エービーシー・マート（2670）・リスク対処
店舗収益性低下による固定資産・のれん等の減損リスク
FY2021に初出。16回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
16記載
6年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
不採算店舗の固定資産減損リスク25社が書いているテーマ・逆風25社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている25社のうち14社を表示しています。上の文は25社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「減損損失 240 111」
当中間期の減損損失は111百万円となり、前年同期の240百万円から減少した。店舗等の収益性低下による減損実績は残るが、前年同期比では縮小した。 - 2026-10-07対処業績予想の修正
「減損損失 240 111」
減損損失は前年中間期の240百万円から111百万円へ減少した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「東京都江東区他122店舗 (閉店31店舗、改装等91店舗) 店舗等 建物及び構築物 582百万円 工具、器具及び備品等 175百万円」
減損損失は合計757百万円となり、前年度521百万円から増加した。対象店舗数は122店舗で、店舗収益性低下等に伴う減損実績が拡大した。 - 2026-04-08悪化決算
「減損損失 521 757」
減損損失は前期の521百万円から757百万円へ増加した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 141 240」
当中間期の減損損失は240百万円となり、前年同期の141百万円から増加した。店舗等の収益性低下に伴う減損実績が拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「東京都中央区他131店舗 (閉店42店舗、改装等89店舗) 店舗等 建物及び構築物 349百万円 工具、器具及び備品等 171百万円」
店舗等の減損損失は521百万円となり、前年度の504百万円から増加した。対象は131店舗で、店舗収益性低下等に伴う減損実績が継続した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 246 141」
当中間連結会計期間の減損損失は141百万円となり、前年同期の246百万円から減少した。店舗等の収益性低下に伴う減損実績は残るが、前年同期比では縮小した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 458 248」
第3四半期累計の減損損失は248百万円となり、前年同期の458百万円から減少した。店舗等の収益性低下による減損実績は残るが、前年同期比では縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 409 246」
上半期の減損損失は246百万円となり、前年同期の409百万円から減少した。店舗等の収益性低下による減損リスクの実績は残るが、前年同期比では縮小した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 17 31」
当第1四半期の減損損失は31百万円となり、前年同期の17百万円から増加した。店舗等の収益性低下に伴う減損リスクが実績として継続・拡大した。 - FY2023対処有価証券報告書
「宮城県仙台市他144店舗（閉店43店舗、改装等101店舗）」
当年度の減損損失は986百万円、対象は144店舗となり、前年度の1,194百万円・204店舗から減少した。店舗収益性低下による減損リスクの実績は残るが、通期数値は縮小した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 190 458」
第3四半期累計の減損損失は458百万円となり、前年度の店舗等の収益性低下に伴う減損リスクが実績として継続した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 183 409」
当第2四半期累計期間に409百万円の減損損失を計上し、店舗等の収益性低下に伴う減損リスクが実績として継続した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 投資有価証券評価損 － 305」
投資有価証券について305百万円の評価損を計上し、市場価格下落リスクの実績が前年度の273百万円から拡大した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「静岡県静岡市他204店舗（閉店47店舗、改装等157店舗）」
店舗の収益性低下や閉店・改装等に関連して、204店舗を対象に合計11億94百万円の減損損失を計上した。前年度の628百万円から減損損失が増加した。 - FY2021初出有価証券報告書
「事業環境の変化等により収益性が低下した場合、有形固定資産およびのれんや商標権などの無形固定資産について減損損失を計上する可能性があります。」
店舗をキャッシュ・フロー単位として投資回収可能性を判断するなか、収益性低下による有形固定資産、のれん、商標権等の減損リスクが初めて独立して記載された。当年度には157店舗等で合計6億28百万円の減損損失を計上している。