原料・資材価格の高騰
FY2018に初出。11回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2024-H1。
サッポロビールがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「事業利益は、原材料や人件費高騰の影響があったものの、国内酒類の増収効果により、前年同期から増益となりました。」
原材料や人件費の高騰が酒類事業の利益へのマイナス要因として継続して記載された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「事業利益及び営業利益は、原材料や人件費高騰の影響があったものの、国内酒類の増収効果により前年同期から増益となりました。」
原材料や人件費の高騰が酒類事業の利益へのマイナス要因として継続して記載された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「事業利益及び営業利益は、原材料高騰の影響を受けたものの、業務用市場の回復等の増収効果及び外食事業の構造改革効果により、前年同期から増益となりました。」
原材料高騰の影響が変動費増加・利益押し下げ要因として当四半期の業績に継続して現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「事業利益は、国内酒類や外食における業務用ビールの売上の回復や、コスト構造改革による費用の減少等により、前年同期比57億円改善し、35億円の利益となりました。」
酒類事業では、原材料高騰等による変動費増加が利益を押し下げる影響として当四半期の業績に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「事業利益及び営業利益は、原材料高騰等により変動費が増加したものの、業務用市場の回復等の増収効果及び外食事業の構造改革効果により、前年同期から増益となりました。」
原材料高騰による変動費増加が当四半期の利益に影響したと記載された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「事業利益及び営業利益は、原材料高騰等により変動費が増加したものの、増収効果と外食事業の構造改革効果により、前年同期から増益となりました。」
原材料高騰による変動費増加が2022年度の業績に実際に現れた。増収効果や構造改革効果がその影響を上回ったと記載されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「事業利益及び営業利益は、原材料高騰等により変動費が増加したものの、増収効果と外食事業の構造改革効果により、前年同期から増益となりました。」
原材料高騰による変動費増加が酒類事業の利益を押し下げる影響として、当期の業績に現れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「酒類事業は、原材料関連費用の増加により利益を押し下げられたものの、業務用市場の売上の回復や、外食事業における不採算店舗の削減等の構造改革の効果が顕在化したことで、売上収益は1,461億円（前年同期比156億円、12％増）となり、事業損失は５億円（前年同期は29億円の損失）、営業利益は12億円（前年同期は28億円の損失）となりました。」
原材料関連費用の増加が酒類事業の利益を押し下げる影響として実際の業績に現れた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「市況の最新情報収集強化、調達先の分散・多様化、適正在庫の水準の維持、為替予約等様々な対策を進めておりますが、それら原料・資材の価格が高騰することにより、売上原価が上昇し、当社グループの業績や財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原料・資材価格高騰のリスクを継続しつつ、情報収集、調達先分散、適正在庫、為替予約による対応策を具体的に記載した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「それら原料・資材の価格が高騰することにより、売上原価が上昇し、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
商品相場や為替に連動する原料・資材価格高騰のリスクを継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「それら原料・資材の価格が高騰することにより、売上原価が上昇し、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
商品相場や為替市場に連動する主要原料・資材価格の高騰リスクを、グループ全体のリスクとして初めて明示している。