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YE DIGITAL(2354)・リスク再掲

富士通グループへの販売依存

FY2016に初出。26回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。

26記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2025-Q1 – FY2026-H12016: 120162017: 120172018: 220182019: 420192020: 320202021: 320212022: 420222023: 120232024: 420242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
特定主要顧客への売上集中・依存196社が書いているテーマ・逆風205社・追い風1社

YE DIGITALがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より6年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの206件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たな主要リスクの発生または既存リスクの重要な変更はないとしている。
  2. FY2026対処有価証券報告書

    「また、富士通株式会社及びそのグループ会社への販売は、当社設立時におけるベーシックソフト受託開発に始まり、その後取引内容・金額が拡大し、2026年2月期売上高の10.9%を占める状態です。」

    富士通グループ向け販売比率は前回の2024年2月期11.4%から10.9%へ低下した。取引縮小時の業績影響可能性は継続している。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たな主要リスクの発生または既存リスクの重要な変更はないとしている。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たな主要リスクの発生または既存リスクの重要な変更はないとしている。
  5. FY2025-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たな主要リスクの発生または既存リスクの重要な変更はないとしている。
  6. FY2024対処有価証券報告書

    「また、富士通株式会社及びそのグループ会社への販売は、当社設立時におけるベーシックソフト受託開発に始まり、その後取引内容・金額が拡大し、2024年2月期売上高の11.4%を占める状態です。」

    富士通グループ向け販売比率は、前回の2023年2月期12.6%から11.4%へ低下した。取引縮小時の業績影響可能性は継続している。
  7. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たな主要リスクの発生または既存リスクの重要な変更はないとしている。
  8. FY2023対処有価証券報告書

    「また、富士通株式会社及びそのグループ会社への販売は、当社設立時におけるベーシックソフト受託開発に始まり、その後取引内容・金額が拡大し、2023年2月期売上高の12.6%を占める状態です。」

    富士通グループ向け販売比率は前回記載の14.0%から12.6%へ低下した。取引縮小時に業績へ影響する可能性は引き続き記載している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たな主要リスクの発生または既存リスクの重要な変更はないとしている。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たな主要リスクの発生または既存リスクの重要な変更はないとしている。
  11. FY2022悪化有価証券報告書

    「また、富士通株式会社及びそのグループ会社への販売は、当社設立時におけるベーシックソフト受託開発に始まり、その後取引内容・金額が拡大し、2022年2月期売上高の14.0%を占める状態です。」

    富士通グループ向け販売比率が前回の13.1%から14.0%へ上昇した。取引縮小時に経営成績へ影響する可能性も継続して記載している。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たな主要リスクの発生または既存リスクの重要な変更はないとしている。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たな主要リスクの発生または既存リスクの重要な変更はないとしている。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たな主要リスクの発生または既存リスクの重要な変更はないとしている。
  15. FY2021対処有価証券報告書

    「また、富士通株式会社及びそのグループ会社への販売は、当社設立時におけるベーシックソフト受託開発に始まり、その後取引内容・金額が拡大し、2021年2月期売上高の13.1%を占める状態です。」

    富士通グループ向け販売比率は前回の13.5%から13.1%へ低下した。取引縮小時の業績影響可能性は引き続き記載している。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たなリスクの発生または重要な変更はないとしている。
  17. FY2020対処有価証券報告書

    「当社グループの販売先のうち、富士通株式会社およびそのグループ会社への販売は、当社設立時におけるベーシックソフト受託開発に始まり、その後取引内容・金額が拡大し、2020年2月期売上高の13.5%を占める状態です。」

    富士通グループ向け販売比率は前回記載の17.0%から13.5%へ低下した。取引縮小時に業績へ影響する可能性は引き続き記載している。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たなリスクの発生または重要な変更はないとしている。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たなリスクの発生または重要な変更はないとしている。
  20. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たなリスクの発生または重要な変更はないとしている。
  21. FY2019対処有価証券報告書

    「当社グループの販売先のうち、富士通株式会社およびそのグループ会社への販売は、当社設立時におけるベーシックソフト受託開発に始まり、その後取引内容・金額が拡大し、2019年2月期売上高の17.0%を占める状態です。」

    富士通グループ向け販売比率は前回記載の20.4%から17.0%へ低下した。取引縮小時に業績へ影響する可能性は引き続き記載している。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たなリスクの発生または重要な変更はないとしている。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    富士通グループへの販売依存について、新たなリスクの発生または重要な変更はないとしている。
  24. FY2018悪化有価証券報告書

    「当社グループの販売先のうち、富士通株式会社およびそのグループ会社への販売は、当社設立時におけるベーシックソフト受託開発に始まり、その後取引内容・金額が拡大し、平成30年2月期売上高の20.4%を占める状態です。」

    富士通株式会社およびそのグループ会社への販売比率が、前回の平成29年3月期19.0%から平成30年2月期20.4%へ上昇した。取引縮小時に業績へ影響する可能性も引き続き記載している。
  25. FY2017悪化有価証券報告書

    「当社グループの販売先のうち、富士通株式会社およびそのグループ会社への販売は、当社設立時におけるベーシックソフト受託開発に始まり、その後取引内容・金額が拡大し、平成29年3月期売上高の19.0%を占める状態です。」

    富士通グループ向け販売比率が前回記載の9.8%から19.0%へ上昇した。販売実績表では富士通株式会社単体の割合を16.1%と記載しており、リスク欄の数値とは区分が異なる。なお、リスクの実際の発生は記載していない。
  26. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループの販売先のうち、富士通株式会社およびそのグループ会社への販売は、当社設立時におけるベーシックソフト受託開発に始まり、その後取引内容・金額が拡大し、平成28年3月期売上高の9.8%を占める状態です。」

    取引縮小時に業績へ影響する可能性がある販売先集中リスクを、売上高比率9.8%で示している。
一緒に動いた変遷

「中期経営計画「Challenge for Excellence」によるビジネスモデル変革・コスト構造改革」は、この変遷が動いた26回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

666665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1中期経営計画「Challenge for Excellence」によるビジネスモデル変革・コスト構造改革6回
  3. 2営業力・マーケティング戦略の強化とサービス・ビジネスの確立6回
  4. 3機械学習・Deep Learning等のAI技術の実用化6回
  5. 4取締役・執行役員への株式報酬型ストックオプションの導入6回
  6. 5魅力あるソリューション開発と先端技術の早期獲得6回
  7. 6基幹システム再構築と業務プロセス改革による生産性向上5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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