インターナショナルスクール運営からブレンド型教育プラットフォームへの展開
FY2016に初出。34回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年１月には学校法人北陸学院（石川県金沢市、1885年創立）と業務提携をし、同法人の全教育段階を一体的に支援する「包括的提携モデル」の第一号を始動しました。」
インターナショナルスクール運営を中心とした従来の拠点展開に加え、北陸学院との包括的提携モデルを始動し、金沢キャンパスの開校準備と地方教育機関への横展開を進めている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また直接投資による教育提供機会の拡大に加え、九州、関東、北陸地方等の教育機関との提携関係を進め、オンラインやノウハウ提供による国際バカロレアや世界標準のカリキュラム・学習方法の普及を行いました。」
物理的な学校拠点への直接投資に加え、九州・関東・北陸地方等の教育機関との提携、オンラインおよびノウハウ提供による世界標準教育の普及へ展開を広げた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「法人向け人材育成サービスにおいては、オンラインとリアルを組み合わせたハイブリッド型人材研修需要が安定的に拡大しているため、2024年度も引き続き推進を図り、順調な推移を目指しております。」
オンラインとリアルを組み合わせるハイブリッド型人材研修の需要拡大を背景に、2024年度も同サービスを継続推進する方針を示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「以上の取組を通じて獲得した世界標準の教育ノウハウを梃子として、今後は物理的キャンパス拡大よりも投資対効果に優れ、かつ当社の強みでもあるオンラインを通じ、国内のみならず、アジア・オセアニア市場においても顧客層を拡大してまいります。」
インターナショナルスクールの物理的拠点拡大を主軸とする従来の展開から、オンラインを通じた国内外の顧客層拡大をより重視する方向へ位置づけを変えている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「旗艦校であり、国内で５校目の国際バカロレア（IB）幼・小・中・高一貫教育プログラムの認定校である「アオバジャパン・インターナショナルスクール」ではキャンパスの開設・改装の先行投資の効果及び大学進学実績により、過去最高となる740名の生徒数で新しい学年をスタートいたしました。」
アオバジャパン・インターナショナルスクールの生徒数が、前回開示の719名から過去最高の740名へ増加した。キャンパス開設・改装の先行投資と大学進学実績が寄与したと説明している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「本事業は、2013年に新規参入し、当時のおよそ６倍となる1,500名弱の生徒数を誇る日本で最大級のインターナショナルスクールグループへと成長を遂げています。旗艦校であり、国内で５校目の国際バカロレア（IB）幼・小・中・高一貫教育プログラムの認定校である「アオバジャパン・インターナショナルスクール」ではキャンパスの開設・改装の先行投資の効果及び大学進学実績により、前年を109名上回り過去最高となる719名の生徒数で新年度をスタートいたしました。」
インターナショナルスクール事業は約1,500名弱の規模となり、AJISはキャンパス開設・改装の効果等により前年を109名上回る過去最高の719名で新年度を開始した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ケンブリッジ大学国際教育機構の全プログラム（初等・中等・高等学校課程）の認定校である「ムサシインターナショナルスクール・トウキョウ」は、2021年以降安定した生徒数を確保し、年間を通じて安定した利益を生み出すスクールへと成長いたしました。現状は生徒数が収容定員に達する状況となっており、学業はもちろんのこと、更なる飛躍をするべく、その方向性を検討しています。」
MISTについて、年間を通じて安定した利益を生み出すスクールへ成長し、生徒数が収容定員に達する状況となったことを記載している。今後の飛躍に向けた方向性は検討段階である。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、国際バカロレア又はケンブリッジ大学国際教育機構の認定を得たインターナショナルスクールの運営（都内12キャンパス）を行っています。」
国際認定校を基盤とするプラットフォームサービスについて、都内12キャンパスの運営規模と、オンライン・対面・ブレンディングを組み合わせた提供体制を記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「インターナショナルスクール事業は、2013年買収当時のおよそ６倍となる1,500名弱の生徒数を誇る日本で最大級のインターナショナルスクールグループへと成長を遂げています。」
インターナショナルスクール事業の生徒数が1,500名弱となり、前年同時期比11％増と拡大した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「本事業は、2013年買収当時のおよそ６倍となる1,400名超生徒数を誇る日本で最大級のインターナショナルスクールグループへと成長を遂げています。」
インターナショナルスクールを中核とするプラットフォームサービスが、2013年の買収時のおよそ6倍となる1,400名超の生徒規模に到達した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「本事業は、2012年買収当時のおよそ６倍となる1,300名超生徒数を誇る日本で最大級のインターナショナルスクールグループへと成長を遂げています。」
インターナショナルスクール事業の総生徒数が1,300名を超え、2012年の買収当時のおよそ6倍となった。AJIS、AJB、MISTの各拠点でも生徒数・収益面の進展を記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、AJISの更なる定員増加と教育・学習環境の向上に向けて、文京区駒込エリアに、高等部を対象とした「文京キャンパス」を2022年１月に開設いたしました。本キャンパスの開設により定員数が２割増加する見込みであります。」
AJISの高等部向け文京キャンパスを2022年1月に開設し、開設後の定員数が2割増加する見込みと説明している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「「AJIS光が丘キャンパス」においては更なる学習環境の向上及び１割強の定員増加実現に向けて2021年夏季に第２段の改装を行い、2021年８月の新学期を前年比4.8％増の生徒数592名（前期比4.8%増）でスタートいたしました。」
AJIS光が丘キャンパスで計画していた第2段の改装を2021年夏季に実施し、2021年8月の新学期を生徒数592名、前年比4.8％増で開始した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ケンブリッジ大学国際教育機構の全プログラム（初等・中等・高等学校課程）の認定校である「ムサシインターナショナルスクール・トウキョウ」（以下「MIST」という。）は、生徒数の増加にともない増収となっており、2021年９月の新学期を前年比約53％増でスタートできる見込みです。」
プラットフォームサービス事業における国際学校運営と生徒数拡大の位置づけを継続している。MISTは2021年9月の新学期を前年比約53％増で開始する見込みと記載されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「AJIS、AJB、SHそれぞれの運営会社を合併する組織再編を行い、運営の効率化及び教育システムの共有化を進めました。」
前期に計画していたAJIS、AJB、SHの運営会社統合を2021年３月１日に実施し、運営効率化と教育システム共有化を進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「AJIS、AJB、SH の組織を一体化することによるインターナショナルスクール運営の効率化と、国際バカロレア全プログラム認定校による一貫したグローバル人材育成システムの構築を目的として、連結子会社間の吸収合併を行うことといたしました。」
AJIS、AJB、SHを運営する連結子会社間の吸収合併を2021年3月1日に実施する計画を決定し、インターナショナルスクール運営の効率化と一貫したグローバル人材育成システムの構築を進める具体策を示した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、AJIS光が丘キャンパスでは、夏季休暇期間において、総額約１億80百万円の設備投資を実施し、校舎１階と体育館を全面改装いたしました。その結果、一時費用として23百万円を計上いたしました。来年夏に第２段の校舎改装（２階以上部分）を実施し、学習環境の向上と１割超の定員増を実現する計画です。」
AJIS光が丘キャンパスで校舎1階・体育館の全面改装を実施し、約1億80百万円を投資した。さらに、翌年夏に2階以上の改装を行い、定員を1割超増加させる計画を示した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「インターナショナルスクール（AJIS、SH）は、2020年３月以降、通学型の学校運営から、速やかにオンラインへ切り替えを行い、大きな支障なく運営いたしました。」
AJIS・SHで通学型からオンライン型へ切り替え、従来からのブレンド型教育のノウハウを学校運営に適用した。 - FY2020前進有価証券報告書
「AJISにおいては、３年前より教室（集合型）と遠隔（オンライン型）のブレンディング授業のトライアルを継続しており、これまでの取組みが功を奏し、休校することなく授業が行われ生徒の学びが継続できております。」
AJISで3年前から継続していた集合型・オンライン型のブレンディング授業のトライアルが、休校せずに授業を継続できる形で機能したと説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「企業における人材育成と費用対効果の高い効率的な研修が求められるなか、テクノロジーの進化に伴い、当社グループが強みとするeラーニングと集合型を組み合わせたブレンド型研修へのニーズを着実にとらえ、企業の多様なニーズに対応した人材開発ソリューションを提供してまいります。」
eラーニングと集合型研修を組み合わせるブレンド型研修を、企業向け人材開発ソリューションとして継続して提供する方針を示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これまでの拠点展開とIB教育の導入・普及の取組みにより、本年度スクールイヤーでは、初等部G1クラスの生徒のうち８割を超える生徒が内部進学となるなどグループとしての相乗効果が実現しつつあります。」
拠点展開とIB教育導入によるグループ内進学導線について、AJIS初等部G1クラスの8割超が内部進学となったという具体的な進展を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「これらの拠点がサテライトキャンパスとなり、その進学先がA-JISのキャンパスとなる、ハブ＆スポーク方式の成長戦略が成果を出しつつあります。」
幼児教育拠点をA-JISへの進学導線として活用する「ハブ＆スポーク方式」を明示し、成長戦略が成果を出しつつあると説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「企業における人材育成と費用対効果の高い効率的な研修が求められるなか、テクノロジーの進化に伴い、当社グループが強みとするeラーニングと集合型を組み合わせたブレンド型研修へのニーズを着実にとらえ、企業の多様なニーズに対応した人材開発ソリューションを提供してまいります。」
eラーニングと集合型研修を組み合わせるブレンド型教育を、企業向け人材開発ソリューションとして継続して展開している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「あらゆる年齢層に対し生涯にわたるリカレント教育を提供する当社グループは、「世界で活躍できるグローバルリーダーの育成」に向け、１歳から、幼児園～大学院、ビジネスパーソンに至るまで一気通貫で教育プログラムを提供できる「生涯教育プラットフォーム」の発展に取り組んでまいりました。」
生涯教育プラットフォームを「形成」から「発展」へ進める表現を用いながら、対象範囲と一気通貫の教育提供という位置づけを継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「テクノロジーの進化に伴い、当社グループが強みとするeラーニングと集合型を組み合わせたブレンド型研修へのニーズを着実にとらえ、企業の多様なニーズに対応した人材開発ソリューションを提供してまいります。」
eラーニングと集合型研修を組み合わせるブレンド型教育を、企業向け人材開発ソリューションとして引き続き展開する方針を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「プラットフォームサービス事業は、幼児期から高校までを対象としており、「アオバジャパン・インターナショナルスクール」、「アオバジャパン・バイリンガルプリスクール」、「JCQバイリンガル幼児園」及び「サマーヒルインターナショナルスクール」の運営、ブレンド型教育の企画・運営を行う事業であります。」
プラットフォームサービスを複数の学校運営とブレンド型教育の企画・運営を組み合わせた事業として継続して位置づけている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「一方、当社グループとオーストラリアのサザンクロス大学による「ブレンド型学習」構築の共同プロジェクトでは、当社が独自開発した遠隔教育システム「AirCampus®」によるICTの活用とA-JISにおける対面指導を組み合わせ、IB教育実践の場で得られる学習データや学習者ニーズの調査、教育の全体像の把握から、学習者中心の教育に適した「ブレンド型学習」モデルの確立と構築を目指してまいります。」
ブレンド型教育プラットフォームの構想について、サザンクロス大学との共同プロジェクト、AirCampus®と対面指導の組み合わせ、学習データ・学習者ニーズの調査という具体的な構築方法が示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、教育事業を通じて優れたコンテンツと遠隔教育システムを提供し、世界に通用する人材育成を目指すプロフェッショナル・（サービス）ファームであります。」
プラットフォームサービスを、遠隔教育システム・コンテンツ・学校運営を組み合わせた教育事業として位置づける説明を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「プラットフォームサービス事業の全拠点において国際バカロレア（IB）の教育プログラム認定校となるべく教育カリキュラムや教員研修の強化に継続して取り組みました。」
学校単体の運営にとどまらず、複数拠点を含むプラットフォームサービスとして教育内容・研修を展開する位置づけを継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度末より、「インターナショナルスクール」事業から「プラットフォームサービス」事業にセグメント名称を変更しております。」
プラットフォームサービスという位置づけを継続しており、事業内容について重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「インターナショナルスクールの運営で培ったグローバル教育のノウハウと、当社の強みである遠隔教育のノウハウを融合し、世界標準の教育コンテンツをプラットフォーム化すること、またそれらを他の教育機関と共有することを通じて国際バカロレア（IB)教育の普及に寄与することなど、物理的なインターナショナルスクールの学校運営に留まらないブレンド型教育事業として展開する準備が整ったと判断」
従来の学校運営を超え、遠隔教育・コンテンツ・他教育機関との共有を組み合わせる方向を示し、セグメント名称も「インターナショナルスクール」から「プラットフォームサービス」へ変更している。