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YE DIGITAL(2354)・目標再掲

中期経営計画「デジタル社会のリーディングカンパニー」における売上約20%増・営業利益率8%

FY2019に初出。20回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。

20記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019 – FY2020-Q3再掲FY2021-Q1 – FY2022-Q3再掲FY2025-H1再定義FY2026-H12019: 220192020: 420202021: 320212022: 420222023: 220232024: 320242025: 120252026: 12026
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中期経営計画における業績目標の設定・達成786社が書いているテーマ・逆風73社・追い風1057社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに31社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている133社のうち14社を表示しています。上の文は133社すべてから計算しています。このテーマの1175件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1再掲有価証券報告書

    「このような環境において、当社グループは、中期経営計画(2025-2027)の2年目として、顧客価値の最大化を追求し、各種施策を推進しております。」

    旧計画の数値目標ではなく、新中期経営計画(2025-2027)の2年目として顧客価値最大化を追求する方針を継続している。
  2. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「当社グループは、新中期経営計画(2025-2027)を策定し、プロダクト・サービスの機能的価値から顧客体験価値を軸にした事業モデルへの変革と、顧客や社会のDXやCX(カスタマー・エクスペリエンス)の加速に貢献することにより、「最高のエクスペリエンスを支援するデジタル・サービス企業」を目指してまいります。」

    売上高・営業利益率等を定めた従来の中期経営計画から、新中期経営計画(2025-2027)の顧客体験価値、DX・CX貢献、デジタルサービス企業という目標枠組みへ移行している。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「このような環境において、当社グループは、中期経営計画(2022-2024)の最終年度として、過去最高収益の更新を目標に掲げ、また次期中期経営計画に向けて事業構造のシフトチェンジと事業資本への積極的な投資等により高成長軌道を描く起点となるべく取り組んでおります。」

    旧中期経営計画の数値目標を再掲するのではなく、最終年度の過去最高収益更新と次期計画に向けた事業構造・投資方針を再確認している。
  4. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「当社グループは、経営効率の向上に努め、企業の存続と発展に必要な利益を確保するため、第46期(2023年2月期)を初年度とする中期経営計画において、第48期(2025年2月期)には売上高180億円、営業利益15億円とする目標を、売上高200億円、営業利益16億円に変更し、3年間で売上高を約30%増加させるとともに、営業利益率は8.0%を達成することを目指しております。」

    2025年2月期目標を売上高180億円・営業利益15億円から売上高200億円・営業利益16億円へ引き上げ、3年間の売上増加目標も約30%へ拡大した。営業利益率目標は8.3%から8.0%へ変更している。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境において、当社グループは中期経営計画(2022-2024)の2年目として、更なる挑戦によって事業成長を加速し、大きな飛躍を目指して取り組んでおります。」

    旧計画の売上約20%増・営業利益率8%の数値目標は再掲せず、新中期経営計画2年目として事業成長の加速と飛躍を目指す方針を継続している。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境において、当社グループは中期経営計画(2022-2024)の2年目として、「お客様に選ばれるNo.1企業へ」の目標達成を確実なものとしていくため、更なる挑戦によって事業成長を加速し、大きな飛躍を目指して取り組んでまいります。」

    旧中期経営計画の売上約20%増・営業利益率8%という数値目標は再掲せず、新中期経営計画2年目の事業成長加速とNo.1企業の目標を継続している。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「その結果、売上高は計画150億円に対し161億円、営業利益は計画7.5億円に対し9.0億円とともに計画を達成いたしました。」

    新中期経営計画の初年度について、売上高・営業利益の年度計画をいずれも上回った。2025年2月期の売上高180億円・営業利益15億円・営業利益率8.3%という最終目標の達成を示す記載ではない。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境の中で、当社グループは2022年度から2024年度までの中期経営計画に基づき、変革と挑戦により、お客様に感動を与える画期的なソリューションを提供し、「お客様に選ばれるNo.1企業」を実現してまいります。」

    旧計画の数値目標は再掲せず、2022~2024年度の新中期経営計画に基づく変革・挑戦とソリューション提供を継続している。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境の中で、当社グループは2022年度から2024年度までの中期経営計画に基づき、変革と挑戦により、お客様に感動を与える画期的なソリューションを提供し、「お客様に選ばれるNo.1企業」を実現してまいります。」

    従来の数値目標を再掲するのではなく、2022~2024年度の新中期経営計画に基づくソリューション提供と顧客に選ばれる企業の実現を再確認している。
  10. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「当社グループは、経営効率の向上に努め、企業の存続と発展に必要な利益を確保するため、第46期(2023年2月期)を初年度とする中期経営計画において、目標を第48期(2025年2月期)には売上高180億円、営業利益15億円とし、3年間で売上高を約20%増加させるとともに、営業利益率は8.3%を達成することを目指しております。」

    新中期経営計画では、2025年2月期に売上高180億円、営業利益15億円、営業利益率8.3%を目標とした。従来計画の売上高150億円・営業利益12億円から数値目標を引き上げている。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、市場や顧客の動向やニーズに注視し、対応しながら、中期経営計画「デジタル社会のリーディングカンパニー」の最終年度として、「成長できる会社」の実現に向け、果敢にチャレンジし、戦略的IT投資需要の確実な受注獲得に向けて取り組んでおります。」

    中期経営計画の最終年度として、成長できる会社の実現、ソーシャルIoT拡大、DX推進、戦略的IT投資需要の受注獲得に取り組む方針を再確認している。売上約20%増・営業利益率8%の数値目標自体は本 filing で再掲していない。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「また、市場や顧客の動向やニーズに注視し、対応しながら、中期経営計画「デジタル社会のリーディングカンパニー」の最終年度として、「成長できる会社」の実現に向け、果敢にチャレンジし、戦略的IT投資需要の確実な受注獲得に向けて取り組んでおります。」

    中期経営計画の最終年度として、成長できる会社の実現、戦略的IT投資需要の受注獲得に取り組む方針を再確認している。売上約20%増・営業利益率8%の数値目標自体は本 filing で再掲していない。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境の中で、当社グループは、ソーシャル分野におけるIoTソリューション(ソーシャルIoT)事業の拡大やビジネス分野を中心にDXの強力な推進などに取り組んでおります。また、市場や顧客の動向やニーズに注視し、対応しながら、中期経営計画「デジタル社会のリーディングカンパニー」の最終年度として、「成長できる会社」の実現に向け、果敢にチャレンジし、戦略的IT投資需要の確実な受注獲得に向けて取り組んでおります。」

    中期経営計画の最終年度として、ソーシャルIoT拡大、DX推進、成長できる会社の実現、戦略的IT投資需要の受注獲得を継続している。売上約20%増・営業利益率8%の数値目標は本 filing では再掲していない。
  14. FY2021最終年度目標に対する未達実績有価証券報告書

    「その結果、当連結会計年度の業績については、売上高は144億81百万円(前連結会計年度比5.0%増)となりました。利益面では、営業利益9億21百万円(同57.6%増)、経常利益8億17百万円(同39.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益6億41百万円(同69.6%増)と、前年度を大幅に上回りました。」

    中期経営計画が掲げた第45期の売上150億円・営業利益12億円に対し、当期実績は売上144億81百万円・営業利益9億21百万円であった。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「さらに、2020年6月には北九州市小倉北区の新本社に移転し、刷新されたオフィス環境で更なる事業拡大を図るなど、中期経営計画「デジタル社会のリーディングカンパニー」の中間年として、初年度に構築した成長基盤を基に、果敢なチャレンジの継続により成長を加速させるとともに、収益力改善に向けた活動により、企業価値の向上に努めております。」

    中期経営計画の中間年として、成長加速、収益力改善、企業価値向上を目指す方針を再確認している。売上約20%増・営業利益率8%の数値目標は本 filing では再掲していない。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「また、中期経営計画「デジタル社会のリーディングカンパニー」の中間年として、初年度に構築した成長基盤を基に、果敢なチャレンジの継続により成長を加速させるとともに、収益力改善に向けた活動により、企業価値の向上に努めております。」

    売上約20%増・営業利益率8%という数値目標は再掲していないが、中期経営計画の中間年として成長加速と収益力改善に取り組む方針を再確認している。
  17. FY2020前進有価証券報告書

    「2019年度は中期経営計画の初年度として、案件対応力の強化、対応領域の拡大による受注拡大、マーケティング力・営業力の強化による販路拡大、サービスビジネス案件のストック化の促進などにより、中期経営計画達成へ向けた成長の基盤が確実なものとなるように努めてまいりました。その結果、売上高は計画130億円に対し実績138億円、営業利益は計画5.5億円に対し実績5.9億円と共に計画を上回る結果となりました。」

    3年間で売上約20%増・営業利益率8%を目標とする中期経営計画について、初年度の売上高・営業利益はそれぞれ年度計画を上回った。3年間の最終目標を達成したとの記載ではない。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このようなIT投資需要の確実な受注獲得に向けて、当社グループでは、2019年度から2021年度までの中期経営計画「デジタル社会のリーディングカンパニー」を策定し、そのスタートの年として、デジタル・トランスフォーメーションが加速していく中、お客様や社会のデジタルソリューションを実現するブランド企業の地位を確固たるものとするため、成長・収益・経営の3つの基盤強化に取り組んでおります。」

    2019年度から2021年度を対象とする中期経営計画の初年度として、3基盤の強化とIT投資需要の受注獲得に取り組む方針を再確認している。売上約20%増・営業利益率8%の数値目標は本 filing では再掲していない。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、2019年度から2021年度までの中期経営計画「デジタル社会のリーディングカンパニー」を策定し、そのスタートの年として、デジタル・トランスフォーメーションが加速していく中、お客様や社会のデジタルソリューションを実現するブランド企業の地位を確固たるものとするため、成長・収益・経営の3つの基盤強化に努めるとともに、堅調なIT投資需要の確実な受注獲得に向けて取り組んでおります。」

    2019年度から2021年度を対象とする中期経営計画の初年度として、成長・収益・経営の3基盤強化とIT投資需要の受注獲得に取り組む方針を再確認している。売上約20%増および営業利益率8%の数値目標自体は当四半期報告書では再掲していない。
  20. FY2019初出有価証券報告書

    「当社グループは経営効率の向上に努め、企業の存続と発展に必要な利益を確保するため、第43期(2020年2月期)を初年度とする中期経営計画においては、3年間で売上を約20%増加させるとともに、営業利益率は8%を達成することを目標としております。」

    第43期を初年度とする中期経営計画について、3年間で売上約20%増、営業利益率8%という測定可能な経営目標を初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「営業力・マーケティング戦略の強化とサービス・ビジネスの確立」は、この変遷が動いた20回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1営業力・マーケティング戦略の強化とサービス・ビジネスの確立5回
  3. 2中期経営計画「Challenge for Excellence」によるビジネスモデル変革・コスト構造改革4回
  4. 3機械学習・Deep Learning等のAI技術の実用化4回
  5. 4ビジネス・ソリューション事業の安定成長・収益事業化4回
  6. 5取締役・執行役員への株式報酬型ストックオプションの導入4回
  7. 6サービス事業における安定的・高収益ビジネスの確立4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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