Komori
焼肉坂井ホールディングス(2694)・リスク再掲

魚介・牛肉等の原価高騰

FY2016に初出。26回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。

26記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2022-Q3悪化FY2022 – FY2024-Q1悪化FY2025-H1 – 2026-06-012016: 320162017: 120172018: 120182019: 320192020: 220202021: 020212022: 420222023: 320232024: 320242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
原材料・食材の価格変動と供給不安による調達・収益影響185社が書いているテーマ・逆風194社・追い風5社

焼肉坂井ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より3年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。142社中104社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに44社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている181社のうち14社を表示しています。上の文は181社すべてから計算しています。このテーマの204件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-12再掲決算

    「外食業界におきましても、引き続き好調なインバウンド需要を背景に外食需要は底堅く推移したものの、原材料価格、物流費、人件費及び水光熱費等の高騰により、極めて厳しい経営環境が依然として続いております。」

    原材料価格、物流費、人件費及び水光熱費等の高騰と厳しい経営環境を継続して記載した。
  2. FY2026再掲有価証券報告書

    「魚介や牛肉などを輸入食材に頼る当社グループは、輸入先の政策や、各国との貿易協定により仕入コストが増大するリスクに加え、魚介に関しては魚介資源の枯渇、漁船燃料の高騰、輸入先の人々の魚食化、不漁、中東情勢等の紛争、為替等により、仕入コストが増大するリスクがあります。」

    輸入政策、貿易協定、資源・燃料価格、不漁、中東情勢等の紛争、為替による原価高騰リスクを継続した。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「外食業界におきましても、訪日外国人の増加によるインバウンド需要等を受けて外食需要は堅調に推移しているものの、米をはじめとする原材料価格、物流費、人件費及び水光熱費等の様々なコストの高騰により、依然として極めて厳しい経営環境が続いております。」

    原材料価格の高騰について、米に加えて物流費、人件費、水光熱費を含むコスト上昇が継続していると記載した。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、経済活動の正常化による人流の増加やインバウンド需要、雇用・所得環境の改善等により緩やかな回復基調で推移いたしましたが、一方で、ウクライナ情勢の長期化や中東情勢の悪化等に伴う世界的な原材料価格及びエネルギー価格の高騰や、円安による物価の高騰は継続しており、依然として先行きの極めて不透明な状況が続いております。外食業界におきましても、円安によるインバウンド需要等を受けて外食需要は堅調に推移しているものの、人件費、原材料価格及び水光熱費等の様々なコストの高騰により、依然として極めて厳しい経営環境が続いております。」

    経済活動や外食需要の回復を記載する一方、ウクライナ情勢の長期化に加え中東情勢の悪化を明示し、原材料・エネルギー価格、円安、各種コストの高騰による不透明感と厳しい環境を継続した。
  5. FY2024再掲有価証券報告書

    「魚介や牛肉などを輸入食材に頼る当社グループは、輸入先の政策や、各国との貿易協定により仕入コストが増大するリスクに加え、魚介に関しては魚介資源の枯渇、漁船燃料の高騰、輸入先の人々の魚食化、不漁、戦争、為替等により、仕入コストが増大するリスクがあります。」

    輸入政策、貿易協定、資源・燃料価格、不漁、戦争、為替による原価高騰リスクを継続した。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「外食業界におきましても、行動制限の緩和を受けて人流が回復し、個人消費に緩やかな回復傾向は見られるものの、人件費、原材料価格及び水光熱費等の様々なコストの高騰が長期にわたって継続する等、依然として厳しい経営環境が続いております。」

    原材料価格を含む各種コストの高騰が長期にわたって継続するリスクを再確認した。
  7. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「外食業界におきましても、制限の緩和を受けて人流が回復し、個人消費に緩やかな回復の動きは見られるものの、人件費、原材料価格及び水光熱費等の様々なコストの高騰は企業努力で対応可能な範囲を超え、今後も続くことが予測されるなど、依然として極めて厳しい経営環境が続いております。」

    人件費、原材料価格、水光熱費等のコスト高騰について、企業努力で対応可能な範囲を超え、今後も続くと記載し、コスト上昇リスクを深刻化させた。
  8. FY2023悪化有価証券報告書

    「一方、人件費、原材料価格と水光熱費の高騰が今まで以上に利益率に大きな影響を与える要因となってきており、これらの各種コストの高騰による影響は今後も続くことが予測されます。」

    人件費、原材料価格、水光熱費の高騰が、従来以上に利益率へ影響する要因として明示され、コスト上昇リスクが深刻化した。
  9. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「当社グループは主力事業である焼肉事業を筆頭に、売上こそ比較的堅調な回復を見せましたが、前述の外部環境の変化を受け、今後も更に厳しい食材価格の高騰、エネルギーコストの増加が経営に大きな影響を与えることが予測され、適正な収益確保のためにも積極的なメニューミックスや、調達先、商品価格等の変革が不可欠な状況となっております。」

    食材価格の高騰に加え、エネルギーコストの増加が今後の経営に大きな影響を与える要因として明示され、原価・コスト上昇リスクが深刻化した。
  10. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「ウクライナ情勢の長期化に伴う世界的な原材料価格及びエネルギー価格の高騰に加え、新型コロナウイルス感染症の第7波による感染者数の再拡大や急激な円安の進行等、依然として先行きの不透明な状況が続いております。」

    原材料価格・エネルギー価格の高騰に加え、第7波による感染再拡大と急激な円安を、コスト・事業環境の不透明要因として明示した。
  11. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「また、世界情勢の緊迫とこれに端を発する原油をはじめとする資源価格、原材料価格の高騰や、急激な円安の進行が個人消費に及ぼす影響への懸念から、依然として先行きの不透明な状況が続いております。」

    従来の資源価格・原材料価格高騰に加え、急激な円安の進行を原価・個人消費に関わる不透明要因として明示した。
  12. FY2022悪化有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症対策の進展や有効なワクチン接種が進んでいるものの、収束時期は依然として不透明であり、また、ウクライナ情勢の行方や円安の影響などによる原材料の高騰やエネルギーコストの上昇もあり、今後も極めて厳しい状況が続くものと予想されます。」

    従来の原材料・資源価格リスクに加え、ウクライナ情勢と円安による原材料高騰、エネルギーコスト上昇を明示し、コスト上昇要因を具体化した。
  13. FY2022-Q3資源価格高騰の明示有価証券報告書

    「新たな変異株による感染再拡大の懸念や資源価格の高騰等、依然として極めて厳しい状況が続いております。」

    従来の原材料価格等の高騰に加え、資源価格の高騰を外食業界の厳しい環境要因として明示した。なお、数値による定量化はないが、価格高騰が現下の状況として記載されている。
  14. FY2020再掲有価証券報告書

    「魚介や牛肉などを輸入食材に頼る当社グループは、輸入先の政策や、各国との貿易協定により仕入コストが増大するリスクに加え、魚介に関しては魚介資源の枯渇、漁船燃料の高騰、輸入先の人々の魚食化、不漁、戦争、為替等により、仕入コストが増大するリスクがあります。」

    輸入政策、貿易協定、資源・燃料価格、不漁、戦争、為替による原価高騰リスクを継続した。
  15. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当業界におきましては、10月の消費税増税に伴う消費者の強い節約志向、労働力不足による人件費の上昇・原材料価格の高騰などに加え、台風等の自然災害の影響も重なったことにより、引き続き極めて厳しい経営環境が続いております。」

    原材料価格の高騰を、消費税増税に伴う節約志向、人件費上昇、自然災害と並ぶ厳しい経営環境の要因として継続して記載した。
  16. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当業界におきましては、依然として消費者の強い節約志向に加え、労働力不足による人件費の上昇・原材料価格の高騰などにより、引き続き極めて厳しい経営環境が続いております。」

    原材料価格の高騰を、消費者の節約志向や人件費上昇と並ぶ厳しい経営環境の要因として継続して記載した。
  17. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当業界におきましては、依然として消費者の強い節約志向に加え、労働力不足による人件費の上昇・原材料価格の高騰などにより、引き続き極めて厳しい経営環境が続いております。」

    原材料価格の高騰を、消費者の節約志向や人件費上昇と並ぶ厳しい経営環境の要因として継続して記載した。
  18. FY2019再掲有価証券報告書

    「外食業界を取り巻く環境においては、食材価格の高騰、人材不足による採用費等のコストの高騰に加えて、消費者の節約志向による個人消費の改善の鈍化の影響もあり、先行きは依然として厳しい状況が続くことが懸念されております。」

    食材価格、採用費等のコスト上昇を外食業界の厳しい環境要因として継続して記載した。
  19. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「外食産業におきましても、継続的な採用難による採用費や人件費の上昇に加えて、原材料価格の上昇、業種・業態を超えた競争の激化等、非常に厳しい経営環境が続いております。」

    原材料価格の上昇を、採用費・人件費の上昇や競争激化と並ぶ厳しい経営環境の要因として継続して記載した。
  20. FY2017再掲有価証券報告書

    「魚介や牛肉などを輸入食材に頼る当社グループは、輸入先の政策や、各国との貿易協定により仕入コストが増大するリスクに加え、魚介に関しては魚介資源の枯渇、漁船燃料の高騰、輸入先の人々の魚食化、不漁、戦争、為替等により、仕入コストが増大するリスクがあります。」

    輸入政策、貿易協定、資源・燃料価格、不漁、為替等による原価高騰リスクを継続して示した。
  21. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「外食産業におきましては、足元の円高トレンドに伴い原材料価格の高止まりは若干の緩和が見られたものの、天候不順による原材料価格の高騰に加え、人手不足や人件費高騰といった問題に直面しております。」

    円高による原材料価格高止まりの若干の緩和を記載する一方、天候不順による高騰など原材料コストのリスクを継続して示している。
  22. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「外食産業におきましては、人材不足や、人件費の高騰、また原材料価格の高騰に加え、同業他社及び中食等周辺業界との顧客獲得競争の激化などにより、取巻く経営環境は引き続き厳しい状況となっております。」

    原材料価格の高騰が引き続き厳しい経営環境の要因として記載されている。
  23. FY2016初出有価証券報告書

    「魚介に関しては魚介資源の枯渇、漁船燃料の高騰、輸入先の人々の魚食化、不漁、戦争、為替等により、仕入コストが増大するリスクがあります。同様に、牛肉に関しても、仲介の商社や食品メーカーを通じ、短期の為替予約を行って為替リスクを軽減しておりますが、急激な円安等が生じた場合は、仕入コストが増大するリスクがあります。」

    魚介・牛肉の調達要因と為替変動を仕入コスト増加のリスクとして挙げ、牛肉では短期為替予約にも言及している。
一緒に動いた変遷

「社債償還・返済期日の資金繰りリスク」は、この変遷が動いた26回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

644432★123456
  1. ★この変遷
  2. 1社債償還・返済期日の資金繰りリスク6回
  3. 2店舗・校舎等の減損損失4回
  4. 3店舗閉鎖関連損失・引当金の計上4回
  5. 4景気動向による外食市場低迷4回
  6. 5新型コロナウイルス感染症による事業運営困難3回
  7. 6消費者嗜好の変化・高齢化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
焼肉坂井ホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-12の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
魚介・牛肉等の原価高騰|焼肉坂井ホールディングス(2694)の変遷 | Komori