Komori
エヌアイデイ(2349)・事実再掲

企業のIT投資が緩やかに増加する市場環境

FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。

33記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2020-Q2再掲FY2023-Q3 – 2026-08-072016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 220222023: 320232024: 220242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
国内情報サービス・IT市場の拡大29社が書いているテーマ・逆風0社・追い風29社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中3社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07再掲決算

    「企業の競争力強化や業務効率化のためのデジタル化、DXの推進、クラウドサービスの活用拡大やサイバーセキュリティ対策の強化など、IT投資は引き続き堅調に推移いたしました。」

    デジタル化、DX、クラウド、サイバーセキュリティ等を背景とするIT投資の堅調さを継続して記載している。
  2. FY2026再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界では、業務プロセスのデジタル化、ビジネスプロセスそのものを変革するDX化等の需要が底堅く、IT投資は堅調に推移いたしました。」

    業務プロセスのデジタル化やDX化への需要が底堅く、IT投資は堅調との市場認識を継続している。
  3. 2026-06-03再掲株主総会

    「業務プロセスのデジタル化、ビジネスプロセスそのものを変革するDX化等の需要が底堅く、IT投資は堅調に推移いたしました。」

    デジタル化・DX化需要とIT投資が堅調との市場認識を継続している。
  4. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界では、業務プロセスのデジタル化、ビジネスプロセスそのものを変革するDX化等の需要が底堅く、IT投資は堅調に推移いたしました。」

    業務プロセスのデジタル化やDX化への需要が底堅く、IT投資は堅調との市場認識を継続している。
  5. FY2025再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界では、業務プロセスのデジタル化、ビジネスプロセスそのものを変革するDX化等の需要が底堅く、IT投資は堅調に推移いたしました。」

    業務プロセスのデジタル化やDX化への需要が底堅く、IT投資は堅調との市場認識を継続している。
  6. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界では、業務プロセスのデジタル化、ビジネスプロセスそのものを変革するDX化等の需要が底堅く、IT投資は堅調に推移いたしました。」

    業務プロセスのデジタル化やDX化への需要が底堅く、IT投資は堅調との市場認識を継続している。
  7. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界では、業務プロセスのデジタル化、ビジネスプロセスそのものを変革するDX化等の需要が底堅く、IT投資需要は堅調に推移いたしました。」

    業務プロセスのデジタル化やDX化への需要が底堅く、IT投資需要は堅調との市場認識を継続している。
  8. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界では、業務プロセスのデジタル化、ビジネスプロセスそのものを変革するDX化等の需要が底堅く、IT投資は堅調に推移いたしました。」

    業務プロセスのデジタル化やDX化への需要が底堅く、IT投資は堅調に推移したとの市場認識を継続している。
  9. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界では、業務プロセスのデジタル化、ビジネスプロセスそのものを変革するDX化等の需要が底堅く、IT投資は堅調に推移いたしました。」

    業務プロセスのデジタル化やDX化への需要が底堅く、IT投資は堅調に推移したとの市場認識が継続している。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界では、コロナ禍での働き方の変化によるリモートワーク環境の整備や業務プロセスのデジタル化、ビジネスプロセスそのものを変革するDX化等が需要を活性化し、IT投資は堅調に推移いたしました。」

    リモートワーク環境整備、業務プロセスのデジタル化、DX化が需要を活性化し、IT投資は堅調との市場認識を継続している。
  11. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界では、コロナ禍での働き方の変化によるリモートワーク環境の整備や業務プロセスのデジタル化、ビジネスプロセスそのものを変革するDX化等が需要を活性化し、IT投資は堅調に推移いたしました。」

    一部のIT投資先送りという従来の認識から、リモートワーク環境整備、業務プロセスのデジタル化、ビジネスプロセス自体のDX化が需要を活性化し、IT投資は堅調との認識へ整理された。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、新型コロナウイルス感染症の影響により、一部でIT投資の先送りなどの動きが見られたものの、リモートワーク環境の整備や業務プロセスの電子化等への関心の高まりから、IT投資需要は底堅く推移しております。」

    一部でIT投資の先送りが見られる一方、リモートワーク環境の整備や業務プロセスの電子化への関心を背景に、IT投資需要は底堅いとの市場認識を継続している。
  13. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、新型コロナウイルス感染症の影響により、一部でIT投資の先送りなどの動きが見られたものの、リモートワーク環境の更なる整備や業務プロセスの電子化等への関心の高まりから、IT投資需要は底堅く推移しております。」

    従来のIT投資先送りという認識に加え、リモートワーク環境の整備や業務プロセスの電子化を背景にIT投資需要は底堅いとの認識へ展開している。
  14. FY2021再定義有価証券報告書

    「一方で、リモートワークや業務プロセスの電子化等への関心の高まりなどを背景に、新たなデジタルビジネスの立ち上がりや需要の活性化により、中長期的にはIT投資がより加速することも考えられます。」

    新型コロナウイルス感染拡大に伴うIT投資先送りの認識に加え、リモートワーク・業務電子化を背景に、中長期的にはIT投資が加速する可能性があるとの市場認識へ展開している。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、IT投資の先送りなどの動きも一部で見られる状況となっております。」

    企業のIT投資が増加傾向にあるという従来の市場認識から、新型コロナウイルス感染拡大に伴いIT投資の先送りが一部で見られるという認識への変化が継続している。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、IT投資の先送りなどの動きも一部で見られる状況となっております。」

    企業のIT投資が増加傾向にあるという従来の市場認識から、新型コロナウイルス感染拡大に伴いIT投資の先送りが一部で見られるという認識への変化が継続している。
  17. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、IT投資の先送りなどの動きも一部で見られる状況となっております。」

    企業のIT投資が増加傾向にあるという従来の市場認識から、新型コロナウイルス感染拡大に伴いIT投資の先送りが一部で見られるという認識へ変化している。
  18. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、企業のIT投資は増加傾向で推移しました。一方で、技術者の不足感は非常に強く、人材確保を取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いております。」

    企業のIT投資増加と、非常に強い技術者不足・厳しい人材確保環境という市場認識を継続している。
  19. FY2020-Q3後退有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、企業のIT投資は増加傾向で推移しました。一方で、技術者の不足感は非常に強く、人材確保を取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いております。」

    企業のIT投資増加と非常に強い技術者不足感は維持された一方、人材確保環境の表現が前回の「一層厳しくなっております」から「依然として厳しい状況が続いております」へ変わった。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、企業のIT投資は増加傾向で推移しました。一方で、技術者の不足感は非常に強く、人材確保を取り巻く環境は一層厳しくなっております。」

    企業のIT投資が増加傾向にある一方、技術者不足感が非常に強く、人材確保環境が一層厳しいという市場認識が継続している。
  21. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、企業のIT投資は増加傾向で推移しました。一方で、技術者の不足感は非常に強く、人材確保を取り巻く環境は一層厳しくなっております。」

    企業のIT投資が増加傾向にある一方、技術者不足感が非常に強く、人材確保環境が一層厳しいという市場認識が継続している。
  22. FY2019技術者不足感が一層強まった市場認識有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、企業のIT投資は増加傾向で推移しました。一方で、技術者の不足感は非常に強く、人材確保を取り巻く環境は一層厳しくなっております。」

    企業のIT投資増加という認識を維持する一方、技術者不足感と人材確保難について、従来より強い表現で記載している。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、企業のIT投資は増加傾向で推移しました。一方で、技術者の不足感は強く、人材確保の面では厳しい状況が続いております。」

    企業のIT投資が増加傾向にある一方、技術者不足と人材確保の厳しさが続くという市場認識が継続している。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、企業のIT投資は増加傾向で推移しました。一方で、技術者の不足感は強く、人材確保の面では厳しい状況が続いております。」

    企業のIT投資が増加傾向にある一方、技術者不足と人材確保の厳しさが続くという市場認識が継続している。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、企業のIT投資は増加傾向で推移しました。」

    企業のIT投資が増加傾向にあるという市場認識が継続している。一方で、技術者不足と人材確保難も併記されている。
  26. FY2018再掲有価証券報告書

    「企業のIT投資はこのような技術を積極的に活用したビジネスの拡大や競争力強化に直接貢献するIT投資(「攻めのIT」)へシフトしていくと認識しています。」

    攻めのITへの投資シフト、国内ITサービス市場の成長鈍化、守りのITを中心とする既存受託の縮小という市場認識が通期報告書でも継続している。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、企業のIT投資は増加傾向で推移しました。一方で、技術者の不足感は強く、人材確保の面では厳しい状況が続いております。」

    企業のIT投資が増加傾向にある一方、技術者不足と人材確保の厳しさが続くという市場認識が記載されている。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、景気の先行きは引き続き不透明であるものの、企業のIT投資は増加傾向で推移しました。」

    景気の先行き不透明感が続く一方、企業のIT投資は増加傾向にあるという市場認識が継続している。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、景気の先行き不透明感は増大しているものの、企業のIT投資は緩やかな増加傾向で推移しました。」

    景気の先行き不透明感が増大する一方、企業のIT投資は緩やかな増加傾向にあるという市場認識が継続している。
  30. FY2017再定義有価証券報告書

    「企業のIT投資はこのような技術を積極的に活用したビジネスの拡大や競争力強化に直接貢献するIT投資(「攻めのIT」)へシフトしていくものと想定されます。国内ITサービス市場の成長は今後鈍化傾向で推移していき、中でもクライアント・サーバーシステムの構築による内部事務の効率化に資する「守りのIT」を中心とした既存のシステム開発の受託は縮小していくものと想定されます。」

    企業IT投資が緩やかに増加するという従来の市場認識に加え、攻めのITへのシフト、国内ITサービス市場の成長鈍化、守りのITを中心とした既存受託の縮小という中長期の構造変化が示された。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する情報サービス業界においては、景気の先行き不透明感は続いているものの、企業のIT投資は緩やかな増加傾向で推移しました。」

    景気の不透明感が続く一方、企業のIT投資が緩やかな増加傾向にあるという市場認識が継続している。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「情報サービス業界においては、景気の先行き不透明感は続いているものの、企業のIT投資は緩やかな増加傾向で推移しました。」

    景気の不透明感が続く一方、企業のIT投資が緩やかな増加傾向にあるという市場認識が継続している。
  33. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「情報サービス業界においては、景気の先行き不透明感は増大しているものの、企業のIT投資は緩やかな増加傾向で推移しました。」

    景気の先行き不透明感が増す一方、当四半期の情報サービス業界では企業のIT投資が緩やかな増加傾向にあった。
一緒に動いた変遷

「景気・為替・政治・自然災害等による受注減少」は、この変遷が動いた33回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1景気・為替・政治・自然災害等による受注減少4回
  3. 2システム開発事業の増収・営業減益4回
  4. 3システムマネジメント事業の減収減益4回
  5. 4第1四半期の増収増益3回
  6. 5総資産の増加と負債の減少3回
  7. 6キーパーソン・高度エンジニアの確保育成不足とコスト増加2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
エヌアイデイの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
企業のIT投資が緩やかに増加する市場環境|エヌアイデイ(2349)の変遷 | Komori