原材料・エネルギー価格高騰リスク
FY2016に初出。26回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
キリンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに37社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「連結事業利益は、中東情勢を背景とした資材・燃料等のコスト上昇があったものの、各事業の堅調な販売に加え、売上総利益の増加及び各種費用の減少等により、前年同期比で増益となりました。」
中東情勢を背景とする資材・燃料等のコスト上昇が実際の事業環境として発生したが、販売好調や売上総利益の増加、費用減少で吸収した。 - FY2025対処有価証券報告書
「北米のCoca-Cola Beverages Northeast, Inc.では、炭酸飲料を中心に販売が堅調に推移し、原材料費が上昇する中でも、高い収益性を維持しました。」
原材料費上昇が続く中、価格マネジメント、商品構成、オペレーション効率化により収益性を維持した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「事業利益は、原材料費の高騰や販売数量の減少の影響を、価格改定の効果によって吸収し、増益となりました。」
原材料費高騰の影響は残るものの、価格改定効果によってキリンビバレッジの事業利益への影響を吸収した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「これらの結果、売上収益は69.6％増加し1,753億円となりました。また、事業損失は、協和発酵バイオ㈱のアミノ酸及びヒトミルクオリゴ糖事業の譲渡契約の締結に伴い発生した棚卸資産の評価損等の影響があったものの、Blackmores Limitedの通年での損益の取込や㈱ファンケルの連結子会社化により、109億円となりました。」
原材料・燃料価格高騰の影響が継続する中、協和発酵バイオでは事業譲渡に伴う評価損等も加わり、ヘルスサイエンス事業の事業損失要因となった。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「事業利益は、RTDの販売数量増や価格改定効果により限界利益が増益となったことに加え、減価償却費の減少によりその他費用が減少した一方で、ブランド強化に向け販売費を前年以上に投下したことや原材料価格高騰影響により前年並みとなりました。」
原材料価格高騰影響がキリンビールの事業利益を下押しする要因として当中間連結会計期間にも実績に現れた。価格改定効果などで一部を補った。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「事業利益は、アミノ酸製品の想定以上の販売減や原材料・燃料価格の高騰による収益性悪化などにより、減益となりました。」
協和発酵バイオでは、アミノ酸製品の想定以上の販売減と原材料・燃料価格高騰による収益性悪化が、事業利益の減益として実績に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高騰など厳しい環境下でもコスト削減や価格改定で対応し、収益性改善に取り組みました。」
原材料・燃料価格高騰が2023年も事業環境および収益性への影響として継続した。価格改定やコスト削減で対応したが、協和発酵バイオ等では減益・損失要因となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「事業利益は、アミノ酸製品の想定以上の販売減や原材料・燃料価格の高騰による収益性悪化などのため、減益となりました。」
原材料・燃料価格の高騰が、協和発酵バイオの収益性悪化・減益として引き続き実績に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「事業利益は、アミノ酸製品の想定以上の販売減や原材料・燃料価格の高騰による収益性悪化などのため、減益となりました。」
原材料・燃料価格の高騰が協和発酵バイオの収益性悪化・減益として実際に発生した。国内飲料事業でも原材料等の高騰影響が継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「事業利益は、原材料・燃料価格の高騰による収益性悪化などのため、減益となりました。」
協和発酵バイオでは、原材料・燃料価格の高騰が収益性悪化と減益として実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「新型コロナの感染拡大に伴うロックダウンにより、生産拠点のひとつである中国上海工場(上海協和アミノ酸社)が製造休止を余儀なくされ、販売面でも制約を受けました。」
原料価格・燃料価格の高騰が協和発酵バイオの収益性悪化や42,957百万円の非流動資産減損、国内飲料事業の減益として実績に現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「事業利益は、新型コロナウイルス感染拡大による中国（上海）のロックダウンにより現地の製造および販売に制限が生じたほか、原材料等の高騰影響を受け、16億円の損失となりました。」
原材料等の高騰が協和発酵バイオの事業利益16億円の損失要因として実際に発生した。国内飲料事業でも原材料等の高騰により減益となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「事業利益は、市況高騰による大幅な原材料費上昇の影響により、減益となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰リスクが、国内飲料事業の原材料費上昇による減益として実際に発生した。協和発酵バイオでも原材料費・燃料費の高騰が10億円の損失要因となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ロシア、ウクライナ情勢に関して、当社グループは現地に事業拠点は無く、直接的に調達している原材料も無いことから現時点で事業への大きな影響はありません。地政学リスクの高まりにより不確実性が高い状況と認識しており、エネルギー価格の上昇や原材料・資材価格の高騰等、調達面で影響を受ける可能性は否定できません。」
現時点で直接的な大きな影響はないとしつつ、ロシア・ウクライナ情勢による地政学リスクの高まりと、エネルギー・原材料・資材価格上昇の可能性を追加的に示した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「コロナ影響による原燃材料の高騰等の課題もある中で、組織風土変革や収益性の高い品目への集中等の事業構造改革にも取り組みました。」
原燃材料価格高騰が協和発酵バイオなどの事業課題として実際に発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「・ 事業利益は、販売数量の減少に加え、原材料コストの上昇等により、減益となりました（前年同期比 現地通貨ベース△43.9％、円ベース△49.4％）。」
原材料価格高騰リスクが、ミャンマー・ブルワリー社の原材料コスト上昇と事業利益の現地通貨ベース43.9％減、円ベース49.4％減として実績に現れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「ビール類におけるビールカテゴリーの構成比が低下したことや、物流費の高騰などにより限界利益は前年より22億円の減少となりました。」
物流費の高騰が、ビールカテゴリー構成比の低下とともに限界利益22億円減少として実際の業績に影響した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「また、事業利益は、干ばつ等の異常気象が、豪州のほぼ全域で原料乳の乳価・安定供給に影響を及ぼしたこともあり、大幅に減少しました。」
原材料・エネルギー価格高騰リスクが、干ばつ等による原料乳の乳価・安定供給への影響とライオン飲料事業利益の大幅減少として実際に発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「事業利益は原材料費高騰や物流コスト上昇の影響等もあり、14億円の減益（△34.4％）となりました。」
原材料費高騰と物流コスト上昇が、メルシャンの事業利益14億円減、34.4％減として実際の業績に影響した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「また、ブドウの供給量が市場全体で不足している影響により、ワインの原材料費が増加しました。」
原材料価格高騰リスクが、ブドウ供給不足によるワイン原材料費の増加として実際に発生した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「事業利益は、CCNNE社において石油価格の高騰に伴い原材料費が増加した影響等により減少しました。」
原材料・エネルギー価格高騰リスクが、石油価格高騰に伴うCCNNE社の原材料費増加と事業利益減少として実際に発生した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「海外その他綜合飲料事業では、為替影響があった反面、ミャンマー・ブルワリー社で販売数量が大幅に増加したことに加え、米国の清涼飲料事業の子会社であるCCNNE社が昨年９月に事業範囲を拡大したため、売上収益は増加しました。事業利益は、CCNNE社において原材料費が高騰した影響等により減少しました。」
原材料価格高騰リスクが、CCNNE社の原材料費高騰による事業利益減少として実際の業績に影響した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「キリングループの使用する主要な原材料（ＰＥＴボトル、段ボール、麦芽、コーン、果汁等）や原油、電気といったエネルギー等には、その価格が市場の状況により変動するものがある他、配送ドライバー不足など物流を取り巻く環境が厳しさを増しており、調達、製造、輸送コスト等が上昇し、当社グループの業績・財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・エネルギー価格に加え、配送ドライバー不足による物流費上昇リスクを新たに明示した。年度実績ではオレンジ果汁価格高騰の影響も継続した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「これらの結果、オセアニア綜合飲料事業では、ライオン社酒類事業における販売数量の減少に加え、飲料事業における棚卸資産評価減とオレンジ果汁価格高騰の影響により、減収減益となりました。」
原材料価格高騰リスクが、オレンジ果汁価格の高騰に加え棚卸資産評価減を伴う減収減益として引き続き実際の事業影響に至った。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「ライオン飲料事業では、注力カテゴリーのうち特に高価格帯チーズ、ヨーグルトや、乳飲料の主力商品「デア」の販売が好調でしたが、オレンジ果汁の不足に伴う原料価格高騰の影響を受けました。」
原材料価格高騰リスクが、オレンジ果汁不足による原料価格高騰として実際の事業影響に至った。 - FY2016初出有価証券報告書
「キリングループの使用する主要な原材料（アルミニウム缶、麦芽、コーン、豪州での原乳等）や原油、電気といったエネルギー等には、その価格が市場の状況により変動するものがあります。それらの価格が高騰することによって、調達、製造、輸送コスト等が上昇し、当社グループの業績・財務状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
主要原材料とエネルギー価格の高騰が調達・製造・輸送コストを押し上げるリスクを開示した。