貸出用医療機器等による販管費増加
FY2019-Q3に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026設備投資継続と貸出用医療機器投資縮小有価証券報告書
「当連結会計年度において実施しました設備投資の総額は1,253百万円です。その主なものは、パソコン・サーバー機購入として９百万円、病医院への貸出用医療機器購入として187百万円、事務機器購入として40百万円、事務所改築等費用として494百万円、土地取得費用として521百万円です。」
医療器材事業の設備投資は1,253百万円となり、貸出用医療機器への投資は前期の302百万円から187百万円へ減少した一方、事務所改築・土地取得等の投資を実施した。 - FY2024前進有価証券報告書
「医療器材事業において実施しました設備投資の総額は485百万円です。その主なものは、パソコン・サーバー機購入として90百万円、病医院への貸出用医療機器購入として302百万円、事務機器購入として14百万円、事務所改築等費用として78百万円です。」
医療器材事業の設備投資は485百万円となり、病医院への貸出用医療機器投資は前期の125百万円から302百万円へ増加した。 - FY2023貸出用医療機器投資の再拡大有価証券報告書
「医療器材事業において実施しました設備投資の総額は274百万円です。その主なものは、パソコン・サーバー機購入として93百万円、病医院への貸出用医療機器購入として125百万円、事務機器購入として16百万円、事務所改築等費用として39百万円です。」
病医院への貸出用医療機器への投資額は前期の37百万円から125百万円へ増加し、医療器材事業の設備投資を継続した。 - FY2022貸出用医療機器投資の再拡大有価証券報告書
「医療器材事業において実施しました設備投資の総額は336百万円です。その主なものは、病医院への貸出用医療機器購入として104百万円、事務機器購入として35百万円、事務所改築等費用として196百万円です。」
貸出用医療機器への投資額は前期の37百万円から104百万円へ増加し、事務所改築等を含む設備投資を継続した。 - FY2021貸出用医療機器投資の縮小と設備投資継続有価証券報告書
「医療器材事業当連結会計年度において実施しました設備投資の総額は360百万円です。その主なものは、病医院への貸出用医療機器購入として37百万円、事務機器購入として21百万円、事務所改築等費用として302百万円です。」
医療器材事業では貸出用医療機器への投資額が前期の220百万円から37百万円へ縮小する一方、事務所改築等を含む設備投資を継続した。 - FY2020前進有価証券報告書
「医療器材事業において病医院への貸出用医療機器購入として220百万円、パソコン・サーバー機購入として４百万円、事務機器購入として18百万円、事務所改築等費用として1,034百万円です。」
病医院への貸出用医療機器220百万円を含む医療器材事業の設備投資1,277百万円を実施し、貸出用医療機器等の投資が具体化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資は、事務所移転・改築等費用、病医院への貸出用医療機器購入などです。」
病医院への貸出用医療機器302百万円を含む設備投資440百万円を実施し、貸出用医療機器の購入に伴う減価償却費の増加が販管費増加要因として具体化した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「また、医療器材事業の売上総利益は概ね前年並みとなったものの、販売費及び一般管理費は、貸出用医療機器の購入に伴う減価償却費の増加、前年同期に発生した貸倒引当金の戻入が当期は発生しないなどの要因もあり、増加しました。」
医療器材事業では、貸出用医療機器の購入に伴う減価償却費の増加や貸倒引当金戻入の不発生などを販管費増加要因として初めて具体的に開示している。