エンジニアリング分野を将来の収益の柱へ
FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2020前進有価証券報告書
「工学系技術職の派遣が、前連結会計年度に比べ229百万円増加し2,769百万円（前期比9.0％増）となりました。」
工学系技術職派遣の売上高が前期比9.0％増となり、エンジニアリング分野の業容拡大を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「工学系技術職の派遣が、前連結会計年度に比べ280百万円増加し2,540百万円（前期比12.4%増）となりました。」
工学系技術職派遣の売上高が前期比12.4％増となり、エンジニアリング分野の業容拡大を数値で示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新卒者の常用雇用派遣を行っておりますＷＤＢ工学株式会社につきましても、全国的にスタッフを派遣しており、それぞれの分野において順調に業容を拡大しております。」
WDB工学株式会社による技術者の新卒常用雇用派遣について、全国派遣と業容拡大の状況を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「更に、技術者の新卒者を対象として常用雇用派遣を行っておりますWDB工学株式会社についても、全国にスタッフを派遣しており、順調に業容を拡大しております。」
WDB工学株式会社による技術者の新卒常用雇用派遣について、全国派遣と業容拡大の状況を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「更に、技術者の新卒者を対象として常用雇用派遣を行っておりますWDB工学株式会社についても、全国にスタッフを派遣しており、順調に業容を拡大しております。」
WDB工学株式会社による技術者の新卒常用雇用派遣について、全国派遣と業容拡大の状況を再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「工学系技術職の派遣が、前連結会計年度に比べ555百万円増加し2,259百万円（前期比32.6％増）となりました。」
工学系技術職派遣の売上高が前期比32.6％増となり、同分野の業容拡大を数値で示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「新卒者の常用雇用派遣を行っておりますＷＤＢ工学株式会社、ＷＤＢエウレカ株式会社につきましても、全国的にスタッフを派遣しており、それぞれの分野において順調に業容を拡大しております。」
工学系技術職等の常用雇用派遣について、全国派遣と業容拡大の状況を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新卒者の常用雇用派遣を行っておりますＷＤＢ工学株式会社、ＷＤＢエウレカ株式会社につきましても、全国的にスタッフを派遣しており、それぞれの分野において順調に業容を拡大しております。」
工学系技術職等の常用雇用派遣について、全国派遣と業容拡大の状況を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「新卒者の常用雇用派遣を行っておりますＷＤＢ工学株式会社、ＷＤＢエウレカ株式会社につきましても、全国的にスタッフを派遣しており、それぞれの分野において順調に業容を拡大しております。」
工学系技術職等の常用雇用派遣について、全国派遣と業容拡大の状況を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新卒者の常用雇用派遣を行っておりますＷＤＢ工学株式会社、ＷＤＢエウレカ株式会社につきましても、全国的にスタッフを派遣しており、それぞれの分野において順調に業容を拡大しております。」
工学系・研究職の常用雇用派遣について、全国派遣と業容拡大の状況を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、新卒者の常用雇用派遣を行っておりますＷＤＢ工学株式会社、ＷＤＢエウレカ株式会社につきましては、全国の顧客にスタッフを派遣しており、来期の新卒社員の採用活動についても鋭意取り組んでおります。」
工学系技術職派遣のスタッフが全国で稼働している状況と、次期新卒社員の採用活動を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、工学系技術職派遣につきましても、ＷＤＢ工学株式会社のスタッフが全国で稼働し、業績を順調に拡大しております。」
工学系技術職派遣のスタッフが全国で稼働し、業績を拡大しているとの説明を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、工学系技術職派遣につきましても、ＷＤＢ工学株式会社において、新たに新入社員を迎え、全国で稼働をしております。」
新入社員を受け入れ、全国で稼働する段階に進んだ。 - FY2016初出有価証券報告書
「工学系技術職派遣につきましては、ＷＤＢ工学株式会社において、新卒採用の強化、支店の新規開設を推し進め、エンジニアリング分野について、今後の収益の柱とするべく事業を継続しております。」
新卒採用の強化と支店の新規開設を通じて、工学系技術職派遣を収益の柱にする方針を示している。