費用の適切なコントロールと費用対効果管理
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-09-08。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- 2026-09-08その他決算
「利益面につきましては、原材料価格の上昇に加えて、新型印刷機の稼働による減価償却費の増加、東京支社移転準備に伴う二重家賃の発生、広告宣伝費の増加などにより、セグメント利益は減少いたしました。」
フォトブック事業では、費用・採算管理の取り組みがある一方、原材料費、減価償却費、移転関連費用、広告宣伝費の増加により利益が減少した。 - FY2026前進有価証券報告書
「利益面につきましては、画像処理収入の減少に伴う粗利減の影響が大きく、人件費やクラウド利用料の増加も加わり、セグメント利益は減少いたしました。」
フューネラル事業では利益が減少した一方、フォトブック事業では価格改定、固定費削減、生産効率化により粗利率が改善し、費用・採算管理の効果が事業ごとに分かれて現れた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格高騰や人件費上昇の影響はありますものの、価格改定に加え、固定費の削減、生産効率向上への継続的な取組の成果もあり、セグメント利益は伸長いたしました。」
価格改定、固定費削減、生産効率向上を組み合わせた費用・採算管理の成果により、フォトブック事業のセグメント利益が伸長した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、クラウド利用料や各種ソフトウェアの利用料が増加するなか、商品売上の適正な粗利の確保や画像処理オペレーションの生産性向上に努めた結果、セグメント利益は想定を上回りました。」
フューネラル事業では、クラウド・ソフトウェア利用料が増加する中、商品売上の適正粗利確保と画像処理オペレーションの生産性向上により、セグメント利益が想定を上回った。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、作業の機械化やKAIZEN活動の成果により一定のコスト削減は実現しましたが、稼働率低下による固定費の負担増や材料費値上げなどによるコストアップの影響を受け、セグメント利益は苦戦いたしました。」
作業の機械化・KAIZEN活動による一定のコスト削減を実現したが、稼働率低下や材料費上昇によるコスト増が利益を圧迫した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格高騰や人件費上昇の影響を受けたものの、各種改善施策の効果や減価償却費の減少などにより、セグメント利益は若干増加いたしました。」
フォトブック事業では原材料価格・人件費の上昇がある一方、改善施策の効果と減価償却費の減少により利益が若干増加した。 - FY2024-Q1改善効果とコスト増加が併存有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格高騰や人件費上昇の影響を受けたものの、各種改善施策の効果や減価償却費の減少などにより、セグメント利益は増加いたしました。」
フォトブック事業では原材料価格・人件費の上昇があった一方、各種改善施策の効果と減価償却費の減少によりセグメント利益が増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格の値上げや、人件費、水道光熱費などの増加があったものの、工場稼働率の上昇や各生産工程での改善施策が奏功し、セグメント利益は順調に増加いたしました。」
原材料・人件費・水道光熱費の増加がある中、工場稼働率の上昇と生産工程の改善施策によりフォトブック事業の利益が増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、材料費や水道光熱費など各種値上げによりコストアップとなりましたが、生産体制の効率的運営や稼働率の回復により、セグメント利益は増加いたしました。」
コスト上昇がある中、生産体制の効率的運営と稼働率回復による利益確保を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、材料費や水道光熱費の高騰などコストアップ要因もありましたが、稼働率の回復による固定費の回収が進み、売上総利益率が改善したことにより、セグメント利益は増加いたしました。その結果、売上高は1,668,521千円(前年同四半期比104.6%)、セグメント利益は282,940千円(前年同四半期比114.2%)となりました。」
材料費・水道光熱費の高騰がある中、稼働率回復による固定費回収と売上総利益率改善により、フォトブック事業の利益が増加した。 - FY2023-Q1費用増加と事業別利益差有価証券報告書
「利益面につきましては、前事業年度におきまして画像加工部門のオペレーターの稼働が超過状態になったことを踏まえ、積極的に採用を進めたことに加え、ピント復元技術の更なる向上に向けた研究開発費や展示会出展などの広告宣伝費が増加したため、セグメント利益は微減となりました。」
フューネラル事業では採用、研究開発、展示会出展による費用増加が利益を押し下げた一方、フォトブック事業では稼働率回復により利益が増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「これは、フューネラル事業、フォトブック事業とも、売上の回復により、画像処理センター及び生産部門の稼働率が上昇したことが主な要因になっております。」
売上回復に伴う画像処理センター・生産部門の稼働率上昇により、利益率が回復した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、展示会の出展により広告宣伝費が増加したものの、売上増加による売上総利益の増加が寄与し、セグメント利益は増加いたしました。 利益面につきましては、稼働率の回復により売上総利益が大幅に増加し、また、販売費及び一般管理費を適切にコントロールした結果、セグメント利益は大幅に増加しました。」
広告宣伝費の増加を伴うフューネラル事業では売上総利益の増加、フォトブック事業では稼働率回復と販売費・一般管理費の管理により利益が増加した。 - FY2021-Q3費用抑制下でも減益継続有価証券報告書
「利益面につきましては、広告宣伝費、発送配達費や旅費交通費などが減少したものの、売上減少による生産稼働率低下に伴う粗利率低下の影響が大きく、セグメント利益は大幅に減少いたしました。」
広告宣伝費、発送配達費、旅費交通費を抑制・削減したものの、売上減少と生産稼働率低下による粗利率低下が利益減少を上回る要因となった。 - FY2021-Q2費用抑制下でも減益有価証券報告書
「利益面につきましては、広告宣伝費や旅費交通費などを抑制したものの、売上が減少したことに加え、画像処理オペレーターの人件費増加や、固定費削減を目的とした関東地区のオペレーションセンターの移転に伴い一時的な費用が発生したことなどにより、セグメント利益は減少いたしました。」
広告宣伝費・旅費交通費を抑制し、固定費削減を目的とする関東地区オペレーションセンター移転も行ったが、売上減少、人件費増加、一時費用により利益は減少した。 - FY2021-Q1費用抑制でも利益減少有価証券報告書
「利益面につきましては、広告宣伝費や研究開発費などを抑制したものの、売上が減少したことに加え、画像処理オペレーターの人件費が増加したため、セグメント利益は減少いたしました。以上の結果、売上高は547,693千円(前年同四半期比94.0%)、セグメント利益は102,446千円(前年同四半期比76.0%)となりました。」
広告宣伝費・研究開発費の抑制を行ったものの、売上減少と画像処理オペレーターの人件費増加により、メモリアルデザインサービス事業のセグメント利益は前年同四半期比76.0%に減少した。 - FY2020利益率低下有価証券報告書
「また、新工場新設に伴う移転費用の発生や送料値上げなどコスト増加要因もあったため、セグメント利益は微増にとどまりました。」
新工場移転費用、送料値上げ、人員増強等のコスト要因により、費用管理下でもパーソナルパブリッシングサービス事業の利益増加は限定的となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、人件費の増加や送料の値上げなどに加え、本社隣接の新工場(西館)の完成や生産設備の増強による減価償却費の増加やそれに伴う移転費用などコスト増加要因があったものの、OEM部門を中心とした売上増加が寄与し、セグメント利益は増加いたしました。 その結果、売上高2,962,001千円(前年同四半期比110.2%)、セグメント利益は712,735千円(前年同四半期比102.0%)となりました。」
人件費・送料・減価償却費・移転費用が増加する中、OEM部門を中心とした売上増加によりセグメント利益は前年同期比102.0%となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、人件費の増加や送料の値上げなどに加え、本社隣接の新工場(西館)の完成、生産設備の稼働に伴う減価償却費の増加や、それに伴う移転費用の発生などコスト増加要因があったものの、OEM部門を中心とした売上増加や生産効率化投資が寄与し、セグメント利益は順調に増加いたしました。」
人件費、送料、減価償却費、移転費用が増加する中、OEM売上の増加と生産効率化投資によってセグメント利益を増加させた。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、発送配達費の値上げや人件費の上昇などコスト増加要因があったものの、OEM部門を中心とした売上増加による稼働率の上昇が寄与し、セグメント利益は順調に増加いたしました。 以上の結果、売上高は935,833千円(前年同四半期比114.4%)、セグメント利益は212,278千円(前年同四半期比118.9%)となりました。」
運賃・人件費の上昇がある中、OEM部門を中心とした売上増加と稼働率上昇により、パーソナルパブリッシングサービス事業の利益が前年同期を上回った。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益面におきましては、発送配達費の値上げや人件費の上昇などコスト増加要因があったものの、売上増加に伴う生産稼働率の上昇が寄与し、セグメント利益は想定以上に増加いたしました。」
運賃・人件費の上昇がある中、売上増加に伴う生産稼働率の上昇により利益を増加させた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、昨年秋以降の運賃値上げや人件費の上昇など費用増加要因があったものの、稼働率の向上による粗利率の上昇、および広告宣伝費や販売促進費の適切なコントロールにより、セグメント利益は順調に増加いたしました。 その結果、売上高2,687,439千円(前年同四半期比108.5%)、セグメント利益は698,974千円(前年同四半期比115.9%)となりました。」
運賃・人件費の上昇があったものの、稼働率向上による粗利率上昇と広告宣伝費・販売促進費の管理により、セグメント利益が前年同期比115.9%となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、昨年秋以降の運賃値上げや人件費の増加などコスト上昇要因があったものの、売上増加に伴い稼働率が回復したことなどにより、セグメント利益は順調に増加いたしました。」
運賃・人件費の増加があった一方、売上増加に伴う稼働率回復によりセグメント利益が増加した。 - FY2019-Q1費用増による利益低下有価証券報告書
「利益面につきましては、OEM部門を中心に生産能力を拡大したため、稼働率が低下したことにより粗利率が下がったことに加え、昨年秋以降の運賃の値上げにより発送配達費が増加したため、セグメント利益は減少いたしました。」
生産能力拡大後の稼働率低下と運賃値上げによる発送配達費増加が、セグメント利益の減少要因となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、第3四半期以降、発送配達費が想定以上の値上げにより増加したものの、特にOEM売上の伸びにより稼働率が向上したことが寄与し、セグメント利益は想定以上に増加いたしました。」
発送配達費などの増加がある一方、OEM売上の伸長による稼働率向上でパーソナルパブリッシングサービス事業の利益が増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、発送配達費が想定以上の値上げにより増加したものの、稼働率の向上による粗利率の上昇により、セグメント利益は順調に増加いたしました。 その結果、売上高2,477,095千円(前年同四半期比113.0%)、セグメント利益は602,935千円(前年同四半期比122.0%)となりました。」
発送配達費の上昇があったものの、稼働率向上による粗利率上昇により、パーソナルパブリッシングサービス事業の利益が前年同期比122.0%となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、人件費や送料等が増加したものの、OEM部門を中心に売上増加に伴い稼働率が上昇したことにより、セグメント利益は順調に増加いたしました。その結果、売上高は1,559,640千円(前年同四半期比115.2%)、セグメント利益は340,078千円(前年同四半期比140.0%)となりました。」
OEM部門を中心とする稼働率上昇と売上増加によって利益が伸長した。人件費・送料等の増加を伴う費用管理の状況を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、稼働率の上昇などにより粗利率が向上し、各種経費も適切にコントロールしたため、セグメント利益は大きく伸長いたしました。」
稼働率向上による粗利率改善と各種経費の適切なコントロールを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、特にOEM売上の伸びにより稼働率が向上したことに加え、広告宣伝費や経費を適切にコントロールしたことにより、セグメント利益は大きく増加いたしました。」
OEM売上による稼働率向上と広告宣伝費・経費の適切なコントロールを継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、稼働率の向上による粗利率の上昇や、販売費を適切にコントロールしたことにより、セグメント利益は着実に増加いたしました。」
稼働率向上による粗利率上昇と販売費の適切なコントロールを継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「費用面では、展示会への出展などにより広告宣伝費は増加した一方で、旅費交通費や備品費などの経費を適切にコントロールしてまいりました。」
広告宣伝費が増加する一方、旅費交通費・備品費などを適切にコントロールする費用管理を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、費用面におきましては、人件費、広告宣伝費などを適切にコントロールしてまいりました。」
人件費・広告宣伝費のコントロールを、事業運営上の費用管理施策として記載している。