検索サービス・社内システム・ネットワークへの投資
FY2016に初出。26回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は総額1,535百万円であり、その主なものはソフトウエアの取得であります。」
当年度の設備投資額は1,535百万円に増加し、ソフトウェアを中心とするサービス・システム基盤への投資を拡大した。翌年度には検索サービス関連ソフトウェア900百万円、ネットワーク機器200百万円、本社移転に伴う設備等100百万円を計画している。 - 2026-05-13前進決算
「投資活動によるキャッシュ・フローは、主にソフトウエアの取得により1,448百万円の支出（前連結会計年度は1,049百万円の支出）となりました。」
ソフトウェアを中心とするサービス・システム基盤への投資支出が前期から増加している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは主にソフトウエアの取得により734百万円の支出（前年同期は825百万円の支出）となりました。」
サービス・システム基盤への投資を継続し、当中間期にはソフトウェア取得672百万円を含む投資活動支出734百万円を計上した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は総額1,174百万円であり、その主なものはソフトウエアの取得であります。」
サービス・システム基盤への投資を継続し、当年度の設備投資額は1,174百万円となった。翌年度には検索サービス関連ソフトウェア14億円、ネットワーク機器1.5億円、店舗設備2.5億円を計画している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、ソフトウェア及び有形固定資産の取得による支出により825百万円の支出（前年同期は305百万円の支出）となりました。」
ソフトウェア及び有形固定資産の取得に825百万円を支出し、前年同期の305百万円から投資支出が増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は総額738百万円であり、その主なものはソフトウエアの取得であります。」
ソフトウェア取得569百万円を含む738百万円の設備投資を実施し、翌年度には検索サービス関連ソフトウェア1,000百万円、ネットワーク機器100百万円、店舗設備500百万円の計画を示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「ソフトウエアを中心に固定資産が同595百万円増加した」
第3四半期末の固定資産はソフトウェアを中心に前連結会計年度末から595百万円増加し、サービス・システム基盤への投資蓄積が進んだ。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、主にソフトウェアの取得による支出により305百万円の支出（前年同期比261百万円の支出増）となりました。」
第2四半期累計期間にソフトウェア取得248百万円を含む投資活動支出305百万円を計上し、前年同期比261百万円増となった。サービス・システム基盤への投資を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は総額696百万円であり、その主なものはソフトウエアの取得であります。」
当年度に696百万円の設備投資を実施し、翌年度にはインターネット検索サービス関連ソフトウェア700百万円、ネットワーク機器50百万円、店舗設備350百万円を2023年4月から2024年3月まで投資する計画を示した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産（270百万円）及びソフトウェア（233百万円）の取得等による支出の一方、投資有価証券の売却（320百万円）、本社オフィスの縮小に伴う敷金及び保証金の回収（200百万円）等の収入により、43百万円の支出（前年同期比750百万円の支出減）となりました。」
第2四半期累計期間に有形固定資産270百万円、ソフトウェア233百万円を取得し、サービス・システム基盤への投資を継続した。投資活動による支出は前年同期比で750百万円減少した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は総額1,961百万円であり、その主なものはソフトウエアの取得であります。」
当年度の設備投資額は1,961百万円となり、ソフトウェアを中心とするサービス基盤への投資を継続した。翌年度には検索サービス関連ソフトウェア400百万円、ネットワーク機器50百万円、店舗設備150百万円の計画を示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、主にソフトウェアの取得622百万円（前年同期は259百万円）により794百万円の支出（前年同期比329百万円の支出増）となりました。」
ソフトウェア取得への投資を622百万円実施し、前年同期の259百万円から増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は総額872百万円であり、その主なものはソフトウエアの取得であります。…インターネット検索サービス関連ソフトウエア600百万円、ネットワーク機器関連100百万円、店舗設備400百万円を2021年４月から2022年３月に投資する計画」
当年度の設備投資872百万円を実施し、翌年度には検索サービス関連ソフトウェア、ネットワーク機器、店舗設備について合計1,100百万円の投資計画を示した。 - FY2020後退有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は総額555百万円であり、その主なものはソフトウエアの取得であります。 2020年度以降の投資予定額等につきましては、新型コロナウイルス感染症拡大による影響を踏まえた合理的な算定が困難なことから、提出日現在においては未定であります。」
当年度の設備投資額は555百万円に抑制され、ソフトウエア投資を含む2020年度以降の投資計画は新型コロナウイルス感染症の影響により未定とされた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また社内において、迅速な事業変革を可能とする柔軟性のある社内システムへの刷新、固定費削減やバックオフィス業務のスリム化等に取り組むことにより顧客からの支持回復を後押しすると同時に、収益体質の強化を通じた着実な利益創出を図ってまいります。」
検索・予約等のサービス基盤への投資に加え、迅速な事業変革を可能とする柔軟な社内システムへの刷新を方針として明示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は総額1,929百万円であり、その主なものはソフトウエアの取得であります。」
当年度に1,929百万円の設備投資を実施した。翌年度についても、インターネット検索サービス関連ソフトウェア1,000百万円、ネットワーク機器400百万円、社内システムソフトウェア300百万円を2019年4月から2020年3月に投資する計画を示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は1,612百万円（前年同期比28.1％減）となりました。主な内訳は、ソフトウエアの取得による支出977百万円、有形固定資産の取得による支出338百万円、投資有価証券の取得による支出279百万円であります。」
当第2四半期累計期間にソフトウエア977百万円、有形固定資産338百万円、投資有価証券279百万円の投資を実施した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「主な増加要因は、国内外の幅広い消費者を飲食店へ送客するためのコンテンツや予約システム等に対するソフトウェア投資を積極的に行った結果、減価償却費が増加したこと、また飲食店の人手不足解消に資する業務支援を強化していることから店内業務ICT化ツールの導入拡大に伴う機器の仕入れ・運用コスト等が増加したことであります。」
送客用コンテンツ・予約システムへのソフトウェア投資と、店内業務ICT化ツールの導入拡大を進め、減価償却費や機器の仕入れ・運用コストが増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「本社 東京都 千代田区 インターネット検索サービス関連ソフトウェア 1,900 自己資金 平成30年４月 平成31年３月 サービス品質向上。本社 東京都 千代田区 ネットワーク機器関連 600 自己資金 平成30年４月 平成31年３月 サービス品質向上。本社 東京都 千代田区 社内システムソフトウェア 300 自己資金 平成30年４月 平成31年３月 業務効率の向上」
平成30年4月から平成31年3月までに、検索サービス関連ソフトウェア19億円、ネットワーク機器6億円、社内システム3億円の投資計画を新たに示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「主な増減内訳は、ソフトウエア921百万円の増加、投資その他の資産645百万円の増加、受取手形及び売掛金262百万円の増加、現金及び預金1,417百万円の減少であります。」
前連結会計年度末と比べてソフトウエアが921百万円増加し、サービス・システム基盤への投資蓄積が進んだ。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「主な増減内訳は、ソフトウエア1,117百万円の増加、現金及び預金314百万円の増加、受取手形及び売掛金170百万円の減少であります。投資活動の結果使用した資金は2,242百万円（前年同期比52.2％増）となりました。主な内訳は、ソフトウエアの取得による支出1,690百万円、有形固定資産の取得による支出345百万円、投資有価証券の取得による支出145百万円であります。」
ソフトウエア取得に1,690百万円を支出し、四半期末のソフトウエア残高は前期末比1,117百万円増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「主な増減内訳は、ソフトウエア725百万円の増加、現金及び預金661百万円の減少、受取手形及び売掛金415百万円の減少であります。」
四半期末のソフトウエア残高が前期末比725百万円増加し、サービス・システム基盤への投資蓄積が進んだ。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は総額3,901百万円であり、その主なものはソフトウエアの取得であります。」
当期の設備投資額は3,901百万円となり、ソフトウエア取得に3,476百万円を支出した。翌期についても検索サービス関連ソフトウエア28億円、社内システム4億円、ネットワーク関連機器3億円の投資計画を掲げている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「費用面では、売上原価においては新たなメディア構築、コンテンツ制作へ重点的に費用投下を行った一方、平成24～25年に実施した高水準のソフトウエア投資による償却負担が一巡したことから減価償却費が減少し、6,393百万円（前年同期比2.9％増）と微増に留まりました。」
新たなメディア構築・コンテンツ制作へ重点的に費用を投下し、デジタルサービス基盤への投資を継続した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は1,473百万円（前年同期比1.4％増）となりました。支出の主な内訳は、ソフトウエアの取得による支出1,701百万円、有形固定資産の取得による支出370百万円、敷金及び保証金の差入による支出351百万円であります。」
当第2四半期累計期間にソフトウエア取得1,701百万円などの投資支出を実施し、サービス・システム基盤への投資が進んだ。 - FY2016初出有価証券報告書
「本社 東京都 千代田区 インターネット検索サービス関連ソフトウエア 2,700 自己資金 平成28年４月 平成29年３月 サービス品質向上」
翌年度計画として検索サービス関連ソフトウエア27億円、社内システム4億円、ネットワーク関連機器3億円の投資を掲げている。