収益力を高め、継続的に企業価値を増大させる
FY2016に初出。40回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。
- 2026-08-07前進決算
「売上高は6,402百万円（前年同四半期比6.4％増）、営業利益は615百万円（同10.5％増）、経常利益は668百万円（同7.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は435百万円（同3.2％増）となりました。」
第1四半期の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の4指標が、いずれも前年同期を上回った。 - FY2026前進有価証券報告書
「その結果、当社グループの営業利益率は12.8%となり、経営上の目標とする営業利益率10%以上を達成しております。」
2026年3月期は売上高26,428百万円、営業利益3,372百万円、営業利益率12.8％となり、営業利益率10％以上の継続目標を達成した。売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益も前期を上回った。 - FY2026-H1増収・営業減益・経常減益・純利益減有価証券報告書
「当中間連結会計期間の経営成績については、売上高は12,774百万円（前年同期比6.5％増）、営業利益は1,446百万円（同5.0％減）、経常利益は1,565百万円（同8.7％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は1,081百万円（同4.3％減）となりました。」
前年同期比で売上高は増加した一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益は減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの営業利益率は12.3%となり、経営上の目標とする営業利益率10%以上を達成しております。」
2025年3月期は売上高24,968百万円、営業利益3,077百万円、営業利益率12.3％となった。営業利益率10％以上の継続目標を達成し、売上高・営業利益も前期から増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の経営成績については、売上高は11,996百万円（前年同期比13.7％増）、営業利益は1,521百万円（同24.2％増）、経常利益は1,715百万円（同23.4％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は1,130百万円（同22.0％増）となりました。」
FY2025-H1は、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益の4指標すべてが前年同期比で増加し、収益力向上に関する測定可能な前進が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当面の目標としては、営業利益率10％以上を継続して維持しつつ、新しい収益源を開拓しながら、企業価値を高めていくことを目指しております。」
2024年3月期は売上高22,571百万円、営業利益2,809百万円、営業利益率12.4％となった。営業利益率10％以上の継続目標を達成し、売上高・営業利益も前期から増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「その他事業において減収減益となったものの、堅調なＩＴ投資需要により、システム開発事業、システムマネジメント事業が好調に推移した結果、全体としては増収増益となりました。その結果、売上高は16,090百万円（前年同四半期比10.1％増）、営業利益は1,966百万円（同9.9％増）、経常利益は2,201百万円（同14.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,464百万円（同4.9％減）となりました。」
第3四半期累計は、前四半期と同様に増収・営業増益・経常増益だが、親会社株主に帰属する四半期純利益は4.9％減となった。 - FY2024-Q2増収・営業増益・経常増益だが純利益減有価証券報告書
「その他事業において減収減益となったものの、堅調なＩＴ投資需要により、システム開発事業、システムマネジメント事業が好調に推移した結果、全体としては増収増益となりました。その結果、売上高は10,554百万円（前年同四半期比11.4％増）、営業利益は1,225百万円（同15.2％増）、経常利益は1,390百万円（同20.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は926百万円（同8.8％減）となりました。」
第2四半期累計期間は売上高・営業利益・経常利益が前年同期比で増加した一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は8.8％減少した。前期に計上した投資有価証券売却益が当期は計上されていない。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「堅調なＩＴ投資需要により、その他事業において減収減益となったものの、各事業において安定した売上・利益を確保し、全体としては増収増益となりました。その結果、売上高は5,014百万円（前年同四半期比9.0％増）、営業利益は505百万円（同1.7％増）、経常利益は577百万円（同5.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は382百万円（同4.5％増）となりました。」
FY2024-Q1はその他事業が減収減益となったものの、全体では増収増益となった。売上高9.0％増、営業利益1.7％増、経常利益5.7％増、親会社株主に帰属する四半期純利益4.5％増を確保した。 - FY2023前進有価証券報告書
「その結果、当社グループの営業利益率は12.4%となり、経営上の目標とする営業利益率10%以上を達成しております。」
2023年3月期の営業利益率は12.4％となり、継続目標である10％以上を達成した。売上高は20,449百万円、営業利益は2,544百万円で、いずれも前期を上回った。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「各事業において安定した売上・利益を確保し、増収増益となりました。その結果、売上高は14,608百万円（前年同四半期比11.0％増）、営業利益は1,790百万円（同13.7％増）、経常利益は1,928百万円（同8.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,539百万円（同30.9％増）となりました。」
第3四半期累計期間は増収増益となり、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の4指標すべてが前年同期比で増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「堅調なＩＴ投資需要もあり、システム開発事業において若干の減益となったものの、各事業において安定した売上・利益を確保し、全体としては増収増益となりました。その結果、売上高は9,478百万円（前年同四半期比10.6％増）、営業利益は1,064百万円（同12.6％増）、経常利益は1,156百万円（同5.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,014百万円（同40.9％増）となりました。」
第2四半期累計期間は、システム開発事業で若干の減益があったものの、全体では増収増益となった。売上高10.6％増、営業利益12.6％増、経常利益5.7％増、親会社株主に帰属する四半期純利益40.9％増となり、収益力向上に関する測定可能な前進が示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「堅調なＩＴ投資需要もあり、システム開発事業において若干の減益があったものの、各事業において安定した売上及び利益を確保し、全体としては増収増益となりました。その結果、売上高は4,600百万円（前年同四半期比11.2％増）、営業利益は496百万円（同26.9％増）、経常利益は546百万円（同23.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は366百万円（同23.4％増）となりました。」
FY2023-Q1は全体として増収増益となり、売上高11.2％増、営業利益26.9％増、経常利益23.3％増、親会社株主に帰属する四半期純利益23.4％増を確保した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当面の目標としては、営業利益率10％以上を継続して維持しつつ、新しい収益源を開拓しながら、企業価値を高めていくことを目指しております。」
当連結会計年度は売上高18,251百万円、営業利益2,226百万円、営業利益率12.2％となり、営業利益率10％以上の目標を維持したうえで、売上高・営業利益とも前年同期を上回った。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「一部顧客の受注が減少したものの、全体としては増収となりました。営業利益は、システム開発事業の売上が増加したことに加え、原価低減の取り組み等もあり増加しました。その結果、売上高は13,159百万円（前年同四半期比1.4％増）、営業利益は1,574百万円（同21.4％増）、経常利益は1,770百万円（同17.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,176百万円（同9.2％増）となりました。」
第3四半期累計期間は、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の全指標が前年同期比で増加した。システム開発事業の売上増加と原価低減の取り組みが営業利益増加要因として記載されている。 - FY2022-Q2減収・営業増益・経常増益・純利益増有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、一部顧客の受注が減少し、減収となったものの、営業利益は、システム開発事業の売上が増加したことに加え、原価低減の取り組み等もあり増加しました。その結果、売上高は8,570百万円（前年同四半期比0.8％減）、営業利益は945百万円（同22.9％増）、経常利益は1,094百万円（同16.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は720百万円（同15.7％増）となりました。」
第2四半期累計期間は、前年同期比で減収となった一方、システム開発事業の売上増加と原価低減の取り組み等により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも増加した。 - FY2022-Q1減収・営業増益・経常減益・純利益減有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、一部顧客の受注が減少し、減収となったものの、営業利益は、好条件の案件獲得等により、増加しました。その結果、売上高は4,137百万円（前年同四半期比3.1％減）、営業利益は391百万円（同13.3％増）、経常利益は443百万円（同0.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は296百万円（同1.0％減）となりました。」
前年同期の増収・営業増益・経常増益・純利益増から変化し、当第1四半期は減収となった一方、好条件の案件獲得等により営業利益は増加し、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。 - FY2021営業利益率10％以上を維持する一方、減収減益有価証券報告書
「当面の目標としては、営業利益率10％以上を継続して維持しつつ、新しい収益源を開拓しながら、企業価値を高めていくことを目指しております。」
営業利益率10％以上を維持する目標を継続して掲げ、2021年3月期は営業利益率10.6％となった。一方、売上高は17,684百万円、営業利益は1,870百万円で、前年同期比では減収減益となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大により、一部で稼働率低下の影響があったものの、感染拡大の影響が深刻化する前に受注した案件が多かったこと、及び期首から業務プロセス見直しを実施したことによる販管費削減効果等により、当第３四半期累計期間においては、増収増益を確保し、売上高は12,981百万円（前年同四半期比1.1％増）、営業利益は1,297百万円（同8.0％増）、経常利益は1,511百万円（同11.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,077百万円（同18.6％増）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による一部の稼働率低下があったものの、受注案件の構成と業務プロセス見直しによる販管費削減効果等により、第3四半期累計期間は売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期比で増加した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大により、一部で稼働率低下の影響があったものの、感染拡大の影響が深刻化する前に受注した案件が多かったこと、及び期首から業務プロセス見直しを実施したことによる販管費削減効果等により、当第２四半期累計期間においては、増収増益を確保し、売上高は8,637百万円（前年同四半期比0.7％増）、営業利益は769百万円（同3.9％増）、経常利益は936百万円（同10.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は622百万円（同10.1％増）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による稼働率低下の影響が一部あったものの、受注案件の構成と業務プロセス見直しによる販管費削減効果等により、第2四半期累計期間は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期比で増加した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、利益面では、業務プロセス見直しを実施したことによる販管費削減効果等により、増益を確保しました。その結果、売上高は4,270百万円（前年同四半期比4.3％増）、営業利益は345百万円（同25.5％増）、経常利益は446百万円（同43.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は299百万円（同42.4％増）となりました。」
業務プロセス見直しによる販管費削減効果を背景に、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の全指標が前年同期比で増加した。 - FY2020後退有価証券報告書
「当面の目標としては、営業利益率10％以上を継続して維持しつつ、新しい収益源を開拓しながら、企業価値を高めていくことを目指しております。」
営業利益率10％以上の継続維持と新収益源の開拓は掲げている一方、次期中期経営計画の計数計画は新型コロナウイルス感染拡大の影響が不確実であるため未定とされた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「売上面では、各事業において安定した売上を確保し、売上高は12,845百万円（対前年同四半期比0.3％減）となりました。一方、利益面では、研究開発部門の増強で研究開発費が増加したこと等により、営業利益は1,200百万円（同5.7％減）、経常利益は1,359百万円（同3.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は908百万円（同2.7％減）となりました。」
第3四半期累計は、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期比で減少した。研究開発部門の増強による研究開発費増加が営業利益減少要因として記載されている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「売上面では、各事業において安定した売上を確保し、売上高は8,575百万円（前年同四半期比1.5％減）となりました。一方、利益面では、売上総利益率が低下したこと、及び研究開発部門の増強で研究開発費が増加したこと等により、営業利益は740百万円（同12.8％減）、経常利益は849百万円（同9.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は565百万円（同10.5％減）となりました。」
第2四半期累計は、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期比で減少した。売上総利益率の低下と研究開発費の増加が利益減少要因として記載されている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「売上面では、各事業において安定した売上を確保し、売上高は4,095百万円（前年同四半期比0.5％減）となりました。一方、利益面では、システムマネジメント事業において、好条件の案件が収束したこと等により、売上総利益が減少しました。また、研究開発部門の増強で研究開発費が増加したこと等により、営業利益は275百万円（同17.6％減）、経常利益は311百万円（同16.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は210百万円（同15.6％減）となりました。」
第1四半期は、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期比で減少した。システムマネジメント事業の好条件案件の収束と、研究開発部門の増強による研究開発費増加が利益減少要因として記載されている。 - FY2019後退有価証券報告書
「前連結会計年度を初年度としてスタートした中期経営計画にて、最終年度2020年３月期においては、売上高20,000百万円、営業利益2,000百万円、営業利益率10.0％を目標として掲げておりましたが、直近の業績動向や外部環境を踏まえ、2020年３月期の目標計数を売上高19,000百万円、営業利益1,900百万円、営業利益率10.0％に修正することとしました。」
2020年3月期の売上高目標を200億円から190億円、営業利益目標を20億円から19億円へ引き下げ、営業利益率10.0％は維持した。一方、FY2019実績は売上高17,964百万円、営業利益1,983百万円、営業利益率11.0％となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「各事業において安定した売上・利益を確保し、売上高は12,882百万円（対前年同四半期比0.5％減）、営業利益は1,272百万円（同6.0％増）、経常利益は1,406百万円（同6.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は933百万円（同5.6％増）となりました。」
第3四半期累計期間は減収となった一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で増加し、収益力向上に関する測定可能な前進が示されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「各事業において安定した売上・利益を確保し、売上高は8,708百万円（前年同四半期比1.0％増）、営業利益は848百万円（同9.9％増）、経常利益は940百万円（同10.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は631百万円（同9.7％増）となりました。」
第2四半期累計期間は、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期比で増加し、収益力向上に関する測定可能な前進が示された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「各事業において安定した売上・利益を確保し、売上高は4,116百万円（前年同四半期比2.0％増）、営業利益は333百万円（同3.6％増）、経常利益は371百万円（同4.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は249百万円（同4.3％増）となりました。」
第1四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期比で増加し、収益力向上に関する測定可能な前進が示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「上記戦略を中長期で実施し、当社グループは、2020年３月期においては、売上高20,000百万円、営業利益2,000百万円、営業利益率10.0％を目標といたします。」
中期経営計画の初年度実績として、売上高17,913百万円、営業利益1,826百万円、営業利益率10.2％を記載した。売上高は前年同期比1.3％増、経常利益は2.4％増、親会社株主に帰属する当期純利益は4.4％増となった。 - FY2018-Q3増収・営業減益・経常増益・純利益増有価証券報告書
「売上高は12,941百万円（対前年同四半期比4.7％増）となりました。利益面では、環境変化に備えた先行投資による販管費増があったこと等により、営業利益1,200百万円（同0.7％減）、経常利益1,314百万円（同1.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は884百万円（同1.9％増）となりました。」
第3四半期累計期間は増収となった一方、環境変化に備えた先行投資による販管費増等により営業利益は前年同期比0.7％減となった。経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような取組みの結果、売上面では、ネットワークソリューション事業が若干の減収となったものの、その他の４事業においては増収を確保し、売上高は8,620百万円（対前年同四半期比4.5％増）となりました。利益面では、環境変化に備えた先行投資による販管費増があったものの、ＩＣＴイノベーション事業及びフィナンシャルシステム事業並びにその他事業が増益を確保し、営業利益772百万円（同2.6％増）、経常利益855百万円（同6.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は576百万円（同6.9％増）となりました。」
第2四半期累計期間は、先行投資による販管費増があったものの、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期比で増加した。 - FY2018-Q1業績結果が増収・営業減益・経常増益・純利益増に変化有価証券報告書
「このような取組みの結果、売上面では、各事業において安定した売上を確保し、売上高は4,033百万円（前年同四半期比1.9％増）となりました。利益面では、エンベデッドソリューション事業において発生した不採算案件の影響等により、営業利益は322百万円（同1.6％減）となりました。また、営業外損益及び特別損益が前期に比べて改善したことにより、経常利益は354百万円（同1.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は238百万円（同4.3％増）となりました。」
収益力に関する目標自体の変更は記載されていないが、第1四半期の業績は増収・営業減益・経常増益・純利益増となり、前年同期の全指標増益から業績構成が変化した。不採算案件が営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「上記戦略を中長期で実施し、当社グループは、平成33年３月期においては、売上高20,000百万円、営業利益2,000百万円、営業利益率10.0％を目標といたします。」
従来の収益力向上・企業価値増大という方針を、平成33年3月期の売上高200億円、営業利益20億円、営業利益率10.0％という期限・数値付きの目標に具体化した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「このような取組みの結果、売上面では、エンベデッドソリューション事業の売上が減少したものの、ＩＣＴイノベーション事業の売上が好調に推移したこと等により、増収となりました。利益面では、売上増に加え、ＩＣＴイノベーション事業において前期発生した不採算案件の収束等により、大幅な増益となりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高12,364百万円（対前年同四半期比0.5％増）、営業利益1,209百万円（同19.7％増）、経常利益1,294百万円（同12.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は867百万円（同26.1％増）となりました。」
第3四半期累計期間は、売上高0.5％増、営業利益19.7％増、経常利益12.8％増、親会社株主に帰属する四半期純利益26.1％増となった。不採算案件の収束とICTイノベーション事業の好調が増益要因として引き続き示されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような取組みの結果、売上面では、エンベデッドソリューション事業の売上が減少したものの、ＩＣＴイノベーション事業の売上が好調に推移したこと等により、増収となりました。利益面では、売上増に加え、ＩＣＴイノベーション事業において前期発生した不採算案件の収束等により、大幅な増益となりました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高8,247百万円（対前年同四半期比1.1％増）、営業利益753百万円（同35.0％増）、経常利益806百万円（同20.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は538百万円（同15.9％増）となりました。」
第2四半期累計期間では、売上高が前年同期比1.1％増、営業利益が35.0％増、経常利益が20.5％増、親会社株主に帰属する四半期純利益が15.9％増となり、収益力向上に関する測定可能な前進が示されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、売上増に加え、ＩＣＴイノベーション事業において前期発生した不採算案件の収束等により、大幅な増益となりました。以上の結果、当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高3,960百万円（前年同四半期比1.4％増）、営業利益327百万円（同86.7％増）、経常利益350百万円（同54.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は229百万円（同33.0％増）となりました。」
不採算案件の収束を一因として、当第1四半期の営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期比で増加した。収益力向上に関する測定可能な前進が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営の合理化・効率化を推し進め収益力の一層の向上を図り、継続的な企業価値の増大を目指してまいります。」
経営合理化・効率化を手段として、収益力向上と企業価値増大を掲げている。