オムニチャネルシステムの構築完了
FY2017-Q2に初出。27回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「国内専門店事業」⇔「国内EC事業」⇔「海外事業」のシームレスな販売展開をサポートしております。」
オンラインと店舗、海外をつなぐ販売体制の構築方針が、越境ECを含むシームレスな販売展開として継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「『靴下屋』『Tabio』『Tabio MEN』各ブランドの国内専門店舗をOMO店舗とするため、新規出店・リニューアルを進めました。具体的には、トレンドを取り入れた店装やオンラインサイネージを導入し、SNSを起点としたトレンドに迅速に対応できる商品展開の実施に注力しました。」
ブランド別OMO体制について、新規出店・リニューアル、店装、オンラインサイネージ、SNS起点の商品展開を実施する段階へ進んでいる。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「リアルとWEBが融合したOMO店舗の出店・リニューアルを加速し、お客様に新たな購買体験を提供することで利便性を高め、顧客満足度の向上と新規顧客の獲得につなげております。」
OMO体制について、SNSやオンラインサイネージとの連動に向けた出店・リニューアルを加速し、新たな購買体験の提供に進めている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「SNSと店舗のオンラインサイネージを連動させたOMO店舗の実装に向け、新規出店や店舗リニューアルを行いました。」
SNS、オンラインサイネージ、店舗を連動させたOMO店舗の実装に向け、新規出店と店舗リニューアルを進める方針が継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「今期の経営方針『タビオ・デジタルリミックス』を推進し、ＳＮＳと店舗のオンラインサイネージを連動させたＯＭＯ店舗の実装に向け、新規出店や店舗リニューアルを行いました。」
既存のOMO体制構築から、SNSと店舗オンラインサイネージを連動させたOMO店舗の実装に向け、新規出店・店舗リニューアルを実施する段階へ進んでいる。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「店頭のオンラインサイネージと連動させたＯＭＯ店舗の実装と拡大を推進することで、お客様に新たな消費体験を提供してまいります。」
既存のOMO体制構築から、オンラインサイネージと連動するOMO店舗の実装・拡大へ、施策の範囲を広げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、前期より事業部制を採用すると共に、オンライン（ECサイトや各種SNS）とオフラインの融合強化を進めたＯＭＯ（Online Merges with Offline）体制の構築を行い、スピード重視の営業体制を実現することにより、全てのお客様に選んで頂ける「世界一の靴下総合企業」を目指しております。」
前期からの事業部制採用と、EC・SNSを起点とするオンラインとオフラインの融合によるOMO体制の構築を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、スピード重視の社内体制を実現すべく、前期より事業部制を採用すると共に、オンラインとオフラインの融合強化を進めたＯＭＯ（Online Merges with Offline）体制の構築を行い、各ブランドの特徴を明確に打ち出すことにより、全てのお客様に選んで頂ける「世界一の靴下総合企業」を目指しております。」
事業部制への移行、オンライン・オフライン融合によるOMO体制の構築、ブランドごとの特徴明確化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、スピード重視の社内体制を実現すべく、前期より事業部制を採用すると共に、オンラインとオフラインの融合強化を進めたＯＭＯ（Online Merges with Offline）体制の構築を行い、各ブランドの特徴を明確に打ち出すことにより、全てのお客様に選んで頂ける「世界一の靴下総合企業」を目指しております。」
前期からの事業部制採用と、オンライン・オフライン融合によるOMO体制の構築を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、事業部制の下、ＯＭＯ体制の構築を一貫して行うことで、ブランド毎の特徴を明確に打ち出すと共に、ＥＣとＳＮＳを起点としたネットとリアルの融合を更に促進し、トレンドや話題になっている商品情報を実店舗へ素早く反映させる体制の構築に取り組んで参ります。」
事業部制の下でブランド別OMOを構築し、EC・SNS起点でネットとリアルを融合する方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当期より事業部制に移行し、ＥＣ販売を起点としたリアルとネットの融合強化を進めたＯＭＯ（Online Merges with Offline）体制の構築を行い、各ブランドの特徴を明確に打ち出すことによって、全てのお客様に選んで頂ける「世界一の靴下総合企業」を目指しております。」
事業部制への移行、EC起点のOMO体制構築、ブランドごとの特徴明確化を通じた成長方針が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、スピード重視の社内体制を実現すべく、当期より事業部制に移行し、ＥＣ販売を起点としたリアルとネットの融合強化を進めたＯＭＯ（Online Merges with Offline）体制の構築を一貫して行い、各ブランドの特徴を明確に打ち出すことによって、全てのお客様に選んで頂ける「世界一の靴下総合企業」を目指して参ります。」
事業部制への移行とEC起点のOMO体制構築を進める方針が、前四半期に続き継続して記載されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、スピード重視の事業体制を実現すべく、当期より、ＥＣ販売を起点としたリアルとネットの融合強化を進め、従来の機能別組織から事業部制組織へ再編成を行いました。この再編を通じて、ブランド毎にリアルとネットの垣根を無くすＯＭＯ体制の構築を一貫して行い、各ブランドの特徴を明確に打ち出すことによって、全てのお客様に選んで頂ける「世界一の靴下総合企業」を目指して参ります。」
従来の機能別組織から事業部制組織への再編成を当期から実施し、EC起点のリアル・ネット融合とブランド別OMO体制の構築を進めている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「次期戦略としては、まず国内販売体制において、ＥＣ販売を起点としたリアルとネットの強化を進めるため、従来の機能別組織から事業部制組織への再編成を行います。事業部制を進め、ブランド毎にＯＭＯ体制の構築を一貫して行うことで、ブランドの特徴を明確に打ち出し、事業部間の競争意識の醸成を促すことにより、お客様に選んで頂ける世界一の靴下総合企業を目指して参ります。」
従来のオムニチャネル施策が、EC起点のリアル・ネット強化、事業部制組織への再編、ブランド別OMO体制の構築として再整理されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「タブレット端末を使った「Tabio SEARCH」システムのスマートフォンへの拡充や」
前四半期まで研究段階だったTabio SEARCHのスマートフォン利用について、システムの拡充として取り組みが進んでいる。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「引き続き好立地・高効率小型店舗のテスト出店を行うと共に、タブレット端末を使った「Tabio SEARCH」の活用に加え、スマートフォン端末での利用も研究することにより、更なるオムニチャネルサービスの拡張を目指して参りました。」
タブレット端末によるTabio SEARCHの活用に加え、スマートフォン端末での利用研究を組み合わせ、オムニチャネルサービスの拡張へ取り組みが広がっている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「タブレット端末を使った「Tabio SEARCH」を活用し、店舗受取をはじめとするオムニチャネル戦略を進めて参りました。」
Tabio SEARCHを利用した店舗受取を含むオムニチャネル戦略を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、オムニチャネルを活用した好立地・高効率小型店のテスト出店においては、新たなエリアでの展開の可能性など、一定の成果を上げることができ、通期の売上高は前年並みとなりました。」
オムニチャネルを活用した小型店のテスト出店について、新たなエリアでの展開可能性という一定の成果を得たと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、2017年10月からは全店舗を対象として、ブランドの枠を超えて全取扱商品の提案を可能とするタブレット端末「Tabio SEARCH」を店頭に導入し、オムニチャネル戦略を本格的にスタートさせて参りました。」
全店舗へのTabio SEARCH導入と、ブランド横断の商品提案を可能にする店頭オムニチャネル戦略が継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、昨年10月からは全店舗を対象として、ブランドの枠を超えて全取扱商品の提案を可能とするタブレット端末「Tabio SEARCH」を店頭に導入し、オムニチャネル戦略を本格的にスタートさせて参りました。」
前年10月から全店舗を対象にTabio SEARCHを導入し、ブランド横断の商品提案を可能にする店頭オムニチャネル戦略を本格開始した。 - FY2018前進有価証券報告書
「次期戦略におきましては、まず、前期に本格スタートさせたオムニチャネル戦略を加速させ、駅ビルや駅近の店舗を中心に店頭受取サービスや客注サービスを充実させることにより、１人１人のお客様のニーズにしっかりと対応できる店舗運営の確立を目指して参ります。また、オムニチャネル戦略の推進に絡めた次世代型ショップの新規開発に着手することにより、お客様の潜在需要の掘り起しを行うと共に、既存業態や新業態店舗を含めたエリア整備を推進し、お客様の利便性やブランド価値の最大化を追求した店舗展開を行っていくことにより、新たな成長ステージに向けた取り組みを加速させて参ります。」
前期に本格スタートしたオムニチャネル戦略について、店頭受取・客注サービスの充実、次世代型ショップの新規開発、既存・新業態を含むエリア整備へ計画が具体化している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当グループの主力部門である「靴下屋関連部門」では、ネットとリアルの融合を図るために、通販アプリや客注システムを導入し、店頭のオムニチャネル化を本格的に始動することにより、１人１人のお客様のニーズに合わせたサービスや利便性を追求すると共に、前連結会計年度末において計画中であった重要な設備の新設について、当第３四半期連結累計期間に完了したものは、提出会社 本社（大阪市浪速区） 全社共通 オムニチャネルシステムの構築 88,640 平成29年10月」
オムニチャネルシステムは、プロトタイプ店舗の企画段階から、投資総額88,640千円のシステム構築完了（平成29年10月）と、通販アプリ・客注システムを用いた店頭オムニチャネル化の本格始動へ進展した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「モノからコトへの消費動向の変化に応じて、購買意欲を喚起するライフスタイル型ショップへのＶＭＤ改革の実施・検証や、オムニチャネル戦略を絡めたプロトタイプ店舗の企画策定に尽力して参りました。」
オムニチャネル戦略をプロトタイプ店舗に組み込む取り組みが継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、モノからコトへの消費動向の変化を受けて、コト消費に焦点を当てたライフスタイル型ショップの企画や、オムニチャネル戦略を絡めたプロトタイプ店舗の開発を行うべく、ブランド戦略のブラッシュアップに向けた取り組みに着手して参りました。」
稼働中のオムニチャネルシステムを、コト消費に対応するプロトタイプ店舗の開発やライフスタイル型ショップの企画に結び付ける取り組みに着手している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、オムニチャネルシステム（タビオアプリ）の稼働や、SNSを使った商品アピール」
構築されたオムニチャネルシステムがタビオアプリとして稼働し、店頭と連動した販促活動に利用されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、オムニチャネルシステム（タビオアプリ）の稼働に伴う販促活動の強化や、SNSを使った商品アピールの実施など、お客様に関心を持って頂くためのブランド訴求活動を行って参りました。」
前回までに構築完了とされたオムニチャネルシステムがタビオアプリとして稼働し、販促活動やブランド訴求に利用されている。主要設備表でもオムニチャネルシステムの構築完了年月を平成28年9月、投資総額を97,789千円としている。 - FY2017-Q2達成有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画中であった重要な設備の新設について、当第２四半期連結累計期間に完了したものは、次のとおりであります。提出会社 本社（大阪市浪速区） 全社共通 オムニチャネルシステムの構築 65,853 平成28年８月」
前連結会計年度末に計画中だったオムニチャネルシステムの構築が平成28年8月に完了した。投資総額は65,853千円と記載されている。