大型化・高度化案件と業界再編に備えた事業基盤強化
FY2017-Q3に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2020。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2020再掲有価証券報告書
「また、好調な５Ｇ関連を中心とした半導体関連や機械関連において、更なる拡大に向け、年度後半には採用強化や事業所立ち上げ等の先行投資を行いました。また、強みである物流関連においても新拠点立ち上げのための人材育成をはじめとした投資を行い、次期での拡大準備を確実に推し進めました。」
大型化・高度化案件への対応と事業拡大に向けた採用、事業所・新拠点、人材育成への先行投資を引き続き記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方で、好調な５Ｇ関連を中心とした半導体関連や機械関連において、第４四半期以降の拡大に向け採用強化や事業所立ち上げ等の先行投資を行いました。また、物流関連においても新拠点立ち上げのための人材育成をはじめとした投資を行い、次期以降のさらなる拡大準備を推し進めました。」
一部案件減少の影響がある中、半導体・機械・物流の拡大に向け、採用、事業所・新拠点の立ち上げ、人材育成への先行投資を行った。 - FY2019前進有価証券報告書
「ファクトリー事業は、スマートフォン・半導体設備関連等の顧客の一部で減産等があり減益要因となりましたが、強みである物流分野を伸長させるとともに、５Ｇ等をはじめとした技術革新が求められる領域に狙いを定め取引を拡大させることで業績拡大への準備を推し進めました。」
一部顧客の減産影響がある中、物流分野を伸長させ、5Gなど技術革新領域に狙いを定めて取引拡大の準備を進めた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「ファクトリー事業は、スマートフォン・半導体関連等の顧客の一部で減産等の影響があったものの、強みである物流分野を確実に伸長させるとともに、請負事業所の拡大と高領域人材の育成・配属を進め堅調に推移いたしました。」
一部顧客の減産影響がある中、物流分野の伸長、請負事業所の拡大、高領域人材の育成・配属を進めた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「機械、電気・電子、半導体分野においては、昨年から続く米中貿易摩擦等の市況変動に伴う減産等の影響はあるものの、下期での大型案件獲得に向け請負体制の強化とチーム派遣の推進を図るとともに、採用・育成・管理体制の拡充を推し進めました。」
市況変動による減産影響がある中、下期の大型案件獲得に向けて請負体制、チーム派遣、採用・育成・管理体制を拡充した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「クライアントニーズと人材ニーズの双方の意向を最大化する「双方向マッチング」により、数百名規模の流動化できる人材を先行採用、そして、多くの請負事業所を抱える規模感を活かし、３カ月程度の事前研修を行うことによって、オーダーに対する確実な対応、定着率の改善、大型案件の早期立ち上げを実現するなど、計画通りの効果を得て、新たな成功事例を蓄積いたしました。」
大型案件の増加に備える基盤強化が、数百名規模の先行採用、事前研修、早期立ち上げの実現として具体化した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「一方で、法改正に伴うコンプライアンスや経営の透明性、流動化人材の育成、定着に対する提案が高く評価され当社への受注の大規模化が進んできていることから、今後の採用・人材育成に向けて数百名規模の先行採用による実践的な研修の実施と、物流分野においての第２四半期以降の新拠点立ち上げに向けた人材育成や新たな管理体制の構築などの先行投資を行いました。」
大型化する受注への対応として、数百名規模の先行採用・実践研修、物流新拠点向けの育成・管理体制整備を行った。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループでは、現在も進めているキャリア形成支援と、教育・育成によって輩出されるモチベーションの高い人材の組織化によって差別化を図り、更に高い領域で活躍できる環境を開拓するというサイクルの体系化を加速度的に推し進めて参ります。」
大型化・高度化案件や業界再編への対応は、インフラ・組織・コンプライアンスの準備という表現から、人材育成・組織化・高領域開拓の体系化という人材戦略の枠組みへ重点が移っている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「また、今後、大型化・高度化する案件への対応が増加していくことを見据え、インフラ整備・組織の見直し・コンプライアンス体制の強化を図り、これまで以上に加速する業界再編に向け準備を行いました。」
大型化・高度化する案件と業界再編を見据え、インフラ整備、組織見直し、コンプライアンス体制強化を組み合わせた準備を初めて明示している。