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タビオ(2668)・リスク再掲

個人消費の節約志向・天候不順による衣料品需要の低迷

FY2017-Q1に初出。45回の記載のうち13回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2027-H1。

45記載
11年にわたる
7うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2017-Q3 – FY2018再定義FY2019-Q1 – FY2020-Q32016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 420242025: 220252026: 92026
同じテーマの他社
消費者の節約志向・慎重な購買行動によるファッション需要減少14社が書いているテーマ・逆風14社・追い風0社

タビオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中5社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1再掲有価証券報告書

    「個人消費につきましては、物価上昇を背景とした生活防衛意識の高まりから節約志向が一段と強まり、慎重な動きが続きました。国内衣料品販売におきましては、節約志向の継続を背景に、消費者の価格に対する選別志向が一段と強まる一方、品質や機能性に優れた付加価値の高い商品への支持も広がるなど、消費の二極化が進みました。」

    物価上昇を背景とする節約志向・慎重購買が続く一方、価格選別と高付加価値商品の支持が併存する二極化が改めて示された。
  2. FY2026都市部インバウンド好調と地方客数減の二極化有価証券報告書

    「国内専門店事業におきましては、地域により売上動向の二極化が見られました。インバウンド需要が旺盛な都市部では売上が好調に推移した一方で、地方店舗では物価高騰による生活防衛意識の高まりが消費者の購買意欲に影響を与え、客数が減少するという厳しい状況が続きました。」

    消費環境について、都市部のインバウンド需要による好調と、物価高騰・生活防衛意識による地方店舗の客数減少が併存する地域別の二極化が具体化している。
  3. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「特に生活必需品の価格上昇により家計負担が増加し、消費者の節約志向はいっそう強まっております。国内衣料品販売におきましては、物価高による消費抑制に加え、インバウンド需要が都心の限られた地域に偏在しているため、地方や郊外の店舗では需要拡大の恩恵を十分に享受できず、依然として厳しい事業環境が続いております。」

    物価高による消費抑制と節約志向の一層の強まりに加え、インバウンド需要の地域偏在による地方・郊外店舗の厳しさが明示され、需要環境のリスクが具体化している。
  4. FY2025再掲有価証券報告書

    「国内の衣料品販売市場では、エネルギー価格や原材料価格の高騰による物価上昇が継続し、消費者の節約志向の高まりから個人消費の減速が懸念される等、依然として先行き不透明な状況であります。」

    景気の緩やかな回復やインバウンド需要の一方で、物価上昇と節約志向による個人消費減速への懸念が続いており、従来の回復と慎重購買の併存が通期でも再確認された。
  5. FY2025-H1景気回復と外部不透明要因の併存有価証券報告書

    「社会・経済活動の正常化が進み、円安を背景としたインバウンド需要の拡大、雇用・所得環境の改善などにより、経済は緩やかな回復基調となりました。一方で、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や中東情勢の悪化など不安定な海外情勢の継続や、日本銀行の金融政策見直しに伴う政策金利の動向、不安定な為替相場など先行きについては依然とし不透明な状況が続いております。」

    経済正常化、インバウンド需要、雇用・所得環境の改善による回復基調が示される一方、地政学情勢、政策金利、為替相場による不透明さも併存している。
  6. FY2025-Q1消費堅調と物価上昇による慎重購買の併存有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、訪日外国人観光客数の増加によるインバウンド需要の拡大や賃上げによる所得環境の改善により堅調に推移しました。一方、原材料価格の高騰や円安が続く為替相場の影響による物価上昇などを受け、節約志向の高まりによる慎重な購買行動が懸念されます。」

    所得環境の改善、インバウンド需要の拡大により衣料品販売は堅調とされる一方、原材料価格高騰・円安・物価上昇を背景に、節約志向と慎重な購買行動への懸念が併存している。
  7. FY2024再掲有価証券報告書

    「国内の衣料品販売市場では、賃上げによる所得環境の改善や外出機運の高まりによる人流の増加に加え、円安によるインバウンド需要の拡大などにより堅調に推移しました。」

    所得環境の改善、外出需要、人流増加、インバウンド需要の拡大により、消費環境が堅調に推移したとの整理が通期でも確認された。
  8. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、賃上げによる所得環境の改善や外出機運の高まりによる人流の増加に加え、円安によるインバウンド需要の拡大などにより堅調に推移しました。」

    経済活動の正常化、所得環境の改善、外出・インバウンド需要の拡大により、従来の消費低迷リスクは相対的に緩和されたと記載されている。
  9. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の5類感染症移行により、行動制限や入国規制が解除され、経済活動の正常化が進みました。一方、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や為替相場の急激な変動による商品・サービス価格の上昇など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」

    感染症の5類移行により行動制限・入国規制の解除と経済正常化が進んだ一方、地政学情勢と為替変動による価格上昇などの不透明要因は継続している。
  10. FY2024-Q1経済正常化・外出需要回復と不透明要因の併存有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症拡大防止のための行動制限や入国規制が緩和され、経済活動の正常化に向けた動きがみられております。一方、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や為替相場の急激な変動による商品・サービス価格の上昇など、依然として先行き不透明な状況が続いております。国内衣料品販売におきましては、春休みやゴールデンウィークにおける外出機運の高まりに加え、インバウンド需要が回復するなど堅調に推移しました。」

    行動制限・入国規制の緩和、外出需要・インバウンド需要の回復が示される一方、地政学情勢と為替変動による物価上昇などの不透明要因が併存している。
  11. FY2023再掲有価証券報告書

    「国内衣料品販売の市場では、外出需要の増加に伴い季節商品の販売が好調に推移し、インバウンド需要も回復傾向を見せ始めましたが、新型コロナウイルス感染症の感染状況や気温の変化が実需に大きな影響を及ぼすなど、市場環境の変化に迅速に対応することが求められております。」

    外出需要・インバウンド需要の回復と、感染状況・気温変化による実需の変動が併存する市場環境が通期でも確認されている。
  12. FY2023-Q3外出・インバウンド回復と感染・気温変動の併存有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、外出需要の増加に伴い季節商品の販売が好調に推移し、インバウンド需要も回復傾向を見せ始めましたが、新型コロナウイルス感染症の感染状況や気温の変化が実需に大きな影響を及ぼすなど、市場環境の変化に迅速に対応することが求められております。」

    外出需要とインバウンド需要の回復傾向が示された一方、感染状況や気温変化が実需に大きく影響し、市場環境への迅速な対応が引き続き求められている。
  13. FY2023-Q2外出需要回復と第7波・猛暑による変動の併存有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、外出需要の増加に伴い春夏物商品の販売が好調に推移しましたが、7月下旬以降はコロナウイルス感染症第7波による感染者の急拡大や猛暑による外出自粛が影響するなど、市場環境が目まぐるしく変化しております。」

    行動制限の緩和に伴う外出需要の増加と春夏物販売の好調が示された一方、第7波の感染拡大や猛暑による外出自粛で市場環境が再び変動している。
  14. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「3月下旬に新型コロナウイルス感染症によるまん延防止等重点措置が解除されたことに伴い、個人消費に持ち直しの動きがみられましたが、ウクライナ情勢や為替相場の変動による物価高騰など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」

    行動制限の解除に伴う個人消費の持ち直しと春夏物販売の好調が示される一方、ウクライナ情勢や為替変動による物価高騰が新たな不透明要因として併存している。
  15. FY2022再定義有価証券報告書

    「人々の消費行動やライフスタイルの変化が定着したことに加え、商業施設内でのテナント入替や統廃合が進む中、SNSを起点とした情報発信によるトレンドが生まれており、ECと実店舗を融合させたお客様にとって利便性の高いサービスの提案やリアリティの高い商品訴求が求められております。」

    従来の感染症や節約志向による需要変動に加え、消費行動・ライフスタイルの定着的変化、商業施設の再編、SNS起点のトレンド、ECと実店舗の融合が市場環境の中心課題として整理されている。
  16. FY2022-Q3再定義有価証券報告書

    「10月に新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言が解除されたことに伴い、消費動向は持ち直しの動きがみられつつありますが、依然として先行き不透明な状況が続いております。国内衣料品販売におきましては、緊急事態宣言が解除され、街中や商業施設の人流は戻りつつあるものの、長期間に亘る外出自粛等により消費者の購買動向は不可逆的に変化しており、「新しいライフスタイル」に即した商品を、デジタルとリアルの両面からお客様に訴求していくことが求められております。」

    緊急事態宣言解除により人流と消費動向に持ち直しの動きが出た一方、購買動向の不可逆的変化と新しいライフスタイルへの対応が中心課題として示されている。
  17. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症による、緊急事態宣言の再発出とまん延防止等重点措置の適用拡大により、商業施設や飲食店等の休業や時短営業が延長されたことが影響し、消費者の購買意欲は停滞を続けており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」

    緊急事態宣言等による休業・時短営業の延長と消費者の購買意欲停滞が続いていると記載され、前四半期から需要環境の厳しさが継続している。
  18. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「緊急事態宣言の再発出等による商業施設等の休業・時短営業や外出自粛が影響し、消費者の購買意欲は勢いを欠いており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」

    緊急事態宣言の再発出、商業施設の休業・時短営業、外出自粛により、消費者の購買意欲が弱い状況が続いている。
  19. FY2021再定義有価証券報告書

    「国内衣料品販売の市場では、外出自粛等により人の動きが制限され、ワークスタイルや消費行動の不可逆的な変化が起こり、働き方や購買行動が多様化してきております。」

    従来の消費低迷やEC化に加え、ワークスタイル・購買行動の不可逆的変化と多様化が、年間を通じた市場環境として整理されている。
  20. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、外出自粛やテレワークの定着等により、人の購買行動やワークスタイルに不可逆的な変化が起こっております。こうした変化に対応するためには、オンラインとオフラインの融合に加え、新しい生活環境に合わせた商品提案を行っていくことが求められております。」

    従来の外出自粛・テレワークによる購買変化から、人の購買行動やワークスタイルの不可逆的変化と、新しい生活環境に合わせた商品提案が必要との整理へ広がっている。
  21. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、外出自粛やテレワーク推奨等により、人の動きが減少し購買行動に急速な変化が見られ始めております。それによりEC販売やSNSを用いた販促の拡大が一層促進され、これまでリアル店舗が担っていた役割を自社ECサイトやSNSの活用で拡充していく等、オンラインとオフラインの融合が一段と求められております。」

    従来の節約志向や実需買いを中心とした需要変化に加え、外出自粛・テレワークによる人流減少と購買行動の急変、オンラインとオフラインの融合が需要環境の中心的な論点として示されている。
  22. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「2月頃より、新型コロナウイルス感染症による経済活動の停滞が見られ始め、4月上旬には緊急事態宣言が発令されたことにより、全国的に消費や企業活動が抑制され、極めて厳しい経営環境となりました。」

    新型コロナウイルス感染症と緊急事態宣言により消費・企業活動が抑制され、従来の消費低迷リスクが実際の極めて厳しい販売環境として深刻化している。
  23. FY2020悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における国内経済につきましては、雇用・所得環境の継続的な改善により、個人消費に持ち直しの動きが見られましたが、2019年10月の消費税増税後は、力強さに欠ける状況が続いております。さらに、米中の通商問題や新型コロナウイルス感染等の下方リスク等もあり、国内景気に下押し圧力がかかっており、予断を許さない状況が続いております。」

    従来の節約志向・選別消費やEC化に加え、消費税増税、暖冬、新型コロナウイルス、気候変動による季節性の変化が販売環境に影響し、通期売上高も前年を下回った。
  24. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、EC販売は依然として拡大が続く一方で、実店舗は店頭販売員や商品を通じて得られる体感を提供する場として、ファッション消費には欠かせない存在になっています。また、購買の判断基準として、高機能や高付加価値等を重視する傾向が強まっており、ブランドの根幹を磨き上げながら、新たな市場ニーズを掘り起こしていく商品を市場に投入していくことが求められております。」

    需要環境の説明が、EC拡大と実店舗の体験価値の併存、高機能・高付加価値商品の重視、新たな市場ニーズを掘り起こす商品投入へと整理されている。
  25. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、依然として、ファッション消費のEC化が進んでおり、国内主要ECモールでの商品取扱高が大幅に増加する等、消費者の購買がECにシフトしている状況が続いております。しかしその一方で、品揃えや店頭販売員の商品提案力等の実店舗ならではの体験も、ファッション消費には欠かせない要素として残っております。そういった状況に対応するためには、SNS等の活用と体験型消費を併せた専門店の確立が求められております。」

    ECへの購買シフトが続く一方、品揃え・販売員による提案など実店舗の体験価値も残ると整理され、SNS活用と体験型消費を組み合わせた専門店が対応策として示された。
  26. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、拡大を続けるEC販売への対応と同時に、オムニチャネルを絡めたリアル店舗の強化も重要な課題となっております。こうした市場の流れに対応するためには、店頭受取や決済方法の拡充、天候やトレンドに柔軟に対応するための生産体制等、より一層お客様の利便性の追求と時代に合わせた事業モデルの再構築が求められております。」

    従来の節約志向・選別消費を中心とした需要環境の記述から、EC拡大、オムニチャネル化、店頭受取・決済方法の拡充、生産体制の柔軟化を含む事業モデル再構築へ、課題の捉え方が広がっている。
  27. FY2019再定義有価証券報告書

    「賃金の改善は見られるものの、可処分所得の伸びは力強さを欠いており、依然として根強い節約志向と価値ある商品を厳選して購入する選別消費の傾向が続いております。加えて、ファッションに対する価値観の変化や流通の構造変化等により、消費者の購買行動は多様化・細分化されていく中、商品の方向性をしっかりと定めた上で期中対応商品の強化を行う等、「個客」に対して明確な訴求を行っていくことが求められております。」

    節約志向と選別消費の継続に加え、購買行動の多様化・細分化と「個客」への明確な訴求が課題として示され、需要環境の捉え方がさらに具体化している。
  28. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、消費者の間では節約志向の意識が根強く残っているものの、価値ある商品を厳選して購入する傾向は強まってきており、デフレ脱却の兆しが見え始めています。そうした中で、お客様に選ばれるブランドになるためには、企画力や品質・素材等で差別化を図った高付加価値商品の市場投入や、EC・SNSツール等を用いた一人一人に適した商品提案を行っていくことが求められています。」

    節約志向は残る一方、価値ある商品の選別購入が強まり、デフレ脱却の兆しが示された。高付加価値商品とEC・SNSによる個別提案が、顧客に選ばれるブランドに向けた対応として明示されている。
  29. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、所得環境に改善の兆しが見られるものの、消費者の根強い節約志向や、中古品市場の急速な拡大等により、付加価値がある商品を厳選して購入する傾向が強まっています。」

    従来のEC・シェアリング・リサイクル市場の拡大に加え、中古品市場の急速な拡大を背景とする選別購買へ、需要環境の記述が具体化している。
  30. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、EC販売の急速な普及に加え、衣料品のシェアリングサービス、C to Cを含めたリサイクル市場の拡大など、消費行動が多様化・細分化しており、消費者のニーズに適した商品の企画・提案方法に一層の工夫が求められています。」

    従来の節約志向・選別消費を中心とした需要環境の記述から、EC、シェアリング、C to Cを含むリサイクル市場の拡大による消費行動の多様化・細分化へ、需要変化の捉え方が広がっている。
  31. FY2018需要回復と選別消費・コト体験へのシフト有価証券報告書

    「国内衣料品販売につきましては、モノに対する節約志向は依然根強く残っているものの、個人消費に持ち直しの動きも見られ、自分が体験する楽しさに価値が見合っていれば、コト体験を通してモノを求める消費者が増えてきており、中間層による節約志向から選別消費へのシフトが顕著に見られております。」

    節約志向は残るものの、個人消費の持ち直し、コト体験への支出、選別消費への移行がより明確に記載され、前回までの低価格志向・天候不順による苦戦一辺倒の記述から需要環境が変化している。
  32. FY2018-Q3低価格志向・天候不順による苦戦と高付加価値・コト消費の併存有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、店頭における低価格品への強いニーズや天候不順による顕著な消費動向の変化により、ファッション消費は苦戦を強いられておりますが、一方で情報源としてSNSが存在感を高める中、ストーリー性のある商品やこだわりのある高付加価値商品に対する需要は高く、商品を使うことで得られる体験型のコト消費などは盛り上がりを見せるなど、多様化するニーズにどれだけ柔軟に対応できるかが今後の重要課題となっております。」

    低価格品への強いニーズ、天候不順、ファッション消費の苦戦が続く一方、ストーリー性・こだわりのある高付加価値商品や体験型のコト消費への需要が高いという、需要の二極化・多様化がより明確に示されている。
  33. FY2018-Q2回復兆しと節約・実需買い継続有価証券報告書

    「国内経済におきましては、企業収益や雇用環境の持続的な改善が見られ、個人消費にも回復の兆しが見えてきているものの、可処分所得の伸びが弱く、支出意欲は依然低水準であることから、景気の本格回復には勢いを欠いている状況が続いております。国内衣料品販売におきましては、根強い節約志向やトレンド周期の短期化により、必要な時に必要な物だけを買う実需買いが顕著になっており」

    個人消費には回復の兆しがある一方、可処分所得と支出意欲は弱く、衣料品では節約志向・短期化するトレンド周期・実需買いが継続している。
  34. FY2018-Q1個人消費持ち直しの兆しと高付加価値需要の強まり有価証券報告書

    「国内経済におきましては、企業収益や雇用環境の改善により緩やかな回復基調で推移しており、個人消費は持ち直しの兆しが見られるものの、米国新政権における日本経済に与える影響懸念や朝鮮半島の情勢不安などにより、景気の先行きは不透明な状況が続いております。国内衣料品販売におきましては、節約と贅沢のメリハリを利かせた選別消費が強まる中で、人とは違うモノが欲しいというプレミアム商品に対する需要が高まっており、ますます自社企画の強みを生かした高付加価値商品の提案が重要となってきております。」

    個人消費には持ち直しの兆しが見られる一方、選別消費は強まり、プレミアム商品・高付加価値商品の需要が高まっていると記載されている。
  35. FY2017低調継続と選別消費・冬物回復の併存有価証券報告書

    「国内衣料品販売につきましては、天候不順による影響や節約志向の高まりにより、ボリュームゾーンとなる中間購買層を中心に個人消費が伸び悩み、年間を通じて外的要因による影響を強く受けるシーズンとなりました。その反面、価格が高くても高付加価値の商品にはお客様のニーズが集まっており、節約と贅沢のメリハリを利かせた選別消費の傾向がますます強まる時代となってきております。」

    天候不順・節約志向による中間購買層の消費低迷が年間を通じて続いた一方、高付加価値商品への需要と選別消費が強まった。11月以降はタイツ、ウール素材、折り返し靴下など冬物が回復したが、前半の落ち込みを挽回するには至らなかった。
  36. FY2017-Q3低調継続と冬物好調の併存有価証券報告書

    「また中国を始めとした新興国の景気減速や英国のEU離脱問題、米国大統領選の影響による為替や株価の不安定な動きなど、景気の先行きは不透明な状況が続いております。国内衣料品販売におきましては、残暑や相次ぐ台風などの天候不順による影響や、生活防衛意識の高まりによる個人消費の伸び悩みにより、春夏物商戦から秋物商戦にかけては低調に推移しました。しかしながら、気温の低下した11月からはコート等の防寒衣料を中心に冬物商品が好調に動き、実需買いの様相はますます顕著なものとなってきております。」

    新興国景気減速、英国のEU離脱問題、米国大統領選に伴う為替・株価の不安定さと、天候不順・生活防衛意識による衣料品販売の低調さが記載された。一方、11月以降は防寒衣料と実需買いが好調となり、需要低迷一色ではない状況に変化している。
  37. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「国内衣料品販売におきましては、婦人服を中心としたファッション衣料全般の苦戦が目立っており、消費者の節約志向の高まりから、低価格品を購入する傾向が再び強まってきております。また、靴下販売におきましても各社の在庫処分等の影響もあり、例年になく低価格販売の傾向が強まったシーズンでもありました。」

    個人消費の節約志向と低価格品志向が再び強まり、靴下販売でも例年になく低価格販売の傾向が強まったと記載されている。需要環境の弱さが前回より具体化・深刻化している。
  38. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「雇用・所得環境には一定の改善が見られたものの、景気の足踏み状態が続いており、円高・株安基調による消費マインドや企業心理の冷え込みにより、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」

    個人消費の節約志向や天候不順が実際の衣料品販売に影響し、販売全般が力強さを欠く状況として記載されている。
一緒に動いた変遷

「不採算直営店等の減損損失の顕在化」は、この変遷が動いた45回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

12127433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1不採算直営店等の減損損失の顕在化12回
  3. 2原材料価格上昇・人手不足による人件費上昇12回
  4. 3実需買い・短期トレンドに対応する商品の適時投入7回
  5. 4欧州店舗運営の強化と北米市場調査4回
  6. 5販売経路別の収益区分への変更3回
  7. 6新型コロナウイルス感染症による店舗休業・業績影響3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
タビオの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-13の決算説明資料で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
個人消費の節約志向・天候不順による衣料品需要の低迷|タビオ(2668)の変遷 | Komori