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アンドエスティHD(2685)・施策前進

WEB事業の拡大

FY2017に初出。26回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2027-H1。

26記載
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2023-Q3 – FY2027-H12017: 120172018: 220182019: 220192020: 420202021: 320212022: 320222023: 320232024: 420242025: 220252026: 22026
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直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている99社のうち14社を表示しています。上の文は99社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「またプラットフォーム戦略のもと、「and ST」とリアル店舗で連動したプロモーション施策や、人気キャラクターや人気スタッフとのコラボ商品の展開に加え、外部企業に「and ST」へ出店いただくモール型ビジネスの拡大を進めました。こうした取り組みにより、ECとリアル店舗の共通ポイント制度であるand ST会員数は前期末比100万人増の2,270万人、アクティブ会員数は810万人となり、取り扱いブランド数・流通総額も伸長しました。」

    自社ECとリアル店舗の連動、コラボ商品、外部企業の出店を進め、and ST会員数とアクティブ会員数を拡大した。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「and ST会員数は前期末比200万人増の2,170万人に伸長し、アクティブ会員数は780万人となりました。「and ST」へ他社ブランドに出店していただくオープン化(モール型ビジネス)により、取り扱いブランド数・流通総額も伸長しました。」

    and ST会員数が2,170万人、アクティブ会員数が780万人に拡大し、外部ブランド出店によるモール型事業も伸長した。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「プラットフォーム戦略では、自社EC「and ST」とリアル店舗で連動したプロモーション施策や、人気キャラクターや人気スタッフとのコラボ商品の展開、自社EC「and ST」への他社ブランドの出店拡大などにより、ECとリアル店舗の共通ポイント制度であるand ST会員数は前期末比100万人増の2,070万人に伸長し、アクティブ会員数は760万人となりました。また、自社EC「and ST」へ外部企業に出店いただくオープン化(モール型ビジネス)における取り扱いブランド数・流通総額も伸長しました。」

    EC・店舗連動施策、コラボ商品及び外部ブランド出店を進め、and ST会員数は2,070万人、アクティブ会員数は760万人となった。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「デジタル戦略として、自社ECとリアル店舗を連動させたプロモーション、企業や人気キャラクターとのコラボ商品の取扱い、自社ECのオープン化拡大などの集客施策を継続的に行ったことで、自社EC/ポイント制度の会員数は前期末比220万人増の1,970万人に伸長し、EC売上高は前年同期比5.7%増となりました。なお、10月に自社ECの名称を「ドットエスティ」から「and ST」に変更しております。」

    EC・店舗連動、コラボ商品及びECオープン化を継続し、会員数は1,970万人へ増加、EC売上高は5.7%増となった。自社EC名称を「and ST」に変更した。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「デジタル戦略として、自社EC「ドットエスティ」とリアル店舗を連動させたプロモーション、企業や人気キャラクターとのコラボ商品などの集客施策を継続的に行ったことで、自社EC/ポイント制度の会員数は前期末比110万人増の1,860万人に伸長しました。」

    EC・店舗連動プロモーション及びコラボ商品による集客を継続し、自社EC/ポイント制度の会員数は前期末比110万人増の1,860万人となった。
  6. FY2025-Q1前進有価証券報告書

    「デジタル戦略として、自社EC「ドットエスティ」とリアル店舗を連動させたプロモーション施策や、人気アーティストやキャラクターとのコラボ商品などの集客施策を継続的に行ったことで、自社EC/ポイント制度の会員数は前期末比70万人増の1,820万人に伸長しました。」

    ECとリアル店舗を連動した販促及びコラボ商品による集客を進め、EC・ポイント制度の会員数は前期末比70万人増の1,820万人となった。
  7. FY2024前進有価証券報告書

    「デジタル戦略では、自社EC「ドットエスティ」のTVCMとリアル店舗でのキャンペーンを連動させた「ドットエスティフェス」、人気アーティストやキャラクターとのコラボ商品などの集客施策、他社商材の取り扱いによる品揃えの拡充などを進めたことで、自社ECの会員数は前期末比200万人増の1,750万人に伸長しました。」

    店舗連動キャンペーン、コラボ商品及び他社商材の取扱いを進め、自社EC会員数は1,750万人、EC売上高は前年同期比10.1%増となった。
  8. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「デジタル戦略として、自社EC「ドットエスティ」のTVCMとリアル店舗を連動させた「ドットエスティフェス」などのプロモーションや、人気アーティストや他社とのコラボ商品の販売、他社商材の取り扱いによる品揃えの拡充などを進めたことで、自社ECの会員数は前期末比160万人増の1,710万人に伸長しました。また、EC専業子会社の株式会社BUZZWITが前期第2四半期から子供服ECの株式会社オープンアンドナチュラル(現 株式会社BUZZWIT)を連結子会社化したことも寄与し、EC売上高は前年同期比13.1%増となりました。」

    自社ECとリアル店舗を連動させた販促、コラボ商品及び品揃え拡充を進め、EC会員数は1,710万人、前期末比160万人増となった。EC売上高も前年同期比13.1%増となった。
  9. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「デジタル戦略として、自社EC「ドットエスティ」とリアル店舗を連動させたプロモーションや、人気キャラクターや他社とのコラボ商品の販売、他社商材の取り扱いによる品揃えの拡充などを進めたことで、自社ECの会員数は前期末比100万人増の1,650万人に伸長しました。また、EC専業子会社の株式会社BUZZWITが前期第2四半期から子供服ECの株式会社オープンアンドナチュラル(現 株式会社BUZZWIT)を連結子会社化したことも寄与し、EC売上高は前年同期比14.1%増となりました。」

    店舗連動型プロモーション、コラボ商品、他社商材の取扱い及び子供服EC事業の寄与により、EC会員数は1,650万人、EC売上高は前年同期比14.1%増となった。
  10. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「デジタル戦略として、自社EC「ドットエスティ」とリアル店舗を連動させたプロモーション施策や、他社商材の取り扱いなど品揃えの拡充を進めたことで、自社ECの会員数は前期末比50万人増の1,600万人に伸長しました。また、EC専業子会社の株式会社BUZZWITが子供服ECの株式会社オープンアンドナチュラルを連結子会社化したことも寄与し、EC売上高は前年同期比19.6%増となりました。」

    店舗連動型プロモーション、他社商材の取扱いによる品揃え拡充を進め、EC会員数は1,600万人、EC売上高は前年同期比19.6%増となった。
  11. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「デジタル戦略では、第1四半期に引き続き第3四半期においても自社EC「ドットエスティ」の認知度向上を目的としたTVCMなど集客の取組みを実施し、また他社商材の取り扱いなど品揃えの拡充を進め、自社ECの会員数は前期末比150万人増の1,510万人に伸長しました。リアル店舗の需要が回復したことによりEC売上高の成長率は前期と比較して緩やかになりましたが、前年同期比6.9%増と成長を継続しております。」

    TVCM等による集客に加え、他社商材の取り扱いで品揃えを拡充した。EC会員数は1,510万人、前期末比150万人増となり、EC売上高も前年同期比6.9%増となった。
  12. FY2023-Q2会員増加継続・EC成長緩慢有価証券報告書

    「デジタル戦略では、自社EC「ドットエスティ」の認知度向上を目的としたTVCMなど集客の取組みを実施し、自社ECの会員数は前期末比90万人増の1,450万人に伸長しました。リアル店舗の需要が回復したことにより、EC売上高の成長は緩やかになり、前年同期比3.3%増となりました。」

    TVCM等による集客によりEC会員数は1,450万人へ増加した一方、リアル店舗需要の回復を背景にEC売上高の伸びは3.3%に鈍化した。
  13. FY2023-Q1会員増加とEC売上微増有価証券報告書

    「自社EC「ドットエスティ」の認知度向上を目的としたTVCMなど集客の取組みを実施し、自社ECの会員数は前期末比50万人増の1,410万人に伸長しましたが、リアル店舗の需要が回復したことにより、EC売上高は前年同期比0.9%増となりました。」

    TVCM等で自社EC集客を進め、会員数は1,410万人へ増加した一方、実店舗需要の回復によりEC売上高は0.9%増にとどまった。
  14. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「EC販売は、引き続き自社EC「ドットエスティ」への集客の取組みを強化するためTVCMなど積極的なプロモーションを実施し、前年同期比8.1%増収と成長を継続しました。」

    自社ECへの集客強化とTVCM等のプロモーションにより、EC販売は前年同期比8.1%増収となり、成長を継続した。
  15. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「EC販売は、引き続き自社EC「ドットエスティ」への集客の取組みを強化したことに加え、EC専業ブランドを運営する子会社BUZZWIT社が堅調を維持した結果、前年同期比8.3%増収と成長を継続しました。」

    自社ECへの集客強化とBUZZWIT社の堅調推移により、EC販売は前年同期比8.3%増となった。
  16. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「なお、EC販売は、引き続き自社EC「ドットエスティ」への集客の取組みを強化したことに加え、EC専業ブランドを運営する子会社BUZZWIT社が堅調を維持した結果、前年同期比5.6%増となりました。」

    自社ECへの集客強化とBUZZWIT社の堅調推移により、EC販売は前年同期比5.6%増となった。
  17. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「一方、EC販売は、前年8月8日以降に自社EC「ドットエスティ」が休止していた反動もありましたが、外出自粛の動きに対応し自社ECへの集客の取組みを強化したことに加え、EC専業ブランドを運営する子会社BUZZWIT社が堅調を維持した結果、前年同期比23.8%増と大幅に伸長いたしました。」

    自社ECへの集客強化及びBUZZWIT社の堅調推移により、EC販売は前年同期比23.8%増となった。EC販売の伸長を継続して記載している。
  18. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「一方、EC販売は、前年8月8日以降に自社EC「ドットエスティ」が休止していた反動もありましたが、外出自粛の動きに対応し自社ECへの集客の取組みを強化したことに加え、EC専業ブランドを運営する子会社BUZZWIT社が堅調を維持した結果、前年同期比25.2%増と大幅に伸長いたしました。」

    自社ECへの集客強化及びBUZZWIT社の堅調な推移により、EC販売は前年同期比25.2%増となった。
  19. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「一方、EC販売は前年同期比25.7%増と大幅に伸長いたしました。」

    実店舗が大幅な休業となる中、EC販売は前年同期比25.7%増となり、WEB事業の販売実績が伸長した。
  20. FY2020前進有価証券報告書

    「なお、システム更改に際する不具合のため、自社EC「ドットエスティ」が8月8日から9月12日まで休止しておりましたが、再開後は安定的に稼働しております。また、会員数は順調に増加しており、1,000万人を突破いたしました。」

    自社ECの再開後の安定稼働に加え、会員数が1,000万人を突破した。
  21. FY2020-Q3対処有価証券報告書

    「なお、システム更改に際する不具合のため、自社EC「ドットエスティ」を8月8日以降休止しておりましたが、9月12日に再開いたしました。」

    システム更改時の不具合により休止していた自社EC「ドットエスティ」が9月12日に再開した。
  22. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「なお、システム更改に際する不具合のため、自社EC「ドットエスティ」を8月8日以降休止しておりましたが、リアル店舗の売上高が伸長しカバーすることができました。」

    WEB事業では、システム更改時の不具合により自社ECを一時休止した。リアル店舗の売上伸長により売上全体は補完されたと記載している。
  23. FY2019前進有価証券報告書

    「当社では、自社ECサイトの認知度向上に加え、店舗とWEB双方をつなぐオムニチャネルサービスを開始する予定です。チャネルを問わず、時代に合わせた魅力的な購買体験を追求し、顧客接点の拡大と利便性の向上に努め、店舗、WEB双方の成長へ繋げてまいります。」

    WEB事業の拡大を、店舗とWEBをつなぐオムニチャネルサービスの開始、顧客接点拡大、購買体験向上という具体的な施策へ進めている。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費につきましては、EC関連の販促費用の増加や配送単価上昇に伴う配送費の増加などもあり、全体としては前年と同じ水準で推移した結果、販管費率は55.0%(前年同期比2.7ポイント増)となり、営業利益率は2.5%(前年同期比4.6ポイント減)となりました。」

    EC関連の販促費用を継続して計上しているが、配送費の増加もあり、販管費率は前年同期比2.7ポイント上昇した。
  25. FY2018前進有価証券報告書

    「WEBサイト 31,863」

    WEBサイト販売高は318億63百万円となり、前年度の283億95百万円から増加した。
  26. FY2017初出有価証券報告書

    「売上高につきましては、WEB事業が順調に伸長したことなどにより、国内既存店の前年同期比は2.5%増、当社グループ全体の前年同期比は1.8%増と堅調に推移いたしました。」

    WEBサイト売上高は283億95百万円で、前年同期比33.6%増となっている。
一緒に動いた変遷

「店舗網の拡大・海外出店」は、この変遷が動いた26回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1614131199★123456
  1. ★この変遷
  2. 1店舗網の拡大・海外出店16回
  3. 2海外事業の再構築14回
  4. 3店舗とECの連動による魅力的な購買体験の提供13回
  5. 4増収増益と利益指標の改善11回
  6. 5値下げ率の低下による売上総利益率の改善9回
  7. 6米国事業基盤の構築と米国ブランドポートフォリオの強化9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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報道
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