流動性・市場価格変動リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当期包括利益合計（税引後）への影響額（△）は、△105百万円です。」
市場価格が10％下落した場合の当期包括利益への影響額は、前期の△155百万円から△105百万円へ縮小した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当期包括利益合計（税引後）への影響額（△） △202 △155」
市場価格が10％下落した場合の当期包括利益への影響額は、前期の△202百万円から△155百万円へ縮小した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当期包括利益合計（税引後）への影響額（△）は、△202百万円です。」
市場価格が10％下落した場合の当期包括利益への影響額が、前期の△136百万円から△202百万円へ拡大した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当期包括利益合計（税引後）への影響額（△）は、△136百万円です。」
市場価格が10％下落した場合の当期包括利益への影響額は△136百万円で、前期の△135百万円から大きな変化はない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当期包括利益合計（税引後）への影響額（△）は、△135百万円です。」
市場価格が10％下落した場合の当期包括利益への影響額が、前期の△138百万円から△135百万円へ縮小した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当期包括利益合計（税引後）への影響額（△）は、△138百万円です。」
市場価格が10％下落した場合の当期包括利益への影響額が、前期の△96百万円から△138百万円へ拡大した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当期包括利益合計（税引後）への影響額（△）は、△96百万円です。」
市場価格が10％下落した場合の当期包括利益への影響額が、前期の△211百万円から△96百万円へ縮小した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「活発な市場で取引される有価証券において、他のすべての変数が一定であると仮定した上で、市場価格が10％下落した場合の連結包括利益計算書の当期包括利益合計（税引後）への影響額（△）は、△211百万円です。」
市場価格10％下落時の当期包括利益への影響額が、前期の△59百万円から△211百万円へ拡大した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2018対処有価証券報告書
「活発な市場で取引される有価証券において、他のすべての変数が一定であると仮定した上で、市場価格が10％下落した場合の連結包括利益計算書の当期包括利益合計（税引後）に与える影響は、△59百万円です。」
営業キャッシュ・フローによる流動性確保、10億円の当座貸越枠、上場株式のモニタリングを継続している。市場価格10％下落時の影響額は前期の△186百万円から△59百万円へ縮小した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「活発な市場で取引される有価証券において、他のすべての変数が一定であると仮定した上で、市場価格が10％下落した場合の連結包括利益計算書の当期包括利益合計（税引後）に与える影響は、△186百万円です。」
営業キャッシュ・フローによる流動性確保、10億円の当座貸越枠、上場株式のモニタリングを継続している。市場価格10％下落時の影響額は△186百万円と算定されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
流動性・市場価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、支払期日に金融負債の返済を履行できないリスクに晒されていますが、必要となる流動性については、基本的に、営業活動によるキャッシュ・フローにより確保しています。また、当社は金融機関との間で総額10億円の当座勘定貸越契約を締結し、流動性リスクの低減を図っています。」
当座勘定貸越は利用していない。上場株式等の市場価格変動については、市場価格が10％下落した場合の当期包括利益への影響額を△192百万円と記載している。