通信ネットワーク及びコンピューターシステム障害
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ユナイテッドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中18社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの学習塾事業においては全国に教室・拠点を有しているため、自然災害、感染症、停電、交通機関の停止等が発生した場合には、教室運営、授業提供、生徒、講師及び従業員の安全確保に影響が生じる可能性があります。」
従来のシステム・通信障害を含む事業継続リスクについて、全国の学習塾拠点、授業提供及び安全確保への影響を具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「大地震、台風等の自然災害及び事故、火災、感染症の蔓延、設備の損壊や電力供給の制限、混乱等の不測の事態が発生した場合には、当社グループの事業運営に深刻な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、事故、感染症、設備損壊及び電力供給制限による事業継続リスクを継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「大地震、台風等の自然災害及び事故、火災、感染症の蔓延、設備の損壊や電力供給の制限、混乱等の不測の事態が発生した場合には、当社グループの事業運営に深刻な影響を及ぼす可能性があります。」
従来のシステム障害リスクに加え、自然災害、火災、感染症、設備損壊及び電力供給制限を事業継続上の要因として明示し、影響を深刻なものと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「自然災害・事故（社内外の人的要因によるものを含む）・故障等による通信ネットワークやコンピューターシステムが使用不能になった場合等、サービスの提供が不可能となった場合には、当社グループの業績及び今後の事業展開に影響を与える可能性があります。」
通信ネットワーク及びコンピューターシステムの停止によるサービス提供不能リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「自然災害・事故（社内外の人的要因によるものを含む）・故障等による通信ネットワークやコンピューターシステムが使用不能になった場合等、サービスの提供が不可能となった場合には、当社グループの業績及び今後の事業展開に影響を与える可能性があります。」
通信ネットワーク・コンピューターシステム停止によるサービス提供不能リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「自然災害・事故（社内外の人的要因によるものを含む）・故障等による通信ネットワークやコンピューターシステムが使用不能になった場合等、サービスの提供が不可能となった場合」
サービス提供がネットワークやシステムに依存することに伴う停止リスクである。