メディネット（2370）・施策削除
ATL-DC-101の共同開発
FY2018-Q2に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2020-Q2。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
国立病院機構とのATL-DC-101共同開発中止1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020-Q2削除有価証券報告書
「2020年１月、当該共同開発を中止し、共同開発契約を合意解約することを発表いたしました。」
ATL-DC-101について、国立病院機構との共同開発を中止し、共同開発契約を合意解約した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期累計期間では、品川細胞培養加工施設へ第Ⅱ相試験の治験製品製造移管を行い、第Ⅰ相試験の治験製品との同等性を確認いたしました。」
ATL-DC-101について、品川CPFへの第Ⅱ相試験用治験製品の製造移管と第Ⅰ相試験製品との同等性確認を完了した。一方、開発遅延により今後の方針再検討にも進んでいる。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度では当社品川細胞培養加工施設へ第Ⅱ相試験の治験製品製造移管を行い、第Ⅰ相試験の治験製品との同等性を検討しており、その同等性を確認後、国立病院機構と共同で第Ⅱ相試験を開始する予定です。」
ATL-DC-101について、品川CPFへの第Ⅱ相試験用治験製品の製造移管を行い、第Ⅰ相試験製品との同等性確認後に第Ⅱ相試験を開始する段階へ進んだ。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「国立病院機構と共同で平成30年中に治験を開始し、平成33年の製造販売承認を目指し開発を進めてまいります。」
ATL-DC-101について、国立病院機構との共同開発、平成30年中の治験開始、平成33年の承認取得目標を継続している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「独立行政法人国立病院機構（以下「国立病院機構」）との間で成人T細胞白血病を対象とした樹状細胞ワクチン「ATL-DC-101」の再生医療等製品としての製造販売承認の取得を目的とした共同開発契約を締結し、国立病院機構と共同で、平成33年の製造販売承認を目指し開発を進めてまいります。」
国立病院機構との共同開発契約を締結し、ATL-DC-101について平成33年の製造販売承認を目指す計画を開始した。