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タビオ(2668)・リスク顕在化

不採算直営店等の減損損失の顕在化

FY2017に初出。29回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2027-H1。

29記載
10年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017 – FY20212017: 320172018: 320182019: 320192020: 420202021: 220212022: 320222023: 320232024: 320242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
閉店決定店舗の固定資産減損損失39社が書いているテーマ・逆風39社・追い風0社

タビオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。32社中19社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている39社のうち14社を表示しています。上の文は39社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 - 2,229」

    前年同期には計上がなかった一方、当中間連結会計期間に減損損失2,229千円を計上した。不採算店舗等に係る減損損失の計上が続いている。
  2. FY2026減損123百万円・対象30店舗有価証券報告書

    「当連結会計年度(自 2025年3月1日 至 2026年2月28日) 関東地区 直営店舗(9店舗) 28,995、関西地区 直営店舗(4店舗) 29,517、国内その他地区 直営店舗(17店舗) 64,999、合計 123,512」

    減損損失は123,512千円となり、対象店舗は合計30店舗だった。前年の136,538千円・26店舗から金額は減少した一方、計上は継続している。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「固定資産の減損会計の適用を行った結果、減損損失136百万円を計上いたしました。」

    減損損失は前年の82,263千円から136,538千円へ増加した。対象は関東6店舗、関西7店舗、国内その他13店舗の計26店舗で、不採算店舗等に係る減損損失が拡大した。
  4. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「減損損失 6,336 -」

    前年同期に6,336千円計上されていた減損損失は、当中間連結会計期間には計上されていない。
  5. FY2024対処有価証券報告書

    「当連結会計年度において、減損損失82,263千円を計上しております。」

    減損損失は前年の134,668千円から82,263千円へ減少し、対象店舗数も前年の44店舗から35店舗へ減少した。ただし、不採算店舗等に係る減損損失の計上は継続している。
  6. FY2024-Q3第3四半期累計減損損失6,935千円有価証券報告書

    「減損損失 987 6,935」

    第3四半期連結累計期間に減損損失6,935千円を計上しており、不採算店舗等に係る減損損失の計上が続いている。
  7. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 987 6,336」

    前年同期に987千円、当第2四半期累計期間に6,336千円の減損損失を計上しており、不採算店舗等に係る減損損失の計上が続いている。
  8. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「減損損失 987 -」

    前年同期に987千円計上されていた減損損失は、当第1四半期連結累計期間には計上されていない。
  9. FY2023悪化有価証券報告書

    「当グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。…減損損失134,668千円を特別損失に計上しております。」

    減損損失は前年の93,240千円から134,668千円へ増加した。対象は国内直営店舗43店舗と海外直営店舗1店舗で、前年より対象店舗数も増加している。
  10. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 - 987」

    前年同期には計上がなかった一方、当第1四半期連結累計期間に減損損失987千円を計上し、不採算店舗等に係る減損損失の計上が継続している。
  11. FY2022対処有価証券報告書

    「当連結会計年度において、当グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。…関東地区 直営店舗(5店舗)…関西地区 直営店舗(3店舗)…国内その他地区 直営店舗(6店舗)…海外 直営店舗(1店舗)…合計 93,240」

    減損損失は前年の474,487千円から93,240千円へ減少し、対象も国内14店舗と海外1店舗となった。ただし、不採算店舗等に係る減損損失の計上自体は継続している。
  12. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「減損損失 303,158 -」

    前年同期の第3四半期累計では303,158千円の減損損失を計上していたが、当第3四半期累計期間の計上額はゼロとなっている。
  13. FY2021悪化有価証券報告書

    「利益面におきましては、新型コロナウイルスの感染症拡大による影響を考慮し、固定資産の減損会計の適用及び繰延税金資産の回収可能性等について検討を行った結果、減損損失474百万円を計上し」

    減損損失は第3四半期累計の303,158千円から通期474,487千円へ増加し、国内直営店舗に加えて海外直営店舗も含む計474百万円を計上した。
  14. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間において減損損失303,158千円を計上し」

    感染症の影響を前提とした減損検討の結果、第3四半期累計で減損損失303,158千円を実際に計上した。
  15. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「利益面におきましては、新型コロナウイルスの感染拡大による影響を考慮し、現状の売上高や利益額の水準が当連結会計年度末以降も継続するとして、固定資産の減損会計の適用及び繰延税金資産の回収可能性等について検討を行った結果、第2四半期において減損損失298,986千円を計上しました。」

    新型コロナウイルス感染症の影響を前提とした減損検討の結果、第2四半期に298,986千円の減損損失を実際に計上した。
  16. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益面におきましては、新型コロナウイルスの感染拡大による影響を考慮し、固定資産の減損会計の適用及び繰延税金資産の回収可能性等について検討を行った結果、減損損失115,993千円を計上し、繰延税金資産の一部を取り崩したことなどに伴い、法人税等調整額204,597千円を計上しております。」

    新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた減損検討の結果、減損損失115,993千円を実際に計上した。
  17. FY2020悪化有価証券報告書

    「利益面におきましては、第2四半期において、連結子会社の退職給付制度移行損失39百万円を計上した他、通期では直営店の移転・リニューアルや不採算直営店の内装・什器等にかかる減損損失95百万円、アメリカ事業におけるECサイトの減損損失22百万円、海外子会社における直営店の減損損失28百万円等を特別損失として計上致しました。」

    減損損失は前期の58.943百万円から146.975百万円へ増加し、国内直営店舗に加えて海外直営店舗も対象となった。
  18. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 16,800 7,678」

    第3四半期連結累計期間に減損損失7,678千円を計上し、不採算店舗等に関する減損損失の発生が続いている。
  19. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 10,327 1,463」

    第2四半期連結累計期間に減損損失1,463千円を計上し、不採算店舗等に関する減損損失の発生が続いている。
  20. FY2019顕在化有価証券報告書

    「利益面におきましては、直営店の移転・リニューアルや不採算直営店の内装・什器等にかかる減損損失58百万円等を特別損失として計上致しました。」

    不採算直営店等に係る減損損失58百万円を通期で計上した。注記では国内直営店舗19店舗等に加え、英国国内向けECサイトについても減損損失を計上している。
  21. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 13,268 16,800」

    当第3四半期連結累計期間に減損損失16,800千円を計上し、不採算店舗等に関する減損損失の発生が続いている。
  22. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 13,268 10,327」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失10,327千円を計上し、不採算店舗等に関する減損損失の発生が続いている。
  23. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 10,122 10,216」

    当第1四半期連結累計期間に減損損失10,216千円を計上し、不採算店舗等に関する減損損失の発生が続いている。
  24. FY2018顕在化有価証券報告書

    「利益面におきましては、特別損失として当社の連結子会社であったTabio Europe Limitedの清算完了に伴う関係会社清算損40百万円、直営店の移転・リニューアル及び不採算直営店の内装・什器等にかかる減損損失102百万円をそれぞれ計上致しました。」

    不採算直営店等に係る減損損失102百万円を通期で計上し、減損リスクの発生が継続している。
  25. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 14,202 13,268」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失13,268千円を計上し、不採算店舗等に関する減損損失の発生が続いている。
  26. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 13,852 10,122」

    四半期連結損益計算書で当第1四半期の減損損失10,122千円が計上されており、不採算店舗等に関する減損損失の発生が続いている。
  27. FY2017顕在化有価証券報告書

    「直営店の移転・リニューアルや不採算直営店の内装・什器等にかかる減損損失234百万円等を特別損失として計上致しました。」

    不採算直営店等に係る減損損失234百万円を実際に計上したことが開示されている。
一緒に動いた変遷

「個人消費の節約志向・天候不順による衣料品需要の低迷」は、この変遷が動いた29回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1296665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1個人消費の節約志向・天候不順による衣料品需要の低迷12回
  3. 2原材料価格上昇・人手不足による人件費上昇9回
  4. 3靴下専門店の確立とブランド・店舗の再構築6回
  5. 4Webカタログによるスタイリング提案と迅速な販促体制6回
  6. 5実需買い・短期トレンドに対応する商品の適時投入6回
  7. 6欧州店舗運営の強化と北米市場調査5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
タビオの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-28の株主総会で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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