新型コロナウイルス感染症による来店客数・売上への影響
FY2020に初出。16回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。91社中69社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「店舗の休業リスクに対しては、自社ECの機能拡充やインフラ整備を図り、安定的な商品提供ができるように努めています。」
感染症等による店舗休業リスクに対し、自社ECの機能拡充とインフラ整備による対応を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社ブランドの出店する商業施設の休業及び客数の減少、生産や物流の停滞によって、当社の業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
感染症の再流行や新たなパンデミックによる店舗、客数、生産及び物流への影響可能性を継続記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社ブランドの出店する商業施設の休業及び客数の減少、生産や物流の停滞によって、当社の業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
感染症の再流行や新たなパンデミックにより、店舗、客数、生産及び物流へ影響する可能性を継続記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「世界的な新型コロナウイルス感染症の蔓延により、当社の事業は大きな影響を受けました。今後も新型コロナウイルス感染症の蔓延が繰り返し起こる場合、あるいは将来新たな感染症によるパンデミックが発生した場合、当社ブランドの出店する商業施設の休業及び客数の減少、生産や物流の停滞によって、当社の業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
過去の新型コロナウイルス感染症による影響を確認しつつ、再流行や新たなパンデミックによる店舗・生産・物流への影響可能性を継続記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症の分類が５類に移行したことに伴い、行動制限や海外からの入国制限が大幅に緩和され、経済・社会活動の正常化が進みました。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行、行動制限・入国制限の大幅緩和及び経済・社会活動の正常化が記載され、営業環境への影響低減が続いている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限や海外からの入国制限が緩和されたことにより人流が増加し、経済・社会活動の正常化が進んだことで、個人消費には緩やかな回復が見られました。」
行動制限・入国制限の緩和と経済・社会活動の正常化が進み、感染症による営業環境への影響が低減しているとの記載を継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、５月から６月にかけて上海のロックダウンによるサプライチェーンの混乱、７月にオミクロン株による新型コロナウイルス感染症の拡大などがあったものの、行動制限の緩和に伴う人流の回復や消費活動の正常化により、昨年と比較して営業環境が良い状況が継続し、全ての月において全店・既存店ともに前年を超える売上高となりました。」
上海ロックダウンやオミクロン株の影響は残ったものの、営業環境の改善、人流・消費活動の正常化、全月での全店・既存店売上の前年超過が記載されている。 - FY2023-Q2感染再拡大による客数低下と回復の併存有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、第１四半期には新型コロナウイルス感染症の流行が落ち着き、行動制限の緩和により人流の回復や消費活動の正常化傾向が見られましたが、７月以降のオミクロン株のまん延により、一時的に客数が低下しました。」
行動制限緩和により人流・消費活動が正常化する一方、7月以降のオミクロン株まん延により客数が一時的に低下した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症の流行が落ち着き、行動制限の緩和により人流の回復や消費活動の正常化傾向が見られました。」
感染症流行の落ち着きと行動制限緩和により、人流・消費活動が正常化傾向にあると記載している。 - FY2022-Q3感染症影響下での第3四半期後半の回復有価証券報告書
「当第３四半期においては、前半は緊急事態宣言の継続と例年より気温が高かった影響で売上高が伸び悩んだものの、後半は秋冬物商品の売れ行きが気温の低下や外出需要の回復に伴い持ち直しました。前年第３四半期との比較としましては、前年が新型コロナウイルス感染症の影響が落ち着いていた時期だったこともあり、微増の水準に留まりました。」
感染症対策の継続等により第3四半期前半は売上が伸び悩んだが、後半は外出需要の回復に伴い持ち直し、前年同期比では微増となった。 - FY2022-Q2営業再開後の回復鈍化と感染症影響の継続有価証券報告書
「しかしながら、第２四半期は、緊急事態宣言とまん延防止等重点措置の対象地域拡大と長期化に加え、長雨等の不安定な気候も影響し、また前年のような「リベンジ消費」もなかったことから、前年比微減の水準となりました。」
店舗営業環境は前年より改善した一方、緊急事態宣言等の対象地域拡大・長期化により、第2四半期の国内販売は前年比微減となり、感染症による影響が継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「しかしながら、前年は４月25日から約２週間にわたり国内1,248店の実店舗が全て休業していたのに対し、今年は４月25日時点での休業店舗数が345にとどまるなど、店舗の営業環境が改善した結果、国内売上高につきましては、店舗売上の回復を主因に前年同期比41.2％の増収となりました。」
感染症の影響は継続しているものの、休業店舗数は前年の国内1,248店舗全店から345店舗に縮小し、店舗営業環境の改善と国内売上高の回復が記載されている。 - FY2021-Q3実店舗の回復と感染再拡大懸念の併存有価証券報告書
「外出需要減少の影響が続いたものの、月を追う毎に国内実店舗の売上高は改善し、気温の低下や外出需要の回復に伴い、第３四半期には大きく持ち直しました。しかしながら、感染再拡大の懸念が高まった11月下旬には再度来店客数が減少する流れもみられる等、個人消費の動向は不透明な状況となりました。」
全店舗休業後の国内実店舗売上は第3四半期に大きく持ち直したが、11月下旬には感染再拡大懸念に伴う来店客数の再減少がみられた。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う外出自粛の動き、及び商業施設の休業や営業時間の短縮等により来店客数が大幅に減少した結果、前年同期比27.1％の減収となりました。４月25日から５月７日までの約２週間は国内実店舗の全てが休業し、その後新規感染者の減少と緊急事態宣言の解除に伴い、地域毎に順次営業を再開いたしました。６月３日から全店舗が営業を再開した第２四半期においては、外出需要の減少の影響が続いたものの、第１四半期と比べ国内実店舗売上高の減少幅は縮小いたしました。」
感染症の影響により国内売上高は前年同期比27.1％減少し、4月25日から約2週間は国内実店舗全店が休業した。一方、6月3日には全店舗が営業を再開し、第1四半期と比べ実店舗売上高の減少幅は縮小した。感染再拡大による消費への影響は今後も一定程度残ると想定している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「国内実店舗の休業は、主に大都市圏から拡大し、４月25日から５月７日までの約２週間は国内実店舗1,248店舗の全てが休業状態となりました。その後、新規感染者の減少に伴い、地域毎に順次営業を再開し、５月25日に緊急事態宣言が全面解除された結果、５月末時点ですべての店舗の営業再開の目処がつきました。」
新型コロナウイルス感染症の影響により、国内実店舗1,248店舗すべてが約2週間休業した。5月末時点では全店舗の営業再開の目処がついたと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症（以下、本感染症）の感染拡大により、外出自粛による消費マインドの低下、商業施設の休業や営業時間短縮などが、来店客数延いては売上に影響する状況が続いております。」
感染拡大、外出自粛、商業施設の休業・営業時間短縮が来店客数及び売上に影響していると記載している。