バリューコマース（2491）・リスク対処
ストック・オプション行使による株式希薄化リスク
FY2017に初出。5回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2022。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ストック・オプション行使による株式希薄化382社が書いているテーマ・逆風382社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの382件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022対処有価証券報告書
「権利行使 9,800 未行使残 13,200」
第8回ストック・オプションは9,800株が権利行使され、未行使残が前期の23,000株から13,200株へ減少している。行使期間は2023年3月31日までである。 - FY2020対処有価証券報告書
「未行使残 33,600」
ストック・オプションの未行使残が前期末の38,800株から33,600株へ減少し、将来の希薄化可能性が低下している。 - FY2019対処有価証券報告書
「2019年12月末日現在におけるストック・オプションの目的となる株式の数は38,800株であり、発行済株式総数34,471,000株に対する割合は0.11％となっております。」
ストック・オプション対象株式数・比率は前期の53,800株・0.16％から38,800株・0.11％へ低下している。 - FY2018対処有価証券報告書
「2018年12月末日現在におけるストック・オプションの目的となる株式の数は53,800株であり、発行済株式総数34,471,000株に対する割合は0.16％となっております。」
ストック・オプションの対象株式数と発行済株式総数に対する割合が、前期の144,800株・0.42％から53,800株・0.16％に減少している。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成29年12月末日現在におけるストック・オプションの目的となる株式の数は144,800株であり、発行済株式総数34,471,000株に対する割合は0.42％となっております。」
ストック・オプションの目的株式144,800株、発行済株式総数に対する割合0.42％を示し、将来の行使による株式価値希薄化リスクを記載している。