茶葉・輸入原料・PET資材の調達コスト上昇
FY2016に初出。20回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2026-H1。直近の記載は2026-09-01。
伊藤園がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。
- 2026-09-01顕在化決算説明資料
「原料・資材等の高騰による影響」
原料・資材等の高騰が第1四半期の営業利益増減要因として明示された。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は前連結会計年度に比べ5.6％減の216億84百万円となり、営業利益率は0.5ポイント減の4.4％となりました。売上原価が8.7％増、販売費及び一般管理費が0.7％増となり、原材料をはじめとする各種コストの上昇が想定を上回ったことによるものであります。」
原材料をはじめとする各種コストの上昇が想定を上回り、売上原価が8.7％増、営業利益が前年同期比5.6％減となる形で調達・原価上昇リスクが実際の業績に表れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一方、営業利益は米国コーヒー豆事業の採算性改善があったものの、主原料である緑茶をはじめとする各種コストの上昇を受けて減益となりました。この結果、リーフ・ドリンク関連事業の売上高は2,353億７百万円（前年同期比4.0％増）となり、営業利益は115億99百万円（前年同期比5.0％減）となりました。」
緑茶をはじめとする各種コストの上昇が実際に発生し、リーフ・ドリンク関連事業の営業利益が前年同期比5.0％減少したと説明されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における日本経済は、雇用・所得環境が改善する中で、インバウンド需要の増加等により緩やかな回復が続くことが期待される一方で、ウクライナ情勢・中東問題の長期化に伴う地政学リスクの高まりを受けて、エネルギー価格や原材料費の高止まり、及び為替変動による景気への影響が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格・原材料費の高止まりと為替変動が、調達・原価上昇につながる外部環境として引き続き記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における日本経済は、新型コロナウイルス感染症の５類移行による人流回復、雇用・所得環境の改善による個人消費の持ち直しや、インバウンド需要の増加等により緩やかな回復の動きが見られた一方で、ウクライナ情勢・中東情勢等の不透明感や、エネルギー価格、原材料費の高騰及び為替変動による景気への影響が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格・原材料費の高騰および為替変動が、調達・原価上昇につながる外部環境として引き続き記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の５類移行による人流回復や雇用・所得環境の改善、インバウンド需要の増加等により緩やかな回復の動きが見られた一方で、エネルギー価格、原材料費の高止まりや急速な円安進行など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格・原材料費の高止まりと急速な円安進行が、調達・原価上昇につながる外部環境として引き続き記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの主要事業は、茶系飲料を中心とする飲料製品でありますが、就農人口の減少や、茶園面積の減少による茶生産量の減少に加え、飲料用茶葉の需要増大により、当社グループが必要とする茶葉の確保が出来ない場合の需給関係の悪化や、輸入原料（穀物・野菜等）の高騰や為替の影響により調達コストが上昇し、原価高の要因となる可能性があります。」
茶葉・輸入原料・PET資材の調達リスクが継続し、当年度は原料・資材等の高騰により売上総利益率が前期比1.5％低下したと説明されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における日本経済は、ウィズコロナの下での各種政策による景気の持ち直しが期待される一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、世界的な金融引き締めに伴う景気下振れリスクの高まりと、原料・エネルギーコストの高騰等の影響により引き続き厳しい状況となりました。」
原料・エネルギーコストの高騰が引き続き事業環境を厳しくする要因として記載され、調達・原価上昇リスクに実質的な変更はない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における日本経済は、ウィズコロナの新たな段階への移行が進められる中、各種政策により景気の持ち直しが期待される一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、世界的な金融引き締めに伴う景気下振れリスクの高まりと急激な円安進行、原料・エネルギーコストの高騰等の影響により引き続き厳しい状況となりました。」
原料・エネルギーコストの高騰が引き続き事業環境を厳しくする要因として記載され、調達・原価上昇リスクに実質的な変更はない。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における日本経済は、新型コロナウイルス感染症の再拡大の懸念や、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、米国を中心とした金利上昇と急激な円安進行、原料・エネルギーコストの高騰等の影響により引き続き厳しい状況となりました。」
従来の茶葉・輸入原料・PET資材に加え、原料・エネルギーコストの高騰が事業環境の悪化要因として明示され、調達・原価上昇リスクが強まっている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「就農人口の減少や、茶園面積の減少による茶生産量の減少に加え、飲料用茶葉の需要増大により、当社グループが必要とする茶葉の確保が出来ない場合の需給関係の悪化や、輸入原料（穀物・野菜等）の高騰により調達コストが上昇し、原価高の要因となる可能性があります。」
茶葉、輸入原料、PET容器原料の供給不足・価格上昇による原価リスクが継続している。 - FY2021後退有価証券報告書
「また、当社グループの飲料製品の販売数量のうち、ＰＥＴ容器の占める割合はおよそ75％となっており、ＰＥＴ容器の原料である石油価格の高騰等により、原価高の要因となる可能性があります。」
PET容器比率は前回の約76％から約75％へ低下した。ただし、石油価格上昇、茶葉・輸入原料高、プラスチック環境問題は継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、当社グループの飲料製品の販売数量のうち、ＰＥＴ容器の占める割合はおよそ76％となっており、ＰＥＴ容器の原料である石油価格の高騰により、原価高の要因となる可能性があります。加えて、ＰＥＴボトルをはじめとするプラスチック容器の問題がクローズアップされています。」
PET容器比率が従来の約73％から約76％へ上昇し、石油価格上昇に加えてプラスチック容器問題も明記されたため、調達・原価リスクの数値的エクスポージャーと範囲が拡大している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「また、当グループの飲料製品の販売数量のうち、ＰＥＴ容器の占める割合はおよそ73％となっており、ＰＥＴ容器の原材料である石油価格の高騰により、原価高の要因となる可能性があります。」
PET容器の販売数量比率が従来の約72％から約73％へ上昇し、石油価格上昇による原価リスクの数値的なエクスポージャーが拡大している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、当グループの飲料製品の販売数量のうち、ＰＥＴ容器の占める割合はおよそ72％となっており、ＰＥＴ容器の原材料である石油価格の高騰により、原価高の要因となる可能性があります。」
茶生産量の減少、飲料用茶葉需要の増大、輸入原料高騰、石油価格上昇を調達リスクとしている。