オールアバウト（2454）・リスク顕在化直近の決算説明資料（2026-09-29）では「対処」
過剰在庫・在庫不足リスク
FY2019に初出。13回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q2。直近の記載は2026-09-29。
13記載
8年にわたる
6うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
滞留・欠品を伴う在庫管理リスク61社が書いているテーマ・逆風62社・追い風2社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。39社中14社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている61社のうち14社を表示しています。上の文は61社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「サンプル百貨店においてサプライチェーン課題に伴う商品調達不足の影響を受けたこと」
在庫・調達リスクのうち、商品調達不足が通期の売上減少として実際に発生したと記載している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「商品調達も順調に進行し、粗利率も上昇したことで増収増益となりました。」
過去に記載された商品調達不足・在庫不足に関して、商品調達が順調に進行し、粗利率も上昇したと記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「サンプル百貨店において、新型コロナウイルス感染症の影響の緩和に伴うリアル回帰や今年の夏場の猛暑により、飲料を始めとする商品調達が不足し、販売機会損失が発生した」
過剰在庫・在庫不足リスクのうち、商品調達不足による在庫不足が販売機会損失として実際に発生したと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「在庫効率化も進めてまいりました。」
在庫効率化によって在庫リスクに対応する取り組みを継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループにおいては、ユーザーニーズ及び売れ筋商品情報等を分析し、戦略的な販売計画を策定し、常に適正在庫を継続できるように努めており、また、在庫リスクを抱えない、受発注型取引の拡大を推進しております。」
需要分析・販売計画に加え、在庫リスクを抱えない受発注型取引の拡大を対応策として明記している。 - FY2020対処有価証券報告書
「在庫残高の適正化を図ったことにより商品及び製品が69百万円減少し」
在庫残高の適正化により、過剰在庫リスクへの対応結果が財政状態にも表れている。 - FY2019初出有価証券報告書
「しかしながら、販売分析又は需要予測が実際と大きく異なった場合、当社サイトにおける広告効果が十分でなかった場合等、在庫管理上の不備が発生した場合は、過剰在庫又は在庫不足の発生により、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
ユーザーニーズや売れ筋情報の分析による適正在庫を目指す一方、需要予測等の不備による過剰在庫・在庫不足の可能性を記載している。