Webカタログによるスタイリング提案と迅速な販促体制
FY2017-Q2に初出。38回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「Amazonにおいては、スポンサー広告等の効果的な運用や商品ページの充実、機能性商品の在庫の安定等により、売上が大きく伸長いたしました。また、楽天市場においては、費用対効果の高い施策への注力により宣伝販促費の削減が進み、収益性が改善いたしました。」
EC強化について、Amazonでは広告・商品ページ・在庫を改善して売上を伸ばし、楽天市場では施策の選別により販促費削減と収益性改善を進めた。 - FY2026再定義有価証券報告書
「持続的な成長のため、自社ECサイトを世界水準の拡張性を持つ「Shopify」へ全面移行し、特定のシステムベンダーへの依存から脱却した柔軟な体制を構築するとともに、低コストで常に最新機能を導入できる環境を整備いたします。これに合わせて、モバイル中心のサイト設計や、AI検索・AI診断コンテンツの導入によるUX（顧客体験）の向上を図ります。」
EC強化策が、既存サイトの改修・販促から、Shopifyへの全面移行、モバイル中心設計、AI検索・AI診断による顧客体験向上へ再整理されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「国内EC事業では、フットボール商品の供給減があったものの、ヒット商品である「足ベール」のシリーズ化や、インフルエンサーを起用した販売促進活動を積極的に行いました。また、EC本店サイトでは、配送コストや広告宣伝費の見直しを行い、収益体質の改善に努めました。」
EC販促について、ヒット商品のシリーズ化、インフルエンサー起用、配送コスト・広告宣伝費の見直しを実施し、商品展開と収益体質改善の施策を具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「アフィリエイターによる商品紹介を行ったことにより多くのユーザーに効果的にリーチできたことでECモールへの流入を生み出すことができました。また自社モールの検索機能を強化したことで、キーワード検索の精度、検索結果の表示速度が向上し、お客様が必要な商品をより簡単に見つけられるようになり、購入までのプロセスが一層便利になりました。さらに商品写真の改善を実施いたしました。」
ECサイトの改修・販促継続から進み、アフィリエイト、検索精度・表示速度の改善、コーディネート写真や商品特徴アイコンの追加まで具体的なユーザビリティ向上施策を実施し、国内EC売上は前年同期比10.1％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「国内EC部門を部署間横断チームとする社内体制の変更を行い、EC・店舗共通の販促企画の立案やWEB・SNSでの発信力強化を行いました。その結果、お客様の反応やニーズをタイムリーに把握することができ、ECサイトのトップページに話題の商品を掲載することでお客様の購入促進につなげております。」
EC部門の横断チーム化を通じ、EC・店舗共通販促、WEB・SNS発信、顧客反応のタイムリーな把握、トップページ掲載による購入促進まで施策の実行結果を記載した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「販売面におきましてはEC・店舗共通の販促企画の立案やWEB・SNSでの発信力強化を目的に、国内EC部門を部署間横断チームとする社内体制の変更を行っております。」
ECと店舗を共通化した販促企画、WEB・SNS発信、国内EC部門の横断チーム化によるデジタル販促体制を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、商品画像を置き画像から着用画像に変更し、スタッフコーディネートを活用するなど、ECサイトにおけるユーザビリティを高める施策を中心に進めました。また多くの企業やブランドとのコラボ商品展開や、スマホからでもオリジナルソックスが作成できるカスタム刺繍サービスの提供など、お客様一人一人の需要に対応できる施策も行いました。」
ECサイトのユーザビリティ改善に加え、スタッフコーディネート、コラボ商品、スマホ対応のカスタム刺繍サービスまで施策を具体化した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「販売面では、店頭でのスマホ接客や最新型の刺繍機を導入し、お客様１人１人に合った付加価値の高いサービスを強化することで、お客様への提案力向上に取り組んでおります。」
店頭でのスマホ接客によるデジタル販売・提案の強化が継続している。最新型の刺繍機導入は別途、新たな施策として示されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「販売面では、店頭でのスマホ接客導入や、店舗販売員がＳＮＳを通じて情報発信することで、お客様への提案力向上に取り組んでおります。」
デジタル販促・販売体制について、従来のEC、SNS、動画配信等に加え、店頭でのスマホ接客と販売員によるSNS発信を導入した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「次期戦略として『タビオ・デジタルリミックス』を掲げ、TwitterやYoutube等を中心に店頭のオンラインサイネージと連動させたＯＭＯ店舗の実装と拡大を推進することで、お客様に新たな消費体験を提供してまいります。」
従来のEC・SNS・動画販促の取り組みが、『タビオ・デジタルリミックス』という次期戦略として整理され、オンラインサイネージやOMO店舗との連動に広がっている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「TwitterやInstagramと同期させたYouTubeを活用し、ECサイトや店頭サイネージに連動させることにより、様々な情報発信や話題の商品紹介を通じて『靴下屋』のファン層拡大に向けた取り組みに着手して参りました。」
SNS・動画・EC・店頭サイネージを同期させた情報発信に着手し、従来のデジタル販促から複数接点を連動させる施策へ進展している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「当グループの主力部門である「靴下屋関連部門」では、ユーチューブ上での動画コンテンツ配信による商品提案やツイッター、インスタグラムを用いた『靴下屋』ブランドのファン層拡大を継続的に行うと共に、他ブランドや知名度の高いキャラクターとのコラボレーション商品の販売に加え、期間限定でのPOP UP STOREの出店等、既存顧客へのアプローチと新規顧客の取り込みに向けた施策を行って参りました。」
動画・SNS・コラボレーション商品の販促に加え、期間限定のPOP UP STOREを組み合わせ、既存顧客への接点と新規顧客獲得に向けた施策へ展開している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当グループの主力部門である「靴下屋関連部門」では、ツイッター等のＳＮＳやユーチューブ上での動画コンテンツ配信による商品訴求に加え、コラボレーション商品の企画・販売を継続的に行うことによって、既存顧客へのアプローチを促進すると共に、新しい顧客獲得に向けて取り組んで参りました。」
SNS、YouTube動画、コラボレーション商品の企画・販売によるデジタル販促と顧客獲得の取り組みを継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当部門では、ツイッター等のＳＮＳを用いた機動的なコラボレーション企画の推進やユーチューブ上での動画配信を通した商品訴求に加え、「靴下屋Live TV」という名称でライブコマースに取り組む等、時代に即した新たな販売方法の確立に取り組んで参りました。」
既存のEC・SNS販促から進み、YouTube動画配信と「靴下屋Live TV」によるライブコマースを実施する段階に進んでいる。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「自社ＥＣサイト上の商品写真の変更や商品レビューの充実等の既存コンテンツの強化に加え、「靴下屋 Live TV」という新たな販売方法やツイッター公式アカウントを活用したコラボレーション企画の推進等、時代に即した取り組みを継続的に行って参りました。また、今後はユーチューブ上での動画配信を本格的に行っていく予定です。」
ECコンテンツ強化やLive TV、SNS販促に加え、公式Twitterを用いたコラボレーションとYouTube動画配信へ、オンライン販売・販促手段の構成が広がっている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当グループの主力部門である「靴下屋関連部門」では、自社ＥＣサイト上の商品写真の変更や商品レビューの充実等の既存コンテンツの強化に加え、「靴下屋 Live TV」という新たな販売方法にも取り組んで参りました。またＳＮＳを用いたライブ配信の他、人気アニメやキャラクターとのコラボレーションの継続的な実施等、時代やトレンドに即した販促も行って参りました。」
本店ECサイトの改修・販促継続から進み、商品写真やレビューの強化、「靴下屋 Live TV」やSNSライブ配信など、新たなオンライン販売・販促手段に取り組んでいる。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「さらに、本店ＥＣサイトでの商品紹介コンテンツの充実等を積極的に行い、ＥＣ販売の強化にも取り組んで参りました。」
本店ECサイトの商品紹介コンテンツを充実させ、EC販売の強化を進めた。店舗休業下でEC売上高が好調に推移したことも記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、本店ＥＣサイトでは、改修や店頭とリンクした販促活動を継続的に行うことによって、お客様の利便性を求めて参りました。」
本店ECサイトの改修と店頭連動型販促を通じた購入利便性の向上を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、本店ＥＣサイトでは、サイト改修や各種販促を行うなど、お客様にお買い求めいただきやすいサービス内容を模索して参りました。」
本店ECサイトの改修と販促を通じ、購入しやすいサービス内容を検討する取り組みを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「本店ECサイトリニューアル 133,367 2019年７月」
本店ECサイトのリニューアルが完了した設備として、投資総額133,367千円、完了年月2019年7月が開示されている。 - FY2020-Q1達成有価証券報告書
「また、４月17日に本店ＥＣサイトをリニューアルし、検索機能向上や決済方法の拡充を行うことによって、より一層お客様にお買い求めいただきやすい内容に改修致しました。」
前期に計画されていた本店ECサイトのリニューアルが4月17日に実施され、検索機能向上と決済方法の拡充が完了した。 - FY2019前進有価証券報告書
「本店ECサイトリニューアル 126,875 66,139 自己資金 2018年 ９月 2019年 ４月」
本店ECサイトのフルリニューアル計画について、投資予定総額126,875千円、既支払額66,139千円、2019年4月完成予定として計画が進行している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「本店ECサイトリニューアル 112,000 39,562 自己資金 平成30.9 平成31.3」
本店ECサイトのリニューアル計画について、投資予定総額112,000千円に対して既支払額39,562千円が開示され、平成30年9月着手・平成31年3月完了予定の計画が進行している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「本店ECサイトリニューアル 112,000 － 自己資金 平成30.9 平成31.3」
国内EC戦略で計画されていた本店ECサイトのリニューアルについて、投資予定総額112,000千円、平成30年9月着手・平成31年3月完了予定の設備計画として具体化している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「昨年10月に開設した北米向けECサイトでは、SNS等を活用した販促活動を行い、Tabioブランドの認知度向上に向けた取り組みを行って参りました。」
北米向けECサイトを前年10月に開設し、SNS等の販促活動を行う施策が継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「国内EC戦略におきましては、店頭のオムニチャネル化に連動した通販サイトのリニューアルとサイト運営の強化・改善を図っていくと共に、海外におけるEC戦略では、全世界で利用できる通販プラットフォームの構築や販促活動の推進を目指すことにより、アメリカにおけるEC事業の本格始動と欧州における既存通販サイトの運営強化を図って参ります。」
Webカタログ、アプリ、SNSといった個別販促手段から、国内通販サイトのリニューアル、全世界向けプラットフォーム、米国EC本格始動、欧州サイト運営強化というEC基盤全体へ施策が広がっている。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「また、専門店各社が同質化する中、改めて品質・デザインで満足度の高い商品を企画・提案する重要性が増してきており、リアル店舗、ＥＣ販売を含め商品の価値を的確にお客様に伝えるコミュニケーション力向上が課題となっております。」
従来のWebカタログ、アプリ、SNSなど個別の販促手段から、品質・デザインの商品価値をリアル店舗とECで伝えるコミュニケーション力全体へ焦点が広がっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さらに、オムニチャネルシステム（タビオアプリ）の稼働や、SNSを使った商品アピール、会員限定の靴下女子会の実施など、お客様に喜んで頂ける企画の推進とブランドイメージの向上を目指した販促活動に尽力して参りました。」
タビオアプリ、SNS、会員向け企画を活用したデジタル・販促活動が、前四半期から継続している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「また、オムニチャネルシステム（タビオアプリ）の稼働に伴う販促活動の強化や、SNSを使った商品アピールの実施など、お客様に関心を持って頂くためのブランド訴求活動を行って参りました。」
前回のWebカタログによるスタイリング提案から、今回はタビオアプリの稼働に伴う販促強化とSNSによる商品アピールへ、デジタル販促の記載内容が変化している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「また、Webカタログを通じて商品にスポットを当てたスタイリング提案を行うことにより、トレンドに素早く対応できる販促体制の構築を目指して参りました。」
Webカタログを使ったスタイリング提案を通じて、トレンドへの迅速な対応を可能にする販促体制の構築を新たに示している。