KG情報（2408）・リスク再定義直近の決算（2026-07-07）では「悪化」
深刻な人手不足の影響顕在化
FY2017-Q1に初出。5回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-07-07。
5記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人手不足による供給能力低下と事業環境の不透明化66社が書いているテーマ・逆風66社・追い風0社
KG情報がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。29社中15社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている65社のうち14社を表示しています。上の文は65社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-07-07悪化決算
「深刻化する人手不足」
人手不足について、従来の構造的な労働供給制約に加え、現在の事業環境における深刻化を明示している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「防疫措置の長期化による影響から雇用環境の悪化が見られる等、その先行きは不透明な状況にあります。」
人手不足や労働供給制約の記述から、新型コロナウイルス感染症に伴う防疫措置の長期化による雇用環境の悪化へと、労働関連のリスク要因の記述が変化している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「人口減少や労働参加が供給上限に近づき雇用者数の伸びに鈍化が見られるなど、その先行きは不透明であります。」
人手不足の影響を直接示す従来の表現から、人口減少と労働参加の供給上限接近により雇用者数の伸びが鈍化しているという構造的な労働供給制約の記述へ変化している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「依然として企業の人手不足感が強まり、人口減少から労働力不足が見込まれるなどその先行きは不透明な状況にあります。」
人手不足について、企業の不足感が強まっていることに加え、人口減少を背景に将来の労働力不足も見込まれると記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、深刻な人手不足の影響が顕在化していること」
深刻な人手不足の影響が既に顕在化していることを、景気の先行き不透明要因として初めて記載している。