東京オリンピック・パラリンピック、都市再開発等を背景とする映像需要の拡大
FY2017-Q1に初出。21回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2022-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「東京オリンピック・パラリンピック需要後の端境期に、コロナ禍の影響が重なり、大型映像装置の新設・リニューアル需要が一時的に減少しております。」
東京2020需要後の端境期とコロナ禍による大型映像装置需要の一時的減少を再確認している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、東京オリンピック・パラリンピック需要後の端境期に、コロナ禍の影響が重なり、大型映像装置の新設・リニューアル需要が一時的に減少しております。」
東京2020需要後の端境期とコロナ禍が重なり、大型映像装置の新設・リニューアル需要が一時的に減少したと記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、東京オリンピック・パラリンピック関連の仮設施設をはじめ、新設アリーナ向け、アパレル店舗向け等の大型案件を手掛けるなど好調に推移し、売上高及び利益は前年同四半期を上回りました。」
東京2020関連仮設施設、新設アリーナ、アパレル店舗向けの大型映像案件を手掛け、映像事業の売上高・利益が前年同期を上回った。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、現時点において、新型コロナウイルス感染症の影響は軽微に留まっております。東京オリンピック・パラリンピック関連の仮設施設をはじめ、アパレル店舗向け、新設アリーナ向けの大型案件を着実に遂行し、売上高及び利益は前年同四半期を上回りました。」
映像事業では感染症の影響が軽微にとどまり、東京2020関連仮設施設、アパレル店舗及び新設アリーナ向け大型案件を遂行し、売上高・利益が前年同期を上回った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「東京オリンピック・パラリンピック関連の仮設施設向けやアパレル店舗向けの大型案件を着実に遂行し、売上高及び利益は前年同四半期を上回りました。」
映像製品事業では新型コロナウイルス感染症の影響が現時点で軽微にとどまり、東京2020関連仮設施設及びアパレル店舗向け案件により売上高469百万円、セグメント利益100百万円となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「東京オリンピック・パラリンピックの延期をはじめ、コンサートやイベントが中止・延期となる影響が生じており、コンサート・イベント業界は未曽有の危機に直面しております。」
従来の東京2020、都市再開発等による映像需要拡大という追い風に対し、東京2020の延期やイベント中止・延期により需要環境が悪化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、東京オリンピック・パラリンピック関連施設や公営競技場、アパレル店舗、東京・豊島区の「池袋西口公園野外劇場」案件等を手掛け、堅調に推移いたしました。」
東京2020関連施設、公営競技場、アパレル店舗及び池袋西口公園野外劇場の案件を手掛けた。売上高は前年同期を下回った一方、収益性の高い大型案件の増加により利益は前年同期を上回った。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、東京オリンピック・パラリンピック関連施設や東京・南町田駅周辺の再整備に係る案件、国際会議・展示場案件等を手掛け、売上高及び利益は前年同四半期と比べ増加いたしました。」
東京2020関連施設、南町田駅周辺の再整備、国際会議・展示場案件を手掛け、映像事業の売上高及び利益が前年同期を上回った。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、東京オリンピック・パラリンピック関連施設や東京・南町田駅周辺の再整備に係る案件を手掛け、売上高は前年同四半期と比べ増加いたしました。」
東京2020関連施設及び南町田駅周辺再整備の映像案件を手掛け、映像事業の売上高が前年同期を上回った。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、来たる2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた施設整備需要、旺盛なコンサート・イベント需要に確実に対応すべく、グループを挙げて取り組みました。その結果、競技施設向け映像・音響設備の販売をはじめとする大型案件を多数獲得し、加えて、上記新規連結子会社の業績が上積みされたことにより、売上高は過去最高を更新しました。」
東京2020に向けた施設整備需要等を背景に大型案件を多数獲得し、新規子会社の寄与も加わって連結売上高が過去最高となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、オリンピック・パラリンピック競技施設へ大型LEDディスプレイ・システムの納入が実現したほか、東京・渋谷駅前の大型街頭ビジョン等を納入したことにより、売上高及び利益は前年同四半期を上回りました。」
東京2020や都市再開発を背景とする映像需要について、競技施設及び渋谷駅前の大型街頭ビジョンへの納入が実現し、映像事業の売上高・利益が前年同期を上回った。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、来たる2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた施設整備需要、旺盛なコンサート・イベント需要に確実に対応すべく、グループを挙げて取り組みました。その結果、競技施設向け音響・映像設備の販売をはじめとする大型案件を多数獲得し、売上高は第２四半期連結累計期間として過去最高を更新いたしました。」
東京2020に向けた施設整備需要等を背景に大型案件を多数獲得し、第2四半期連結累計期間の売上高が過去最高となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた直接的な需要が本格化する中、競技施設への大型LEDディスプレイ・システムの納入が実現しました。」
東京2020に向けた直接需要が本格化し、競技施設への大型LEDディスプレイ・システム納入が実現した。一方、映像事業の売上高は前年同期比10.1％減となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、東京オリンピック・パラリンピック開催に伴う設備投資の拡大やインバウンド需要の高まり、都市圏の再開発事業の増加等を背景に、大型映像装置の新設・リニューアルに向けた引き合いが増加しております。放送局へ超高精細LEDディスプレイ・システムを納入したほか、著名なランドマーク施設、水族館等のレジャースポット、スポーツ競技施設等への納入が続き、売上高及び利益は前連結会計年度を上回りました。」
大型映像需要の継続に加え、放送局、ランドマーク施設、水族館及びスポーツ施設への納入実績と、売上高26.1％増・セグメント利益279.9％増を記載している。 - FY2018-Q3第3四半期の大型案件不在有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年に向け、設備投資の拡大やインバウンド需要の高まり、都市圏の再開発事業の増加等を背景に、大型映像装置の新設・リニューアルに向けた引き合いが増加しております。当第３四半期は大型案件がなく、納期が集中する第４四半期に向けて受注済み案件の着実な遂行と、次期以降の新規案件の発掘に取り組みました。」
大型映像装置の引き合い増加は継続している一方、第3四半期は大型案件がなく、納期が集中する第4四半期に向けた案件遂行と次期以降の新規案件発掘に軸足を置いている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、訪日外国人の増加への対応や都市圏における再開発等を背景に、大型映像装置の新設・リニューアルに向けた引き合いが増加しております。こうした状況の中、東京・渋谷駅周辺地区再開発の一環で建設された複合施設「渋谷キャスト」をはじめ「横浜・八景島シーパラダイス」「表参道ヒルズ」等にLEDディスプレイ・システムを納入いたしましたが、前年同四半期の大型案件をカバーするに至らず、減収減益となりました。」
大型映像装置の引き合い増加が続く中、表参道ヒルズを含む具体的な納入実績を追加している。一方、前年同期の大型案件を補えず、映像事業は減収減益となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催や都市再開発等を背景に、大型映像装置の新設・リニューアルに向けた動きが活発化し引き合いが増加しております。このような状況のもと、東京・渋谷駅周辺地区再開発の一環で建設された複合施設「渋谷キャスト」や、「横浜・八景島シーパラダイス」など注目度が高いスポットにLEDディスプレイ・システムを納入し、大型案件があった前年同四半期実績には届かなかったものの、黒字を確保いたしました。」
大型映像装置の引き合い増加に加え、渋谷キャスト及び横浜・八景島シーパラダイスへのLEDディスプレイ・システム納入という具体的な案件実績を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「このような状況のもと、自動車メーカーショールーム、大型商業施設、横浜アリーナ等いくつかの大型受注があり、前年同期と比べ売上高は増加、利益も改善し黒字化いたしました。」
映像製品事業で大型受注を獲得し、売上高が前年同期比15.5％増、利益が黒字化したという通期の具体的な進展を示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、2020年に向けた都市再開発や訪日外国人観光客への対応などを背景に、大型映像装置の新設・リニューアル需要が拡大しております。このような状況のもと、横浜アリーナ案件等いくつかの大型受注があったほか、年度末の案件獲得に向けた提案活動も鋭意展開し、対前年同四半期比で増収増益となりました。」
大型映像装置需要の拡大が続く中、横浜アリーナ案件等の大型受注、年度末案件に向けた提案活動、前年同期比増収増益を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、2020年を睨んだ都市再開発や訪日外国人観光客への対応などを背景に、大型映像装置の新設・リニューアル需要が拡大しております。このような状況のもと、横浜アリーナの大規模改修に係るLEDディスプレイを含む映像システム案件等、いくつかの大型案件を手掛けたことにより、対前年同四半期比で増収増益となりました。」
需要拡大の説明に加え、横浜アリーナの大型案件など具体的な受注実績と映像事業売上高の前年同期比101.2％増が示された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「映像製品の開発・製造・販売事業は、東京オリンピック・パラリンピックや都市再開発、訪日外国人観光客への対応などを背景に、大型映像装置の新設・リニューアル需要が拡大しております。」
大型映像装置について、五輪、都市再開発、訪日外国人対応を需要拡大の背景として記載している。