー価格などの上昇に円安も加わり、厳しい経営環境が続いております。」
従来の資源価格高騰・サプライチェーン混乱による物価上昇から、食品・エネルギー価格の上昇に円安が加わる状況へとコスト負担要因が広がっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、営業時間短縮に加え、地政学的リスクの高まりに伴う資源価格の高騰やサプライチェーンの混乱による物価上昇など、引き続き厳しい経営環境となりました。」
原材料・商品価格上昇に関する懸念が、地政学的リスクに伴う資源価格高騰とサプライチェーン混乱による物価上昇として具体化している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2021年11月１日から2022年１月31日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの感染拡大により経済活動の停滞が続くなか、エネルギー価格が急上昇するなど依然として不透明な状況が続いております。」
従来の原材料・商品価格上昇に関する懸念に関連して、エネルギー価格の急上昇を明示している。 - FY2021商品価格上昇を再記載有価証券報告書
「また、原油や商品価格が上昇するなど、先行き不透明な状況が続いております。」
前回通期報告書で独立した要因として確認できなかった商品価格上昇を、経営環境の不透明要因として再び記載している。 - FY2020削除有価証券報告書本通期報告書では、原材料費・原材料価格の上昇を独立した経営環境上の要因として記載していない。
- FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、緊急事態宣言解除後は営業時間の正常化など回復に向けた動きが見られるものの、依然として感染拡大の懸念があり先行き不透明な状況が続いています。」
原材料費上昇自体の新たな記述ではないが、外食産業の厳しい環境と先行き不透明感が継続している。 - FY2020-Q1再記載有価証券報告書
「外食産業におきましては、引き続き人件費・原材料費等のコスト上昇に加え、中食などの業態を超えた顧客獲得競争の激化により引き続き厳しい環境が続いております。」
前回通期報告書では原材料費上昇を独立した要因として確認できなかったが、本ファイリングでは人件費・原材料費等のコスト上昇が再び記載されている。 - FY2019削除有価証券報告書本ファイリングでは、原材料費・原材料価格の上昇を独立した事業環境上の要因として記載していない。
- FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、原材料価格の高止まりや労働需給ひっ迫に伴う人件費の上昇に加え、中食市場の伸長もあり、引き続き厳しい環境が続いております。」
原材料価格の高止まりを、引き続き厳しい外食環境を構成するコスト要因として記載している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「外食産業におきましては、引き続き人件費・原材料費等のコスト上昇や中食などの業態を超えた顧客獲得競争の激化により厳しい環境が続いております。」
原材料費等のコスト上昇を、外食産業の厳しい事業環境を構成する新たな要因として明示している。