子供向けオンライン英会話市場への参入とインターナショナルスクールとの連携
FY2021に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「幼小中高生向け(㈱Aoba-BBT Global)では、海外留学やキャンプ等の多角的な機会を提供し、為替影響を最小化するためのオペレーション効率化により収益維持に努めました。」
子供向けオンライン英会話を起点とする教育事業について、オンラインに限定せず海外留学やキャンプ等の多角的な学習機会を提供する方針を継続している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、オンラインに限定されることなく、フィリピン留学、大手塾とのサマーキャンプ開催など、多角的なアウトプットの機会提供へのニーズも増加傾向にあります。」
子ども向け英語教育について、オンライン英会話に限定せず、フィリピン留学や大手塾とのサマーキャンプなど、多角的なアウトプット機会の提供へ展開した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「一方で、幼小中高生向けサービスでは、オンラインで一般向け英会話の他、昨年開始したバイリンガル国際人育成プログラムGO Schoolは2年目で黒字化、個人のみならず法人の引き合いも増加しています。」
子供向けオンライン英会話・バイリンガル教育の領域で、GO Schoolが開始2年目で黒字化し、個人に加えて法人からの引き合いも増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「一方で、幼小中高生向けサービスでは、オンラインで一般向け英会話を提供するほか、前年度新事業のバイリンガル国際人育成プログラムの2プログラムを展開しており、個人のみならず法人の引き合いも増加しています。」
子供向けオンライン英会話・バイリンガル国際人育成サービスについて、2つのプログラムを展開し、法人からの引き合いも増加している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「BJが運営する「ハッチリンクジュニア」は、学校・塾向けの事業が拡大しており、今後も学校・法人向けに注力いたします。」
ハッチリンクジュニアで学校・塾向け事業が拡大し、今後も学校・法人向けに注力する方針を示した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「BJが運営する「ハッチリンクジュニア」は個人会員が約2,800名、法人の学習者数は約2,000名おり、今期より兵庫県加古川市の全12校、約7,000名の中学生を対象としたオンライン英会話委託事業を3年契約で受注し、今年度以降の収益貢献が更に期待されます。」
ハッチリンクジュニアは個人会員約2,800名、法人学習者約2,000名となった。兵庫県加古川市の全12校・約7,000名の中学生向けオンライン英会話委託事業を3年契約で受注した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「「ハッチリンクジュニア」は個人会員約2,800名おり、今期、学校・教育機関向けの法人営業を強化するなか、2021年12月時点の法人会員の受講者数は1,000名超にまで増加いたしました。」
子供向けオンライン英会話のハッチリンクジュニアについて、個人会員約2,800名、2021年12月時点の法人会員受講者数1,000名超を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、2021年5月に当社グループは㈱ブレンディングジャパン(以下「BJ」という。)を完全子会社化いたしました。…BJの完全子会社化により、当社グループは拡大する子供向けオンライン英会話市場に参入することができ、インターナショナルスクールとのシナジーによる新規事業創出の可能性も見込めるとともに、フィリピンにおける「BBTオンライン」と「ハッチリンクジュニア」の運営を一体化することで双方のコスト構造の改善が見込めます。」
ブレンディングジャパンの完全子会社化、子供向けオンライン英会話市場への参入、インターナショナルスクールとのシナジー、フィリピンでの運営一体化という位置づけを継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「株式会社ブレンディングジャパンの完全子会社化により、当社グループは拡大する子供向けオンライン英会話市場に参入することができ、フィリピンにおけるBBTOとハッチリンクの運営を一体化することで双方のコスト構造の改善が見込めます。また当社グループがプラットフォーム事業において運営するインターナショナルスクールとのシナジーにより、新規事業創出の可能性も見込めることから、株式取得による同社の完全子会社化を決定いたしました。」
ブレンディングジャパンの完全子会社化により、子供向けオンライン英会話市場へ参入し、BBTオンライン英会話、ハッチリンク、インターナショナルスクール間の連携とコスト構造改善を図る方向を初めて示した。