成果へのコミットメントと働き方改革による企業風土の変革
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
YE DIGITALがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「そして、人的資本経営の推進により、人材価値の最大化を図り、組織力の強化に取り組んでおります。」
働き方改革や人材育成のテーマを、人的資本経営、人材価値の最大化、組織力の強化として整理し直している。 - FY2024前進有価証券報告書
「働きがいや働きやすさなど従業員のエンゲージメント向上に取り組み、チャレンジを応援する制度を新設しました。」
従業員エンゲージメント向上に加え、挑戦を支援する制度を新設した。 - FY2023前進有価証券報告書
「次世代リーダーや若手社員(新卒入社１年目～３年目)の育成を精力的に実施し、会社に必要な戦略的人材の成長スピードアップと増員を目指し、活動を進めています。」
働き方・企業風土の変革について、次世代リーダーおよび新卒1～3年目の若手社員を対象とする育成活動を具体化した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「方針４．社員と会社の挑戦と成長によるサステナビリティ経営の実現 ・変革をリードする戦略的人材の育成 ・挑戦と成長を応援する働きがいのある会社の実現」
従来の働き方改革・モチベーション向上のテーマを、戦略的人材育成と働きがいのある会社の実現を含むサステナビリティ経営へと整理し直している。 - FY2021前進有価証券報告書
「テレワークなどで、場所を問わない働き方の定着を図りました。」
テレワークを一時的な対応にとどめず、場所を問わない働き方として定着させる取り組みを記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループはいち早くテレワークを導入し、場所にとらわれない開発体制の構築、Ｗｅｂ会議を活用した営業活動等、事業活動を停滞させることなく強力に推進しております。」
働き方・業務継続の施策として、テレワーク導入、場所にとらわれない開発体制の構築、Web会議の活用を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループはいち早くテレワークを導入し、場所にとらわれない開発体制の構築、Ｗｅｂ会議を活用した営業活動等、事業活動を停滞させることなく強力に推進しております。」
働き方・業務継続の施策として、テレワークを導入し、場所にとらわれない開発体制を構築したことを記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような厳しい環境の中ではありますが、当社グループは早々にテレワーク対応等を取り入れ、またＷｅｂ会議活用等により、既存顧客からの引き合いは順調に推移しており、当第１四半期連結累計期間は、前年同四半期に比べ増収となりました。」
働き方改革・業務継続の具体策として、テレワーク対応とWeb会議の活用を早期に取り入れたことを記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「・ 組織力と人材力の強化」
新中期経営計画でも、事業活動を支える経営基盤の一環として組織力・人材力の強化を掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「④ 働き方改革およびダイバーシティ推進による従業員のモチベーション向上、組織活性化 従業員のモチベーション向上に向けた働き方改革やダイバーシティの取り組みを更に推進し、組織の活性化を図ってまいります。」
働き方改革による企業風土の変革を継続し、ダイバーシティ推進を明示的に加えている。 - FY2016初出有価証券報告書
「達成へのコミットメントと成果に応じた評価・報酬制度の導入」
成果連動型の評価・報酬制度、ローテーション、働き方改革によって成長を支える企業風土へ変える方針を掲げている。