海外子会社の円換算による為替変動リスク
FY2016に初出。32回の記載のうち31回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
伊藤園がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。24社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「「為替換算調整勘定」により29億33百万円増加」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定が29億33百万円増加し、海外事業の円換算による為替変動の影響が実際に純資産へ表れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「「為替換算調整勘定」が15億30百万円増加」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定が15億30百万円増加し、為替変動の影響が当中間連結会計期間にも実際に表れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 1,953 △ 301」
当中間連結会計期間のその他の包括利益において、為替換算調整勘定がマイナス301百万円となり、海外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が実際に計上されている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 137 1,624」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定1,624百万円がその他の包括利益に計上され、為替変動の影響が当四半期累計期間にも実際に表れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 2,233 1,953」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定1,953百万円がその他の包括利益に計上され、為替変動の影響が実際に表れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 563 905」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定905百万円がその他の包括利益に計上され、為替変動の影響が引き続き実際に表れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 当期発生額 385百万円」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定385百万円がその他の包括利益に計上され、為替変動の影響が当年度にも実際に表れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 1,186 △ 137」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定が当第3四半期連結累計期間にマイナス137百万円となり、為替変動の影響が実際に計上されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 784 2,233」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定2,233百万円がその他の包括利益に計上され、為替変動の影響が引き続き実際に表れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 97 563」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定が、前年同期の97百万円から当四半期の563百万円となり、為替変動の影響が引き続きその他の包括利益に表れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 当期発生額 3,608百万円」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定3,608百万円がその他の包括利益に計上され、為替変動の影響が実際に表れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 148 1,186」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定が当第3四半期連結累計期間に1,186百万円となり、為替変動の影響が実際に計上されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 251 784」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定784百万円がその他の包括利益に計上され、為替変動の影響が実際に表れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 当期発生額 722百万円」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定722百万円がその他の包括利益に計上され、為替変動の影響が実際に表れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 668 △ 148」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定が当第3四半期連結累計期間にマイナス148百万円となり、為替変動の影響が実際に計上されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 765 △ 251」
当第2四半期連結累計期間のその他の包括利益において、為替換算調整勘定がマイナス251百万円となり、海外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が実際に計上されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 当期発生額 △1,142百万円」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定の変動が、当連結会計年度にマイナス1,142百万円として計上され、為替変動の影響が実際に表れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 236 △ 668」
当第3四半期連結累計期間のその他の包括利益において、為替換算調整勘定がマイナス668百万円となり、海外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が実際に計上されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定」
当第2四半期連結累計期間のその他の包括利益において、為替換算調整勘定がマイナス765百万円となり、海外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が実際に計上されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 228 △ 738」
当第1四半期連結累計期間のその他の包括利益において、為替換算調整勘定がマイナス738百万円となり、海外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が実際に計上されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 当期発生額 329百万円」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定329百万円がその他の包括利益に計上され、為替変動の影響が当年度にも実際に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 291 △ 236」
第3四半期連結累計期間のその他の包括利益において、為替換算調整勘定がマイナス236百万円となり、海外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が実際に計上されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 230 599」
第2四半期連結累計期間のその他の包括利益において、為替換算調整勘定599百万円が計上され、海外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が実際に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 37 228」
当第1四半期連結累計期間のその他の包括利益において、為替換算調整勘定228百万円が計上され、海外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が実際に表れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 783 291」
第3四半期連結累計期間のその他の包括利益において、為替換算調整勘定291百万円が計上され、海外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が実際に表れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 2,281 230」
第２四半期連結累計期間のその他の包括利益において、為替換算調整勘定が230百万円となり、海外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が実際に計上されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 1,966 37」
当第1四半期のその他の包括利益において、為替換算調整勘定が37百万円となり、海外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が引き続き実際に計上されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「・「為替換算調整勘定」の増加 ６億10百万円」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定の変動が、当年度の純資産の増加要因として実際に計上されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「主な変動要因といたしましては、「利益剰余金」が「親会社株主に帰属する四半期純利益」により115億64百万円増加し、「剰余金の配当」により52億53百万円減少したことと、「為替換算調整勘定」が７億80百万円増加したことによるものです。」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定の変動が7億80百万円の増加として実際に計上され、為替影響が継続して表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「主な変動要因といたしましては、「利益剰余金」が「親会社株主に帰属する四半期純利益」89億23百万円による増加、「剰余金の配当」により26億26百万円減少したことと、「為替換算調整勘定」が22億42百万円減少したことによるものです。」
海外子会社の円換算に伴う為替換算調整勘定の減少が22億42百万円として実際に計上され、為替変動の影響が継続して表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「主な変動要因といたしましては、「現金及び預金」が77億92百万円減少、「受取手形及び売掛金」が69億71百万円増加、「商品及び製品」が49億43百万円増加、「のれん」が10億86百万円減少したことによるものです。」
四半期末の純資産について、為替換算調整勘定が19億12百万円減少しており、海外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が実際に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外のグループ会社の財務諸表は現地通貨にて作成されているため、連結財務諸表作成時に円換算されることになり、為替相場の変動による円換算時の為替レートの変動が当グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
海外子会社の現地通貨財務諸表を連結時に円換算することによる影響を説明している。