自然災害・異常気象による駐車場・レジャー事業への影響
FY2016に初出。22回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-09-11。
日本駐車場開発がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。19社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- 2026-09-11顕在化業績予想の修正
「一方で、９月・10月と長引く秋雨前線の影響を受け、連休や週末に雨天が集中し、土日・祝日の来場者数が前年及び計画ともに大きく下回ることとなりました。加えて、５月以降もGWや梅雨期の天候不順、７月の記録的高温等の影響を受けました。」
秋雨前線、梅雨期の天候不順、記録的高温がグリーンシーズンの来場者数に影響した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「天候面では、８月において月末に台風が日本列島に停滞し荒天が続いたことや９月も連休の天候不順がありましたが、繁忙期となるお盆期間は盛況となり９月も平日の集客が好調であったことから、来場者数は前年並みの水準を維持しました。」
台風停滞や9月の天候不順が発生した一方、繁忙期の集客等によりグリーンシーズン来場者数は前年並みを維持した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「これらに取り組んだものの、繁忙期である８月お盆期の台風上陸により昨年対比で10千人来場者数が減少し、その後も酷暑が継続したこと等により個人客の来場が減少しました。」
台風上陸と酷暑が実際に発生し、遊園地来場者数は前年対比で10千人減少した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、繁忙期である夏休み期間において天候に恵まれなかったことが影響し、当第１四半期連結累計期間の来場者数は337千人（前年同期比8.7％減）となりました。」
テーマパーク事業で夏休み期間の天候不順が来場者数の前年同期比8.7％減として実際に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「９月の連休に台風が相次いで上陸したものの、繁忙期であるお盆期間から９月にかけて観光需要は高い水準で推移しました。」
台風上陸が相次ぐ異常気象が発生した一方、観光需要は高水準で推移した。自然・異常気象リスクの発生は継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「９月の連休に台風上陸が相次いだものの、繁忙期であるお盆期間から９月にかけて観光需要は高い水準で推移しました。」
台風上陸が相次ぐ異常気象が発生した一方、観光需要は高水準で推移したと記載された。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「８月から９月の来場者数は前年同月より減少したものの、10月には天候にも恵まれ10月単月の来場者数は前年実績を超過いたしました。」
感染者数増加や悪天候により8月から9月の来場者数が前年同月を下回り、自然・天候要因の影響が実際に現れた。 - FY2021対処有価証券報告書
「災害発生時には事象の被害内容によって、社長を本部長とするBCP対策本部を設置し、グループ一体で対応を行ってまいります。」
自然災害、人災、感染症等のリスクに対し、社長を本部長とするBCP対策本部によるグループ一体の対応を明示した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「以上の取り組みを積極的に行ったものの、アトラクションの安全点検を強化したことに加え、昨年秋の行楽シーズンの台風の到来、想定以上の悪天候が重なり、また新型コロナウイルス感染症の影響により４月からゴールデンウィークの営業自粛を行った結果、来場者数は373千人（前期比33.8％減）となりました。」
台風・想定以上の悪天候に加え、新型コロナウイルス感染症による営業自粛が重なり、テーマパーク来場者数が前期比33.8％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「以上の取り組みを積極的に行ったものの、想定以上に悪天候が重なり、また新型コロナウイルス感染症の影響により４月に栃木県から休業要請があり営業自粛を行った結果、来場者数は291千人（前年同期比28.0％減）となりました。」
テーマパーク事業では「想定以上に悪天候が重なった」とされ、前年同期比28.0％の来場者数減少が生じた。ただし、減少には新型コロナウイルス感染症と営業自粛の影響も含まれている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「昨年秋の三連休に到来した台風などの悪天候が重なり、特に10月の来場者数は前年同月比38.3％減と大幅な減少となり、当第２四半期連結累計期間の来場者数は258千人（前年同期比15.8％減）となりました。」
台風等の悪天候がテーマパークの来場者数減少として実際に現れ、10月は前年同月比38.3％減となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「HAKUBA VALLEY白馬岩岳マウンテンリゾートにおける来場者数は前年同期比188％を達成することができました。しかし、2019年10月12日に上陸した台風19号による運営施設への直接的な被害は軽微に止まりましたが、北陸新幹線の運休や高速道路の通行止め等による悪影響を受け」
台風19号による施設の直接被害は軽微だった一方、交通機関の運休・通行止めを通じてスキー場事業の集客に実際の影響が生じた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当ウィンターシーズンは寒気の流入が遅く、想定より遅れての営業開始となりましたが」
寒気の遅れによりスキー場の営業開始が想定より遅れる影響が実際に発生した。一方、人工降雪投資と自然降雪により年間来場者数は増加した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当ウィンターシーズンの来場者数は、11月から12月が小雪の影響を受け、前年同期を大きく下回りましたが、１月から４月にかけては前年を上回るペースで来場者数が伸びたため、当第３四半期連結累計期間における来場者数は、1,676千人（前年同期比1.1％増）となりました。」
11月から12月の小雪により来場者数が前年同期を大きく下回る影響が発生したが、その後の回復により累計来場者数は1,676千人、前年同期比1.1％増となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当ウィンターシーズンの１月末までのスキー場への来場者数は、11月から12月が小雪の影響を受け、前年同期を大きく下回ったため、１月単月では各スキー場とも前年を上回るペースで来場者数が伸びたものの、グループ全体の当第２四半期連結累計期間においては前年同期を下回る結果となりました。」
小雪の影響が11月から12月の来場者数減少として実際に現れ、1月末までの来場者数は738千人、前年同期比1.7％減となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「スキー場事業においては、当第１四半期連結累計期間は８月の猛暑、９月の台風上陸及び週末の荒天という天候不順による悪影響を受けましたが、10月は好天に恵まれ、また白馬における新施設のオープン等が奏功し集客が増加しました。」
猛暑、台風、週末の荒天による悪影響がスキー場事業で実際に発生した一方、新施設等により来場者数は291千人、前年同期比8.2％増となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「以上の取り組みを行ったにも関わらず、関東を中心とした８月の長雨、10月の台風、年始の大雪等の影響により、営業日数は141日（前年同期比7.8％減）、来場者数は240千人（前年同期比3.7％減）となり、テーマパーク事業の売上高は1,482百万円（前年同期比6.3％減）、営業利益は476百万円（前年同期比10.9％減）となりました。」
長雨、台風、大雪がテーマパークの営業日数・来場者数・売上高・営業利益の減少として実際に現れた。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の取り組みを行ったにも関わらず、あいにくの関東を中心とした８月の長雨や10月の台風等の影響により、来場者数は199千人（前年同期比2.8％減）となり、テーマパーク事業の売上高は1,133百万円（前年同期比5.4％減）、営業利益は544百万円（前年同期比2.7％減）となりました。」
8月の長雨と10月の台風により、テーマパークの来場者数、売上高、営業利益が前年同期を下回った。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが運営するスキー場及びテーマパークは、天候要因（天気・気温）により入場者数の変動を受けやすい事業です。」
自然災害・異常気象がスキー場・テーマパークの入場者数や営業日数に影響するリスクを再確認した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「HAKUBA VALLEY白馬八方尾根スキー場及びHAKUBA VALLEY栂池高原スキー場は、12月初旬より小雪の影響を受け、前シーズンより10日遅い12月８日に山頂エリアがオープンとなり、HAKUBA VALLEYの各スキー場は1月中旬の大型の寒波による自然降雪まで、山麓エリアへのオープンエリアの拡大時期が遅れました。」
小雪によりスキー場の開業・滑走エリア拡大が遅延し、自然条件による事業影響が当四半期にも現れた。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「前年同期と比較し、天候に恵まれず雨天の日が多かったため、HAKUBA VALLEYエリアの来場者数は、134千人（前年同期比17.9％減）となりました。」
雨天の増加によりHAKUBA VALLEYの来場者数が前年同期比17.9％減少した。また、テーマパークでも台風や天候不順により集客が苦戦した。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震、暴風雨、洪水その他の天災地変、事故、火災、戦争、暴動、テロその他の人災等が発生した場合、当社グループの業績にマイナスの影響が生じる可能性があります。」
自然災害、人災、異常気象により、テーマパークやスキー場の入場者数・営業日数が変動するリスクを明示した。