メディア事業への高い売上依存
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2026。
ディップがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。29社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2026対処有価証券報告書
「2026年２月期の当社売上高548億52百万円に占める人材サービス事業の売上高比率は87.9％(売上高は482億39百万円)と全社の売上高に占める割合が高く」
人材サービス事業への売上依存度はなお高いものの、前期の88.1％から87.9％へ低下した。DX事業売上高は66億13百万円となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「2025年２月期の当社売上高 563億86百万円 に占める人材サービス事業の売上高比率は88.1％( 496億62百万円 )であり、依存度が高い状況にあります。」
人材サービス事業への売上依存度は88.1％となり、前期の88.9％から低下した。DX事業の売上高は67億23百万円へ増加し、事業ポートフォリオの分散が進んでいる。 - FY2024対処有価証券報告書
「2024年２月期の当社売上高537億82百万円に占める人材サービス事業の売上高比率は88.9％（478億１百万円）であり、依存度が高い状況にあります。」
人材サービス事業への売上依存度はなお高いものの、前期の92.8％から88.9％へ低下し、DX事業の売上高も59億81百万円へ伸長している。 - FY2022対処有価証券報告書
「2022年２月期の当社売上高395億15百万円に占める人材サービス事業の売上高比率は92.8％(366億86百万円)であり、依存度が高い状況にあります。」
人材サービス事業への依存度はなお高いものの、前期の97.5％から92.8％へ低下した。DX事業の売上高は10億38百万円から28億28百万円へ増加している。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年２月期の当社売上高324億94百万円に占める人材サービス事業の売上高比率は97.5％(316億71百万円)であり、依存度が高い状況にあります。」
人材サービス事業への依存度はなお高いものの、前期の99.9％から97.5％へ低下した。DX事業の売上高も前期46百万円から8億23百万円へ伸長し、事業ポートフォリオ分散が一部進んでいる。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2020年２月期の当社売上高464億15百万円に占める人材サービス事業の売上高比率は99.9％(463億69百万円)であり、依存度が高い状況にあります。そのため、求人広告市場における他の媒体との競合激化などにより、当該ビジネスの売上高の変動が当社の事業及び業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。当社は事業ポートフォリオの分散によって、より安定的な収益基盤を確立するべく、AI・RPA事業等に取り組んでおりますが、これらサービス・事業が当初の計画どおりに業績に寄与せず、人材サービス事業への依存が続く可能性があります。」
依存対象がインターネット求人広告ビジネスから人材サービス事業へ再定義され、売上高比率99.9％と開示された。AI・RPAによる分散を進める一方、依存継続の可能性も記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2019年２月期の連結売上高421億76百万円に占めるインターネット求人広告ビジネス（「バイトル」「バイトルＮＥＸＴ」「はたらこねっと」）の売上高比率は96.2％(405億77百万円)であり、依存度が高い状況にあります。」
従来の「メディア事業」依存から、3サイトによるインターネット求人広告ビジネスへの依存として定義を変更し、売上高比率を96.2％と数値化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成29年２月期の当社売上高331億78百万円に占めるメディア事業の売上高比率は92.2％(305億84百万円)であり、主要事業の「バイトル」を展開するメディア事業への依存度が高い状況にあります。」
通期売上高の92.2％をメディア事業が占める構造を数値化し、求人広告市場の競争激化等による業績影響を記載している。