景気変動によるインターネット広告費削減リスク
FY2019に初出。13回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-05-13。
オールアバウトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中7社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- 2026-05-13悪化決算
「同時に、AIの台頭による検索環境の変化、国内外のEC市場における競争激化、物流コストの上昇等、対応すべき課題も顕在化しているものと認識しております。」
AIによる検索環境の変化に加え、EC競争激化と物流コスト上昇を対応課題として記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「メディアセッション数がAIの影響を受けたことなどでプログラマティック広告売上が減少いたしました。」
広告関連の外部環境・集客変化がプログラマティック広告売上の減少として実際の業績に影響したと記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「広告市況の悪化に伴うインターネット広告単価の低下を受けて苦戦した一方」
インターネット広告市況の悪化と広告単価低下が、マーケティングソリューションの業績に実際に影響したと記載している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「広告市況の悪化に伴うインターネット広告単価の低下等により、メディア売上が減少いたしました。」
インターネット広告市況の悪化と広告単価低下が、メディア売上の減少として引き続き実際に発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「広告市況の悪化に伴うインターネット広告単価の低下等により、メディア売上が減少いたしました。」
インターネット広告費削減・市況悪化に関するリスクについて、広告市況の悪化と広告単価低下が実際のメディア売上減少として記載されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症で広告需要が減少する影響を受けつつも」
新型コロナウイルス感染症による広告需要の減少が当四半期にも実際の事業環境として記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症で広告需要が減少する影響を受けつつも」
新型コロナウイルス感染症による広告需要の減少が、当四半期にも実際の事業環境として記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「特に、不景気及び不安定な社会情勢下においては、管理可能である広告費が削減される可能性があります。」「また、新型コロナウイルス感染症拡大の影響でインターネット広告事業の収益低下のリスクが顕在化する可能性があります。」
景気や不安定な社会情勢による広告費削減リスク、新型コロナウイルス感染症による収益低下リスクを継続して記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により一部の業種におけるWeb広告出稿等のデジタルマーケティング活動の減退がありましたが、費用に関しましては、業務効率化により人件費を中心とした固定費が減少いたしました。」
前四半期に記載された緩やかな回復傾向への言及がなく、Web広告出稿等のデジタルマーケティング活動の減退が継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により一部の業種におけるWeb広告出稿等のデジタルマーケティング活動の減退がありましたが、緩やかに回復する傾向が見えてまいりました。」
一部業種でWeb広告出稿等の減退は続いているが、デジタルマーケティング活動に緩やかな回復傾向が見えていると記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「経済活動の停滞に伴い、一部の業種におけるWeb広告出稿等のデジタルマーケティング活動の減退がありました。」
景気変動等による広告費削減リスクについて、一部業種のWeb広告出稿等の減退が実際に発生したと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症拡大の影響でインターネット広告事業の収益低下のリスクが顕在化する可能性があります。」
景気変動による広告費削減リスクに加え、新型コロナウイルス感染症によるインターネット広告収益低下の可能性を明示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「一般的に企業の広告費は、景気による影響を受けやすく、当社グループが運営するインターネット広告市場においても伸張は継続しているものの、同様の傾向があります。特に、不景気な状況下においては、管理可能である広告費が削減される傾向にあります。」
景気変動、特に不景気による広告費削減が業績に影響する可能性をリスクとして記載している。