マーケティングPR・スクール・デジタル領域の拡充
FY2016に初出。16回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-13前進決算
「また、独自開発のＰＲオペレーションシステム「ＳＡＫＡＥ」において、Ｘとの連携によるパブリシティとＳＮＳを統合した効果分析機能を実装するとともに、クリッピングデータやＷｅｂ配信状況、広報活動の成果などを一元的に可視化するクライアント向けサービス「ＳＡＫＡＥ ｆｏｒ Ｃｌｉｅｎｔ（ＰＲ－Ｌｉｎｋ）」の提供に向けたシステム開発を進める」
SNS・パブリシティ統合分析機能を実装し、クライアント向け可視化サービスの開発を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、独自開発のＰＲオペレーションシステム「ＳＡＫＡＥ」において、Ｘとの連携によるパブリシティとＳＮＳを統合した効果分析機能を実装するとともに、クリッピングデータやＷｅｂ配信状況、広報活動の成果などを一元的に可視化するクライアント向けサービス「ＳＡＫＡＥ ｆｏｒ Ｃｌｉｅｎｔ（ＰＲ－Ｌｉｎｋ）」の提供に向けたシステム開発を進めるなど、データを活用したコンサルティングサービスの高度化とクライアントとの関係強化に取り組みました。」
従来のデジタルPR・サービス多様化の取り組みが、X連携によるパブリシティ・SNS統合分析機能の実装と、クライアント向け可視化サービスの開発へ進展した。 - 2026-03-05前進株主総会
「YouTube「おさき日記」登録者数が100万人を突破し、個人タイアップおよびキャスティング収益が大きく伸長しました。」
自社メディア、クリエイター、タイアップ、コマースを組み合わせた収益源の拡大を実績として記載した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「主力のＰＲ事業では、インバウンド需要の高まりを背景に引き続き既存リテイナーの獲得や収益性の向上に注力するとともに、グループ会社のサービス拡大や新規事業を推進してまいりました。」
マーケティングPR、既存リテイナー、グループ会社サービス、新規事業の拡大を継続する方針を再確認した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでプロデュースした企業広告が、優秀な広告を表彰するＡＣＣ賞のＰＲ部門ブロンズ賞を受賞するなどＰＲと広告の業際化が深耕し」
PRと広告の融合を進める取り組みが、企業広告の制作とACC賞受賞という具体的な実績として記載された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「専属タレント「星乃夢奈」のブランドイメージモデル契約、海外観光広告、アイドルユニットプロモーションなどの新規受注を獲得いたしました。自社タレント・メディアにおいても躍進が見られ、専属タレント「さくら」のＴｉｋＴｏｋ登録者が200万人の大台を突破し、支持を拡大している他、当社メディアでは学生の卒業シーズン、長期休暇に合わせたオーディション企画が大きく再生回数を伸ばし、アドセンス収益が増加しました。」
インフルエンサー・タレント領域で新規受注を獲得し、TikTok登録者200万人突破、メディア再生回数増加、アドセンス収益増加など具体的な進展が記載された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「新たなクリエイターの獲得や自社クリエイターの育成を行うとともに、クリエイターを活用したプロモーションビジネスの拡大や自社チャンネルの成長施策の実施、フリークリエイターを起用したビジネス展開など、提案体制を強化した結果、飲料広告の大型案件受注や自社メディアと主要クリエイターを複数起用した独立リーグとのタイアップ案件等の複数の企業タイアップ案件を受注しました。」
クリエイターの獲得・育成、自社チャンネルの成長施策、フリークリエイターの起用を進め、飲料広告や独立リーグとのタイアップを含む複数の企業案件を受注した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「大型案件の継続受注の他、インフルエンサーの登録者数の漸増、自社チャンネル「MelTV」の再生回数の回復など好材料が揃い、案件の問い合わせの増加から６月には過去最高の受注額を計上いたしました。」
インフルエンサーマーケティングについて大型案件の継続受注、登録者数の漸増、MelTV再生回数の回復、6月の過去最高受注額が記載された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「同社は、インフルエンサーマーケティング事業や当社の課題となっている若年層向けマーケティングに特化しており、実績を豊富に有しております。同社を連結子会社化することは、当社グループの事業の更なる強化に加え、インフルエンサーマーケティング事業や動画PR業務の展開に大きく寄与するものと考え、この度の株式取得を決定いたしました。」
インフルエンサーマーケティング、動画PR、若年層向けマーケティングの展開を、VAZの連結子会社化によって具体化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社では、従来のＰＲ領域にとらわれず拡大、業際化するＰＲ事業全体の流れを踏まえ、顧客に新しい価値を提供できるよう、マーケティングＰＲやＤtoＣ事業、インフルエンサーマーケティングなど、ＰＲサービスを深耕拡大してまいります。」
マーケティングPR、D to C、インフルエンサーマーケティングを含むPRサービスの深耕・拡大方針を再確認した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「当社では、2021年度を「リブランディング元年」と題し、従来のＰＲ領域にとらわれず拡大、業際化するＰＲ事業全体の流れを踏まえ、顧客に新しい価値を提供できるよう、マーケティングＰＲやＤtoＣ事業、インフルエンサーマーケティングなど、ＰＲサービスを深耕拡大してまいります。」
従来のマーケティングPR・デジタル領域の強化から、D to C事業やインフルエンサーマーケティングを含む業際化したPRサービスへ対象範囲を広げた。 - FY2019自社デジタルサービス更新の明示有価証券報告書
「「デジタル」領域においては、専門部署の拡充や「ＫＰＲデジタル」と称した組織横断的な活動を充実し、自社のデジタルサービスである“ＰＲ－ＴＯＤＡＹ”のリニューアル等を通じ、顧客の課題解決につなげてまいります。」
デジタル領域の施策として、専門部署・KPRデジタルに加え、自社サービス「PR-TODAY」のリニューアルが明示された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社は、既存の「ＰＲ」と「広告」の定義を超えるマーケティング分野への対応が急務であり、その人材の育成や人材の確保が重要な経営課題のひとつとなっております。また、当社では以前より実践的な広報人材を養成する専門機関として、広報の学校を運営しております。この度、TATEITO 社よりマナビト事業を譲り受けることにより、当社及びグループ会社社員がマーケティングスキルを習得するための教材として活用していきます。さらに、広報の学校で実施している広報分野の教育講座をマナビト事業へ融合することで、より付加価値の高いサービスを当社クライアントへ提供することができ、収益力向上に資するものと判断いたしました。」
2019年3月28日にTATEITO株式会社からマーケティング特化型オンライン学習サービス「マナビト」事業を譲り受け、社内のマーケティング人材育成と広報の学校との融合による顧客向けサービスの高付加価値化を進める具体的な段階に入った。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「「デジタル」領域においては、専門部署の拡充や「ＫＰＲデジタル」と称した組織横断的な活動を充実し、顧客の課題解決につなげてまいります。また、顧客の課題を解決する一手法として、当社がコーディネートするスポーツ、文化などの「コンテンツ」を活用いただくＰＲサービスを提供してまいります。「グローバル」領域においては、海外提携企業と連携し、外資系企業の日本への進出、新たなサービスを開始する時など、日本国内でのＰＲ活動を重点的に進めてまいります。」
従来のデジタル・コミュニケーション強化から、専門部署・KPRデジタル、スポーツ・文化コンテンツ、海外提携企業との連携を含むデジタル・コンテンツ・グローバル領域へ施策の範囲を広げた。 - FY2017前進有価証券報告書
「マーケティング分野において、とりわけネットメディア等を活用したデジタル・コミュニケーション領域の事業強化に取り組んでいます。昨年、エリアマーケティングを支援するメイシス株式会社とともに、地域に影響力があるインフルエンサーを活用したサービス「ローカルインフルエンサーＰＲ」を開始しました。」
デジタル・コミュニケーション領域について、メイシス株式会社とともに「ローカルインフルエンサーＰＲ」の提供を開始したという具体的な進展が記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後はこの企業広報に加え、商品・サービスなどのマーケティングＰＲ領域のさらなる強化をしてまいります。現在行っている「広報の学校」などスクール・トレーニング領域やメディア開発も含めたデジタル領域の拡充なども図ってまいります。」
従来の企業広報に加え、マーケティングPR、スクール・トレーニング、メディア開発を含むデジタル領域を拡充する方針を示した。