Komori
ベクターホールディングス(2656)・施策再掲

各種販売施策と法人向け販売によるソフトウェア販売拡大

FY2018-Q1に初出。19回の記載のうち7回が「後退」で、最初の「後退」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026-H1。

19記載
9年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2020-Q2 – FY2021-Q2後退FY2022-Q1 – FY2023-Q1再掲FY2023-Q3 – FY2026-H12017: 220172018: 420182019: 320192020: 220202021: 320212022: 320222023: 120232024: 020242025: 12025
同じテーマの他社
ソフトウェア開発販売事業のセグメント化・収益拡大4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「ダウンロードによるソフトウェア販売では、季節ごとのセール、個別ソフトウェアセール、Vectorプロレジ大賞などを通じて露出と販売の強化を実施してまいりました。」

    各種セールや販売施策を通じてソフトウェア販売を強化する従来の施策を、具体的な施策名を挙げて継続している。
  2. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境のもと、当第3四半期のソフトウエア販売の営業収益、「AppPass」運用受託収入の何れも前年同四半期より減少しております。」

    ソフトウェア販売について、前年同四半期比で減収となったとの説明を継続している。
  3. FY2023-Q1後退有価証券報告書

    「このような環境のもと、当第1四半期のソフトウエア販売の営業収益、サイト広告販売の営業収益、「App Pass」運用受託収入の何れも前年同四半期より減少しております。」

    ソフトウェア販売の営業収益が前年同四半期より減少し、販売施策や在宅勤務需要による販売拡大の説明が当四半期には確認されない。
  4. FY2022後退有価証券報告書

    「このような環境のもと、ソフトウェア販売の当事業年度の営業収益は、コロナウィルスの影響による在宅勤務用のパソコンで使用するソフトウェアの需要が一巡したこと、前事業年度は書体の特価販売が好調だったことなどにより、前事業年度より減少(収益認識に関する会計基準による影響額を除く)しております。」

    法人向け販売や各種販売施策による拡大・減収幅抑制の説明に対し、在宅勤務需要の一巡と前年の特価販売の反動による通期減収が記載され、施策の効果に関する説明が弱まっている。
  5. FY2022-Q3後退有価証券報告書

    「ソフトウェア販売事業の当第3四半期の営業収益は、コロナウィルスの影響よる在宅勤務用のパソコンで使用するソフトウェアの需要が一巡したこと、前年は書体の特価販売が好調だったことなどにより、前年同四半期より減少(収益認識に関する会計基準による影響額を除く)しております。」

    販売施策や特価販売による販売拡大の説明に対し、在宅勤務需要の一巡と前年の特価販売の反動により、当第3四半期は減収となった。
  6. FY2022-Q2後退有価証券報告書

    「ソフトウェア販売事業の当第2四半期の営業収益は、コロナウィルスの影響よる在宅勤務用のパソコンで使用するソフトウェアの需要が一巡したこと、前年は書体の特価販売が好調だったことなどにより、前年同四半期より減少(収益認識に関する会計基準による影響額を除く)しております。」

    販売施策や法人向け販売による拡大の説明に対し、在宅勤務需要の一巡と前年の特価販売の反動により、当第2四半期は減収となった。
  7. FY2022-Q1後退有価証券報告書

    「ソフトウェア販売事業の当第1四半期の営業収益は、コロナウィルスの影響よる在宅勤務用のパソコンで使用するソフトウェアの需要が一巡したことなどもあり、前年同四半期より減少(収益認識に関する会計基準による影響額を除く)しております。」

    法人向けサービス拡充や販売施策による販売拡大の説明に対し、在宅勤務用ソフトウェア需要が一巡し、当第1四半期の営業収益は前年同四半期より減少した。
  8. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「コロナウィルスの影響により在宅勤務者が増加し、在宅勤務用のパソコンで使用するソフトウェアの需要が一時的に高まったことや、夏期に行った書体の特価販売が当初の想定数字を大幅に上回る結果となりました。」

    在宅勤務用ソフトウェアの需要増と、夏期の書体特価販売が想定を上回ったとの販売施策の成果を継続して記載している。
  9. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「ソフトウェア販売事業につきましては、コロナウィルスの影響により在宅勤務者が増加し、在宅勤務用のパソコンで使用するソフトウェアの需要が一時的に高まったことや、夏期に行った書体の特価販売が当初の想定数字を大幅に上回る結果となりました。」

    在宅勤務用ソフトウェアの需要増に加え、夏期の書体特価販売が当初想定を大幅に上回るという具体的な販売施策の成果を記載している。
  10. FY2020前進有価証券報告書

    「しかしながら、Windows7のサポート終了に伴うOSの入れ替えが進み、それに伴って新たにニーズが発生したことや、2019年10月の消費増税前に一定の駆け込み需要があったこと等により、販売金額は増加しております。」

    個人向け需要が減少する中、Windows 7サポート終了に伴うOS入替え需要と消費増税前の駆け込み需要が販売増加に寄与した。通期販売金額は394百万円、前期比6.9%増となった。
  11. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「ソフトウェア販売事業につきましては、販売施策等の拡販施策や2019年10月に実施される消費増税前の駆け込み需要等により、当第2四半期の営業収益は前年同四半期に比べて増収の結果となりました。」

    拡販施策と消費増税前の駆け込み需要により、ソフトウェア販売事業の第2四半期営業収益が前年同四半期比で増収となった。
  12. FY2019再掲有価証券報告書

    「ソフトウェアのダウンロード販売事業は、法人向け市場の販売は底堅く推移し、個人向け市場は減少が続いておりますが、販売施策により減少幅は少なくなってきております。」

    法人向け販売の底堅さと販売施策により、個人向け市場の減少下で減収幅を抑える説明を継続している。
  13. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期のソフトウェア販売事業につきましては、前年同四半期と比べて減収となりましたが、様々な販売施策により減収幅は小さくなっております。」

    法人向け市場の底堅さと販売施策により減収幅を抑えるという説明を継続している。販売金額は前年同期比1.8%減となった。
  14. FY2019-Q2後退有価証券報告書

    「当第2四半期のソフトウェア販売事業につきましては、法人向け市場が底堅く推移しましたが、前年同四半期に実施した販売施策ほど振るわず、前年同四半期と比べて減収の結果となりました。」

    法人向け市場は底堅い一方、前年同四半期の販売施策ほど成果が出ず、ソフトウェア販売事業は前年同期比3.5%減となった。
  15. FY2019-Q1後退有価証券報告書

    「当第1四半期のソフトウェア販売事業につきましては、法人向け市場が底堅く推移しましたが、前年同四半期に実施した販売施策ほど振るわず、前年同四半期と比べて減収の結果となりました。」

    法人向け市場は底堅い一方、前年同四半期に実施した販売施策ほど成果が振るわず、販売金額は前年同期比5.9%減となった。
  16. FY2018前進有価証券報告書

    「ソフトウェアのダウンロード販売事業は、個人向けの有料パソコンソフトの需要は減少傾向が続いておりますが、法人向けの販売が堅調に推移したことに加え、各種施策による販売が好調だったことにより前事業年度比で増加しております。」

    個人向け需要の減少下で、法人向け販売と各種販売施策により通期販売金額が前期比2.9%増となった。
  17. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「ソフトウェア販売事業につきましては、販売施策等が好調に推移したことより当第3四半期の営業収益は前年同四半期と比べて増収の結果となりました。法人向け市場が底堅く推移していることも増収の要因であります。」

    販売施策と法人向け販売を通じた増収という説明を継続している。
  18. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「ソフトウェアのダウンロード販売事業は、個人向けの有料パソコンソフトの需要は減少傾向が続いておりますが、各種販売施策による販売及び法人向けの販売が堅調に推移したことにより前年同期比で増加に転じました。」

    個人向け需要の減少が続く中、各種販売施策と法人向け販売の堅調な推移により、ソフトウェア販売事業は前年同期比で増加した。
  19. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「個人向けの有料パソコンソフトの需要は減少傾向が続いておりますが、各種販売施策による販売及び法人向けの販売が堅調に推移したことにより前年同期比で増加に転じました。」

    個人向け需要が減少する環境下で、各種販売施策と法人向け販売を通じてソフトウェア販売事業の増収を図っている。
一緒に動いた変遷

「ソフトウェア販売事業の減収下でのセグメント利益確保」は、この変遷が動いた19回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1077554★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ソフトウェア販売事業の減収下でのセグメント利益確保10回
  3. 2営業収益の減少と営業・経常・純損失の継続7回
  4. 3App Pass事業の開始・収益化7回
  5. 4営業キャッシュ・フローの黒字化と投資キャッシュ・フローの支出超過5回
  6. 5営業費用の最適化・効率化5回
  7. 6当期純損失による純資産減少と自己資本比率低下4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ベクターホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
各種販売施策と法人向け販売によるソフトウェア販売拡大|ベクターホールディングス(2656)の変遷 | Komori