持続的成長を可能とするヒトと組織づくり
FY2016に初出。22回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに106社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、持続的な企業価値向上を実現するため、人的資本経営を経営の根幹と捉え、従業員一人ひとりの「生きがい・働きがい」の最大化を基本方針としております。健康経営とDE&I（ダイバーシティ,エクイティ＆インクルージョン）を人的資本経営の軸に据え、従業員の自律的な成長と貢献を支援することで、組織全体のパフォーマンス向上を図ってまいります。」
人的資本経営、健康経営、DE&I、自律的成長、人材ポートフォリオの計画的構築を人材戦略として体系化した。女性管理職比率30％、男性育休取得率100％等の目標も示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「・女性管理職比率30%／男性育休取得100％」「・定期健康診断の受診率100%／定期健康診断の事後措置100%」
人的資本・多様性について、女性管理職、男性育休、健康診断及び事後措置に関する定量目標を中期計画の非財務目標として明示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「コスト面においては、引き続き人材への投資を強化した一方、政府の補助により光熱費が抑えられたことや店舗の修繕費及びオアシスとの合併に伴うPMI（合併後の業務統合）費用が一部下期にずれ込んだこと等により、計画を下回りました。」
人材への投資を引き続き強化する方針が示された。新たな数値目標や制度の達成は記載されていない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、昨今の各種コストの上昇への対応と、人材の確保及び人材への継続的な投資を通じて付加価値を高めていくために、10月にジュニアスクール会員の価格改定を実施しております。」
人材の確保及び継続的な人材投資を通じて付加価値を高める方向性が、価格改定の説明とともに引き続き示された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「昨今の物価上昇下での従業員の生活の安定やパフォーマンスの発揮を目的とした、平均５％の給与水準引き上げを７月より実施いたしました。」
従業員の生活安定とパフォーマンス発揮に向け、平均5％の給与水準引き上げを7月から実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、ステークホルダーの皆さまの「生きがい創造」を実現するうえで、従業員自らが心身ともに健康で生きがいをもって働き、最大のパフォーマンスが発揮できていることが重要であるという考えのもと、人的資本への投資を重視した経営に取り組んでおります。」
人的資本への投資を経営上の重点として明示し、人材開発、組織開発、エンゲージメント向上、D&I、給与水準引き上げを重点項目として整理した。 - FY2022前進有価証券報告書
「人材開発・人材への投資・従業員エンゲージメントの向上・従業員の成長及び多様なキャリアデザインの支援・多様なキャリアを持つ人材の登用」
人材開発・投資を重点項目として整理し、従業員エンゲージメント、成長・キャリア支援、多様なキャリアを持つ人材の登用を具体的な取り組みとして掲げた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「４月より、新たな経営体制のもと、より安全・安心な施設に向けての環境整備やコスト構造の見直しを実施いたしました。加えて、平常時同様、スピーディーに既存事業を展開し、新規事業を創出するため、５月16日付で組織改定を実施いたしました。」
新たな経営体制のもとで環境整備・コスト構造見直しを実施し、5月16日付で組織改定を行った。 - FY2020前進有価証券報告書
「「働きがいのある会社」ベストカンパニー選出（８年連続）」「健康経営優良法人2020～ホワイト500～（３年連続）」「なでしこ銘柄（初選定）」
働きがい、健康経営、女性活躍に関する外部認定・選出実績を更新し、なでしこ銘柄には初めて選定された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、事業の持続的な成長を実現するために、①IT技術の積極的活用、②人材の確保と育成、③成果の出し方改革、④コンプライアンスの徹底を、会社基盤の充実を図る４つの取り組みとして推進してまいります。」
人材の確保・育成を含む会社基盤の4つの取り組みを継続する方針が再掲された。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループでは、労働力の確保と雇用の安定を目指し、賃金制度を含む従業員の就業環境を整備するとともに、従業員の働きがいを向上させる多様な取り組みを継続的に推進しております。」「当連結会計年度においては、…「くるみんマーク」を取得…「働きがいのある会社」ベストカンパニーに７年連続で選出…「健康経営優良法人2019～ホワイト500～」」
就業環境・ダイバーシティ施策を継続し、くるみん、働きがいのある会社7年連続選出、健康経営優良法人2019等の認証・表彰を受けた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、労働力の確保と雇用の安定を目指し、賃金制度を含む従業員の就業環境を整備するとともに、従業員の働きがいを向上させる多様な取り組みを継続的に推進しております。」
労働力確保、雇用安定、就業環境整備、働きがい向上を継続する方針が再掲されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「中期経営計画では、成果の出し方改革を推進し、それを従業員に還元するため年収３％上昇に向けて取り組んでおります。」
成果の出し方改革を従業員への還元につなげ、年収3％上昇に向けた取り組みを明示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、従業員のワークライフバランスの確保を支援するため、始業時間と終業時間を柔軟に選択できる制度やテレワーク制度を導入し、従業員が効率的に就業することを可能といたしました。」「また、男性の育児休業取得率の目標を100％に設定し、育児や家事に積極的に関わることで、男女共生社会の理解を深めております。」「上記に加え、女性がライフイベントとキャリア形成を両立できるようにキャリアデザインの支援を継続した結果、女性従業員の退職率は３年連続で減少傾向にあります。」
柔軟な勤務制度・テレワークを導入し、男性育児休業取得率100％の目標を設定した。女性従業員の退職率は3年連続で減少傾向と報告された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「持続的成長を可能とするヒトと組織づくりに関する取り組みについては、前年度に導入したICTを活用した健康ソリューションサービス『カラダかわるNavi』を活用し、当社が推進する健康経営の一環として、140チームのクラブ等及び本社部門が対抗するイベントレースを開催して、大いに盛り上がりました。」
ICT健康ソリューションを活用し、クラブ等と本社部門の140チームが参加する社内イベントレースを開催した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「持続的成長を可能とするヒトと組織づくりに関する取り組みについては、７月に、有期契約社員を無期契約正社員へ転換する制度をスタートしました。」「また、７月には、本社内に、株式会社ママスクエアが運営するキッズスペース付オフィスを開設いたしました。」
有期契約社員の無期契約正社員転換制度を開始し、子育て中の従業員等が利用できるキッズスペース付オフィスを開設した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「持続的に成長を可能とする組織を支える人材の確保及び育成については、従業員一人ひとりのワークライフマネジメントを可能とする施策として、女性やシニアの活躍推進策、育児や介護と仕事の両立支援策や勤務地限定の正社員制度など、多様で柔軟な働き方ができる環境づくりに積極的に取り組み、個人にとっての「生きがい」と「働きがい」が両立できる組織を目指します。そして、これらの働き方改革を通じて、生産性の向上に取り組んでまいります。」
女性・シニア活躍、育児・介護との両立、勤務地限定制度などを通じた組織づくりの方針が再掲されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「女性活躍推進を中心としたダイバーシティの各種施策については、従業員の仕事と育児の両立を支援するため、育児短時間勤務期間の延長や在宅勤務制度を導入いたしました。」「さらに、Great Place to Work® Institute Japanが世界共通の基準で行う従業員の意識調査「働きがいのある会社」ランキングの大規模部門（従業員1,000名以上）に５年連続でランクインいたしました。」
育児短時間勤務期間の延長と在宅勤務制度を導入し、働きがいのある会社ランキングへの5年連続ランクインも記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「持続的成長を可能とするヒトと組織づくりについては、女性活躍推進を中心としたダイバーシティの各種施策を推進し、従業員の仕事と育児の両立を支援するため、育児休職制度の見直しを行いました。」
女性活躍、ダイバーシティ、育児との両立支援を通じた組織づくりの方針が再掲されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「持続的成長を可能とするヒトと組織づくりについては、女性活躍推進を中心としたダイバーシティの各種施策を推進し、従業員の仕事と育児の両立を支援するため、育児休職制度の見直しを行いました。」
ダイバーシティ施策と仕事・育児の両立支援について、育児休職制度の見直しを実施した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「持続的に成長を可能とする組織構築のための人材確保及び育成については、“ダイバーシティの推進”を重要な経営戦略の一つとして位置づけ、「女性向けキャリアデザイン研修」の導入、育児中社員のネットワークづくり、男性の育児休業促進等を推進し、従業員一人ひとりがワークライフマネジメントをできるよう、多様で柔軟な働き方ができる環境づくりに積極的に取り組んでまいります。」
人材育成、ダイバーシティ、柔軟な働き方を通じた組織づくりの方針が再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「③ 持続的成長を可能とするヒトと組織づくり」
従業員の成長、組織活性化、ダイバーシティ施策、働きがい向上を含む目標として示されている。