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伊藤園(2593)・リスク顕在化

固定資産・のれんの減損リスク

FY2016に初出。35回の記載のうち31回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。

35記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2016 – FY2018-Q2顕在化FY2019-Q2 – FY2022-Q32016: 320162017: 420172018: 220182019: 420192020: 320202021: 320212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社

伊藤園がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より5年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「「自動販売機事業」については、原材料費・物流費・人件費などのコスト上昇が続く一方で販売数量が低下しており、経営環境が著しく悪化していると認められたことから、対象となる自動販売機等の当連結会計年度末時点における資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として12,065百万円(工具、器具及び備品11,953百万円、ソフトウェア71百万円、リース資産39百万円)を計上しております。」

    自動販売機事業で販売数量低下とコスト上昇による著しい経営環境悪化が認められ、当社12,065百万円、ネオス1,807百万円など、全体で14,883百万円の減損損失が実際に計上された。
  2. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 189 430」

    当中間連結会計期間の減損損失は430百万円となり、前年同期の189百万円から増加した。固定資産・のれんの減損が引き続き実際に発生している。
  3. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「減損損失 639 189」

    当中間連結会計期間の減損損失は189百万円で、前年同期の639百万円から減少した。ただし、固定資産・のれんの減損自体は引き続き発生している。
  4. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 248 707」

    当第3四半期連結累計期間に減損損失707百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き実際に発生している。
  5. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 244 639」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失639百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き発生している。
  6. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 8 11」

    当第1四半期連結累計期間に減損損失11百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き発生している。
  7. FY2023対処有価証券報告書

    「当連結会計年度において、減損損失402百万円を計上しております。」

    減損損失は前年度の1,889百万円から402百万円へ減少した。一方、タリーズ店舗331百万円、ITO EN AUSTRALIA PTY.LIMITEDの事業用資産71百万円の減損が発生している。
  8. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 135 248」

    当第3四半期連結累計期間に減損損失248百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き発生している。
  9. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 129 244」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失244百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き実際に発生している。
  10. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 5 8」

    当第1四半期連結累計期間に減損損失8百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き発生している。
  11. FY2022対処有価証券報告書

    「当連結会計年度において、減損損失1,889百万円を計上しております。」

    減損損失は前年度の4,056百万円から1,889百万円へ減少したが、タリーズ店舗573百万円、ネオスのリース資産1,315百万円など、減損は引き続き発生している。
  12. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 496 135」

    当第3四半期連結累計期間に減損損失135百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き実際に発生している。
  13. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 488 129」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失129百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き発生している。
  14. FY2021顕在化有価証券報告書

    「当社連結子会社のネオス㈱は単一の事業を行っていることから、全ての事業用資産を単一の資産グループとしております。同社は継続的に営業損益がマイナスとなっていることから、回収可能価額まで減額することとし、減損損失として2,184百万円(のれん1,987百万円、土地196百万円)を計上しております。」

    ネオスで2,184百万円、タリーズで1,872百万円、合計4,056百万円の減損損失を計上し、固定資産・のれんの減損が継続して発生している。
  15. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 112 496」

    当第3四半期連結累計期間に減損損失496百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き実際に発生している。
  16. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 104 488」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失488百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き実際に発生している。
  17. FY2020顕在化有価証券報告書

    「同社は経営環境の著しい悪化があることから、将来の回収可能性を検討した結果、当初想定していた超過収益力が見込めなくなったため、回収可能価額まで減額することとし、減損損失4,904百万円(のれん4,904百万円)として計上しております。」

    Distant Lands Trading Co.について、当初想定した超過収益力が見込めなくなり、のれん4,904百万円の減損損失が実際に計上された。タリーズ店舗等の減損370百万円も含め、当年度の減損損失は5,275百万円となっている。
  18. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 160 112」

    当第3四半期連結累計期間に減損損失112百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が実際に発生している。
  19. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失104百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き発生している。
  20. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 - 4」

    当第1四半期連結累計期間に減損損失4百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き発生している。
  21. FY2019顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度末時点における該当する資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失465百万円(建物及び構築物369百万円、工具、器具及び備品42百万円、その他53百万円)として計上しております。」

    タリーズ店舗等で465百万円、㈱土倉で22百万円、合計488百万円の減損損失が実際に計上され、対象がタリーズ以外にも及んでいる。
  22. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 237 160」

    当第3四半期連結累計期間に減損損失160百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が実際に発生している。
  23. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 237 140」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失140百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き発生している。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「減損損失 150 237」

    第3四半期連結累計期間の減損損失は237百万円であり、固定資産・のれんの減損が発生した状態が継続している。
  25. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 141 237」

    第2四半期連結累計期間に減損損失237百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き実現している。
  26. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 20 13」

    当第1四半期連結累計期間に減損損失13百万円が計上され、固定資産・のれんの減損が引き続き実現している。
  27. FY2017顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、減損損失を2億99百万円計上しております。」

    タリーズコーヒージャパンの店舗等について、当年度も減損損失299百万円が実際に計上されている。
  28. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 150」

    当第3四半期連結累計期間に減損損失150百万円が計上され、固定資産・のれんの減損リスクが引き続き実現している。
  29. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 141」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失141百万円が計上され、固定資産・のれんの減損リスクが引き続き実現している。
  30. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 20」

    当第1四半期の特別損失として減損損失20百万円が計上され、減損が引き続き発生している。
  31. FY2016顕在化有価証券報告書

    「こうした資産は、時価の下落や、期待しているキャッシュ・フローを生み出さない状況になるなど、その収益性の低下により減損会計の適用を受ける可能性があり、減損損失が発生した場合、当グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」

    当年度には減損損失3億10百万円を計上しており、タリーズコーヒージャパンの店舗等290百万円、チチヤスの事業用資産19百万円が内訳として示されている。
一緒に動いた変遷

「海外子会社の円換算による為替変動リスク」は、この変遷が動いた35回のうち26回、同じ書類で同じ向きに動きました。

261310995★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外子会社の円換算による為替変動リスク26回
  3. 2国内景気と個人消費動向への依存13回
  4. 3飲料市場の低価格化・競争激化と嗜好変化10回
  5. 4茶葉・輸入原料・PET資材の調達コスト上昇9回
  6. 5農産物の不作と自然災害による事業影響9回
  7. 6新型コロナウイルス感染症による個人消費・サプライチェーン・事業活動への影響5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
伊藤園の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-25の株主総会で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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